耐震リフォームやバリアフリーリフォーム、省エネリフォーム、同居対応リフォーム、長期優良住宅化リフォームをご予定の方はリフォーム減税が適用されるかもしれません。
リフォーム減税が適用されれば、所得税などが減税されます。
リフォーム減税をわかりやすく簡単にご説明しましょう。
リフォーム減税とは、リフォームをすることにより所得税などが減税される制度
リフォーム減税とは、一定の条件を満たすリフォームを実施することにより、リフォームを実施した年の所得に課せられる所得税などから一定額が減税される制度です。
リフォーム減税の対象となるリフォームは、以下の5種類となっています。
- 耐震性を向上させる耐震リフォーム
- 浴室やトイレを改良するなどのバリアフリーリフォーム
- 既存の窓を断熱窓に交換するなどの省エネリフォーム
- キッチンや浴室、トイレなどを増設する同居対応リフォーム
- 換気性や防腐性、防湿性を高める長期優良住宅化リフォーム
以上の5種類が、リフォーム減税の対象となるリフォームです。
ただし、いずれも一定の条件を満たすリフォームを実施することによりリフォーム減税の対象となるため注意してください。
たとえば、耐震リフォームは昭和56年5月31日以前に建築された住宅に実施する、その他のリフォームは50万円以上の費用を掛けつつリフォームするなどの条件があります。
さらにリフォーム減税は、投資型減税、ローン型減税、住宅ローン減税の3つに分類されます。
投資型減税は、現金一括払い、または返済期間が5年未満のローンを利用しつつリフォームを実施した際に適用され、投資型減税が適用されれば、リフォームを実施した年の所得に掛かる所得税から25～20万円などが減税されます。
ローン型減税は、返済期間が5年以上のローンを利用しつつリフォームを実施した場合に適用され、ローン型減税が適用されれば、返済開始から5年間にわたり、毎年12万5,000円などを上限とするその年の年末の住宅ローン残高の1%が所得税から減税されます。
住宅ローン減税は、返済期間が10年以上のローンを利用しつつリフォームを実施した際に適用され、住宅ローン減税が適用されれば、返済開始から10年間にわたり、毎年40万円などを上限とするその年の年末の住宅ローン残高の1%が所得税から減税されます。
リフォーム減税の全体像を図解でご紹介すると以下のとおりです。
住宅ローン減税の詳細は、私が運営するサイト「誰でもわかる不動産売買」の「リフォーム減税とは？複雑な制度をイラスト付きで解説」にて詳しくご説明中です。
同コンテンツでは、エコキュートの設置や外壁塗装がリフォーム減税の対象になるかなども解説しています。リフォームをご予定の方がいらっしゃいましたら是非ご覧ください。それではまた次回の更新でお会いしましょう。「わかりやすく解説 | 不動産のあいうえお」でした。
