寺島 実郎（てらしま じつろう、1947年8月11日 - ）は、日本の評論家。多摩大学学長（2009年 - ）。三井物産戦略研究所会長、財団法人日本総合研究所会長、新潟県知事泉田裕彦後援会会長を兼任。
目次 [北海道雨竜郡沼田町生まれ。幼少期を芦別市で育つ。北海道札幌旭丘高校卒業、早稲田大学大学院政治学研究科修士課程修了後、三井物産入社。ニューヨーク本店業務部情報・企画担当課長、ワシントン事務所長、三井物産常務執行役員、宮城大学客員教授、早稲田大学アジア太平洋研究科客員教授などを歴任。
著書『新経済主義宣言』で第15回石橋湛山賞を受賞。
既に1970年代末から論壇に寄稿を始めているが、1980年代末から米国の政治経済や日米関係を論じる知米派論客として広く注目を集めた。以後今日に至るまで論壇で活発に活動している。政治経済における東アジア統合を唱えており、憲法9条2項の改正とともに、対等な日米同盟とアジアでの多国間安保関係を提唱する一方で、軽武装・経済国家路線の堅持を説くなど、穏健な保守派として知られる。ジョージ・W・ブッシュ政権となって以降はしばしば反米的な発言をするが、本来は親米派であり、「親米入亜」（雑誌『潮』）を標榜している。
商社勤務の経歴を生かし、エネルギー戦略の観点から外交・安全保障・経済政策などを論ずることが多い。日本のエネルギー戦略の脆弱さを指摘して、「日本人は原発をもっと引き受ける覚悟が必要ではないか」（NHK-BS1「世界潮流2006」）と発言したこともある。
アメリカ同時多発テロ事件陰謀説に深い理解を示し、事件の背後には巨大な陰謀がある、ペンタゴンへの航空機突入はアメリカ政府の演出であり実際には突入していない、ユナイテッド航空93便テロ事件の墜落現場は偽装されたもの、自爆犯とされた19人のうち8人は生きている、と主張する書籍『9.11テロ疑惑国会追及』（藤田幸久編著・クラブハウス）のカバー[1]に、「9.11を合理的に直視・再考することの大切さ」「粘り強く事実を追い求めることは、現代史を謎に終わらせないために不可欠である」との推薦文を寄せた（2009年）
