報道によると、JOCが簡素な五輪を提案していることに対して、IOCは否定的との報道があった。
１．アメリカのテレビ局との契約の問題に絡む
２．オリンピックのふさわしい形から逸脱
３．形を無理に変更してまで開催する必要性
４．元々１年延期を良しとしていなかった
５．新型コロナの収束に否定的
などが考えられる。
バッハ会長は、母国語のドイツ語以外にスペイン儀、フランス語、英語に堪能な弁護士である。やり手というより極めて有能な人物だと思う。
今年の3月24日、バッハ会長との電話会談で改めて「東京オリンピック・パラリンピックの中止はない」ことを確認。その上で、1年程度延期することを提案したところ、バッハ会長から「100%同意する」という回答があった。具体的な開催時期は、「遅くとも2021年の夏まで」とし、再延期は無いといものだった。
2021年予定の世界選手権は、陸上・水泳・卓球など多くの競技があるが、延期が云われている。つまり、オリンピックの再延期は不可能なのである。
最初から、世界選手権との兼ね合いで2年延期で協議するのが筋であった。どんな酷い専門家でも１年で新型コロナが収束するなどという者はいない。アベ氏の側近たちのミスジャッジである。アベノマスクといい、学校一斉休校といい、GoToキャンペーンといい官邸の側近は殆ど新人類の巣窟である。
話しを戻すと、有能なバッハ会長は、民間会社の顧問など数多くの経歴が物語るように、リスクマネジメントなどお手のものだろう。即ち、１年延期が合意された段階で東京オリンピックは開催できないという結論に至っていたと考えるべきだ。
JOCが、無観客や開閉会式簡素化、28万人ワクチン作戦などと必死になって戦術を披露しているが、戦略の段階でペケポンなので論を待たない。
最近になって新聞報道も変わってきたようだ。何としても開催⇒何とか開催という哀願に変わってきている。遅くなればなるだけ傷口は深くなる。今の段階なら『新型コロナの影響』という大義名分も使える。ここまで言えば新人類でも解るだろう。
