保守.９ ２．０の貴公子

YouTubeの瀕死説が浮上
今，インターネット業界で最も注目を集めている企業となると、やっぱりビデオ共有サイトのYouTubeであろう。同社を買収するならば10億ドル近くも要するいわれるほど、YouTubeは高く評価され始めているのだ。ところが一方で，YouTubeはもうすぐ瀕死の状態に陥るとの見方も浮上してきている。Gawker Mediaが発行しているブログValleywagに“Why YouTube is about to die”という見出しのエントリーが投稿されていた。Valleywagはシリコンバレーのゴシップ満載のブログで、少々過激で危なっかしい内容も飛び出るが、シリコンバレーの裏情報を知るには格好のブログである。

　そのValleywagによると、YouTubeは経営的に追いつめられるとのことだ。特にネット接続の通信費が致命傷になりかねないと。今年初めから、通信費が月間100万ドル程度かかっていると見られている。年間にして1200万ドルにもなる。最近では，1日当たりのビデオ配信数が1億を超えている。今年の通信費が1200万ドルで済むかどうかも危うい。オフィス代や人件費を含むと、経費は年間2000万ドルを下らないだろう。

　だが，売上のほうは不透明である。6月までは事実上，ゼロであった。やっと7月と8月に、100万ドルの収入を見込んでいる。映画や音楽、ＴＶ番組のプロモーションの場としての期待が大きいが、著作権侵害の問題を抱えているため、YouTubeを使ったプロモーションにクライアント企業が大金を注ぎ込むとは考えにくい。

　さらに追い打ちをかけるように、もっと厳しい問題が待ちかまえているのだ。ネットの中立性法案が米下院で否決され、上院の商務委員会でも否決されたのだ。大量のトラフィックを流しているユーザーは今後、通信費の急増が避けられないかもしれない。Valleywagのエントリーによると、YouTubeはビデオの配信にLimelight Networksを主に利用しているが、その通信品質が劣化し始めるというのだ。Packet Shaping（パケットシェーピング）と称する技術を使って、ネットの帯域幅制限をかけようとしているのである。ネット中立が崩れたことにより、ネットワークプロバイダーは多くの通信料を払うユーザーだけに通信品質保証サービスを提供し、逆に少ない通信料で済ませたいユーザーには帯域制限をかけることができるようになるのだ。

　爆発的に膨らむ一方のトラフィックを抱えているYouTubeにとって、非常に厳しい状況に追い込まれそうだ。これまでの通信品質を確保するだけでも、通信費がかなり増大しそうである。YouTubeはSequoia Capitalから1150万ドルの資金を調達したと言われているが、その資金も通信費で瞬く間に吹っ飛んでしまいそう。

　やはり買収されるかもしれないが，名乗り出る企業が現れるかどうか。（gooソーシャルニュース メディア・パブ）