米国株に不吉な兆候増加、ウォール街はリセッションの可能性考慮

米国株に不吉な兆候増加、ウォール街はリセッションの可能性考慮
Elena Popina、Vildana Hajric

（ブルームバーグ）： 米株式相場の波乱の９週間と調整局面入りは、アナリストらに厄介な問いを投げ掛けている。株式市場は経済について何を伝えているのだろうかという問題だ。
　　投資家がリセッション（景気後退）に備えていることを示す明らかな兆候はほとんどいないが、その言葉が取り上げられるケースは増えている。

東京にいるんだ ！ あの、東京だ！

東京にいるんだ
あの、東京だ
しびれる響き

なんとかするために
来たんだ

乱世
ぶっ飛ばされない
どうなるか、わからない

カイ指しのみ
そして、売り切る！

先のことは、知らない
今なのだ
つらい時期の分、パッピータイムが増えるわけじゃない。

トロールか
ローリスク、メディアム、リターン

ゴーン、逮捕

日経238下げ翌日、シカゴ、は、さらに
363下げ、

ホンダが、先に値がついた。
9時3分
ブル2倍、18930

市場に鳴り響く警報、減速の先触れと野村やゴールドマンー世界同時も

来るときには、来る

参考^_^

市場に鳴り響く警報、減速の先触れと野村やゴールドマンー世界同時も
Eddie van der Walt、Cecile Gutscher

（ブルームバーグ）： 市場は世界同時成長を謳歌（おうか）してきたが、この好調さは続かない兆候がある。株式相場や商品相場、半導体メーカーの株価など多数のバロメーターが、世界同時減速を示唆している。中には最近の経済指標以上に弱くなっているものもあり、指標が今後さらに悪くなる可能性が示唆される。

　　野村ホールディングスのロンドン在勤ストラテジスト、ケビン・ゲイナー、サム・ボニー両氏は９日のリポートで「市場が非常に有能な予言者であることは証明済みだ」とし、「向こう数カ月に成長を巡るデータがさらに弱含むと予想する」と記述した。
　　ゴールドマン・サックス・グループも同日のリポートで「市場の動きは既存のマクロデータに比べ行き過ぎているようだ。一段の成長悪化がある程度織り込まれていることがうかがわれる」と指摘した。
　　また、欧州の資産運用大手、アムンディ・アセット・マネジメントは同時進行化リスクをはらむ「マルチスピードの減速」を予想している。
　　野村は株式と社債へのエクスポージャーを減らし、国債と現金の保有を増やすよう勧めた。ゴールドマンは「長期にわたる低リターン」を覚悟するよう促している。

５万、なかなか？

５万、なかなか？

日経500マイナスで、
５万できた

毎日５万なら、月100万、年1200万
これのためには？

日本人とアラブ人が来たらそのマーケットは終わりだ」

我等ニッボンの属性、これを極めれば、重荷背負わせるの、簡単のようだ。
宴の、後始末を含めて、、

狩猟民族の、後始末、、

参考^_^
屠られるジャパン・マネーと新世界秩序の「潜象」

原田武夫 (はらだ・たけお)
株式会社原田武夫国際戦略情報研究所代表取締役　(CEO)。社会活動家。

前略
マーケットの常識の一つに次の様な格言がある。

―――「日本人とアラブ人が来たらそのマーケットは終わりだ」

情報リテラシーの乏しい日本人とアラブ人は、世界中で先行利益を貪る米欧勢との関係で常に後塵を拝するのである。つまり後者が特定のマーケットにおいて売り抜けをする際にそうとは知らずに投資を始めるよう誘い込まれるわけであり、その結果、何時如何なる時にも、また如何なる場所でも莫大な損害を被るというわけなのだ。
筆者の目から見ると、今回鳴り物入りで創設された
「日中投資ファンド」
についても全く同じなのである。さもなければ米国勢を代表する投資銀行である
ゴールドマンサックス社がこれまで如何に苦労してCICと協力しながら案件を創り上げ、投資を行ってきたか等と平場で説明するわけがないのである。
彼らの「いつものやり方」
からすれば要するにジャパン・マネーを当て込んだ上で売り抜け（exit）がこの瞬間に始まったというべきなのである。そうしたことはマーケットを俯瞰する癖を日頃つけていればすぐに分かるのだが、我らがニッポンのファンド・マネジャーたちにはどうしてもこの「繰り返される現実」が見えないのである。その結果、

常にジャパン・マネーは溝に捨てられてきた

のである。見るも無残に、である。
確かに国連が掲げるSDGs（持続可能な開発目標）は聞こえが良い。G20の議長国を我が国がいよいよ来年務めるに先立ち、官民を挙げてこれを語る声が聞こえ始めている。だが、これとて実際にはその背後に「グリーン・ボンド」なる環境ビジネス向けの巨額な債券ビジネスがあっての標語に過ぎないのである。我が国産業界は「環境」という言葉には弱い。自分たちは環境ビジネスに強いと思い込んでおり、我が国のお家芸として「環境保護」は打ち出すべきだと信じ込んでいる。またそれ以外でもよくよく見ると「課題先進国ニッポン」が抱える問題のほとんど全てがこのSGDsには含まれているのである。だから、「SDGsを達成するため」と言われると無条件でカネを差し出すということになりかねないのである。