原子力発電に反対です！
消費税・所得税・住民税の増税に反対です！！
皆さん、おはようございます！^^
昨夜の０時（３１日）からGoogleの検索画面がハロウィン風になっています^^ Googleの検索画面は季節に応じて面白い工夫がされていて私達利用者を楽しませてくれます。私は声を出して笑ってしまうほど面白い仕掛けがしてある時があります。ハロウィンの今日も楽しい画面です。
是非..最後に猫が逃げ出すところまでクリックしてみて下さいね^^ http://www.google.co.jp/
昨日３０日の朝日新聞に『戦後日本を研究する米国の歴史家 ジョン・ダワーさんのインタビュー』が載っていましたのでご紹介します。『なぜ、また領土問題なのか』についてのインタビューです。
日本人の私から見たら中国や韓国が一方的に『ゴリ押し』している話にしか見えない昨今の『領土問題』ですが、戦後日本を研究する米国の歴史家 ジョン・ダワー氏の意見は気になるところです。
★ジョン・ダワー （John W. Dower, 1938年6月21日 - ） は、アメリカ合衆国の歴史学者。専攻は、日本近代史。妻は日本人。ハーヴァード大学博士課程では日米関係を専攻し、後に刊行される『吉田茂とその時代』の前半部分に相当する戦前の吉田茂の研究で博士号を取得した。現在、マサチューセッツ工科大学教授。著書に『吉田茂とその時代』『容赦なき戦争』『敗北を抱きしめて――第二次大戦後の日本人（上・下）』（岩波書店）など。
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以下１０月３０日の朝日新聞『なぜ、また領土問題なのか』の記事から抜粋
――領土問題、そして戦争責任。東アジアでは何度も登場する問題が、一向に解決しません。
「日中、日韓の歴史認識や領土問題をめぐる確執は、まるでモグラたたきゲームです。でも、ドイツは戦争犯罪を謝罪したが日本はしていないからだ、という意見に私は疑いを持っている。外務省にもらった、日本の謝罪一覧の詳細なリストも持っています」
「では、なぜ同じ問題が繰り返されるのか。この問いの答えは、冷戦期にあります。つまり、ほとんどの大きな問題の根源は冷戦初期、特に１９５１年に結ばれたサンフランシスコ平和条約と旧日米安保条約に行き着く。東アジアの領土問題は北方領土、竹島、尖閣諸島、台湾、南シナ海の諸島と五つありますが、これらはいずれもサンフランシスコ講和会議で検討されながら、冷戦によって解決を阻まれました」
「平和条約をきっかけに、日本は米国に全面的に依存する『サンフランシスコ・システム』に組み込まれ、アジアから引き抜かれてしまった。それでも当時、例えば吉田茂首相が戦中の行為について謝罪することはできたと思います。少なくとも米国が求めるべきだった。そうすれば、韓国や中国との和解に向けた一歩を踏み出せたはずです。しかし、朝鮮戦争が既に始まっており、米国にとっては、日本が『味方』、中国は『平和に対する敵』という構図に変わった。第２次世界大戦が終わってから６年しか経っていないというのに。だから、米国は戦中の話には触れなくなりました。韓国や中国が受けた被害についても発言しなくなる。慰安婦問題や７３１部隊は、東京裁判でも判断されていません。それがゆえ、日本も自らの行為に向き合うことができず、未解決の課題が今に残ってしまいました」
――それにしても、領土問題が、今になって緊張を高めているのはなぜなのか、腑（ふ）に落ちません。
「それぞれに理由は異なりますが、竹島の場合、米国は意図的に平和条約で領有権をあいまいにしました。過去にさかのぼって調べると、これはかなり複雑な問題であり、日本が言う『明確に固有の領土』というほど簡単な話ではありません。国内政治も大きな要因として絡んできます。韓国はナショナリズムの後押しで、領有権を強く主張する選択をしましたが、何年も解決されていなかった問題について、日韓双方の国内であえて主張する勢力が出てきたと言えます」
「尖閣諸島についても、中国側は講和会議当時、領有権の主張をしていますが、米国は無視しました。現在の中国は国内にいくつも問題や矛盾を抱えており、怒りや不満の矛先を日本に向けさせるよう領土問題を利用したのは明らかです。ただ、尖閣についての主張は荒唐無稽とまでは言えません。また、あえて中国を刺激した勢力が日本側にもいます」
――それでは、日本人の多くが、中国、韓国の激しい怒りに戸惑っているのはなぜでしょう。
「私は現代史の研究家として、戦争と平和の問題に時間を費やしてきました。その中で、特に関心を持ってきたのは『歴史』と『記憶』の関係です。歴史は過去の研究のようにみえますが、常に現在の人間が利用し、多くの場合は誤用する。そのため、記憶と歴史の関係は今日の世界情勢にも影響し、しばしば議論を巻き起こします。現在の日韓、日中関係ではそれが強く表れています」
「例えば中国の反日デモが一番強くなったのは、柳条湖事件が起きた９月１８日です。日本では記憶されていない日ですが、中国としては象徴的な日なのです。被害を受けた中国が記憶している歴史は、日本が記憶している歴史とは異なるのです。韓国の場合は、植民地として支配され、名前も言葉も変えられたことが強調されています」
「同時に、国が被害者意識を語る場合、多くは他国による攻撃に集中します。現代中国は軍閥の元で苦しみ、共産党政権になってからも大躍進政策や文化大革命でたいへんな苦しみを受けました。しかし、被害者意識はそこには向かわない。一方で日本も、戦争中に関しては広島や長崎の原爆、最近では北朝鮮による拉致事件に被害者意識が集中しています。でも、戦争の加害者としての意識はほとんど出てきません」
――この歴史認識の問題は、日本特有なのでしょうか。
「そんなことはありません。世界のどこをみても、国は都合のいいように歴史を利用しています。朝鮮戦争の研究者が調べたところによると、米国人の証言からは米兵たちが厳寒の中で苦しんだことしか出てこないそうです。一方、北朝鮮では、米国がすさまじい空爆によって土地を平らげたことが強く記憶に残っています。ベトナム戦争についても、米国で語られるのは自国の苦しみです。ワシントンの慰霊碑には５万８千人の米兵の名前がありますが、はるかに多いベトナム人の死者は忘れられています。極めて憂うべき、歴史のねじ曲げです」
「特に注意すべきなのは、被害者意識には他者への理解の欠如が常について回るということです。他者の立場を理解することは同情ではありませんし、賛同でもありません。しかし、相手の立場で物事を考えられることが重要です。その理解の敵となるのは、常にナショナリズムであり、愛国心です。米国の外交における失敗の多くは、理解の欠如によって生まれています。日本でも残念なのは、韓国や中国で怒りが続く理由を認識できていないことです」
――この現状から抜け出す道は、本当にないのでしょうか。
「日本の政治が米国から離れることは、現実的には難しいかもしれません。研究生活の最後を迎えても、踏み出した当初と同じ質問が続くのは私も残念です。その一方で、韓国や中国、日本との間では良好な関係もたくさん生まれています。日本ではＫポップや韓流ドラマがはやり、ビジネスの関係も多く築かれています。反日デモで日系の店舗が襲われ、ショックを受けている中国人も多くいます。こういった市民レベルの関係が増えれば、愛国心やナショナリズムをあおる政治に対して、反作用となります。領土問題をきっかけに戦争を望んでいる人など、どこの国にもいないはずですから」
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米国・政治家・財界などが愛国心やナショナリズムを煽ることで他国との摩擦を起こし（何かしらの）利益の誘導をしようとしても（それに対抗できるものは）市民レベルの友好関係（交流）だと言っているのが印象的です。
他に（歴史認識の違いにおける領土問題から）『抜け出す道』は見当たらないとも言えるだろう。
結論らしきものを見たとき..ふと..先の震災時に読んだ辺見庸氏の言葉を思い出しました。
『すさまじい大地震がくるだろう。それをビジネスチャンスとねらっている者らはすでにいる。富める者たちはたくさん生きのこり、貧しい者たちはたくさん死ぬであろう。階級矛盾はどんどん拡大するのに、階級闘争は爆発的力をもたないだろう。性愛はますます衰頽するだろう。テクノロジーはまだまだ発展し、言語と思想はどんどん幼稚になっていくであろう。ひじょうに大きな原発事故があるだろう。労働組合はけんめいに労働者をうらぎりつづけるだろう。多くの新聞社、テレビ局が倒産するだろう。生き残ったテレビ局はそれでもバカ番組をつくりつづけるだろう。』（２０１１年３月１５日発売の朝日ジャーナル「標なき終わりへの未来論ーーパノプティコンからのながめ」より）
『わたしはすでに予感している。非常事態下で正当化されるであろう怪しげなものを。あぶない集団的エモーションのもりあがり。たとえば全体主義。個をおしのけ例外をみとめない狭隘な団結。歴史がそれらをおしえている非常事態の名の下で看過される不条理に、素裸の個として異議をとなえるのも、倫理の根源からみちびかれるひとの誠実のあかしである。』（２０１１年３月１６日に北日本新聞の辺見庸『震災緊急特別寄稿』より）
震災後にＮＨＫ教育テレビで放送された『「こころの時代」辺見庸が語る大震災ーー瓦礫の
なかから言葉をひろってーー 』の中で辺見庸氏は、こう言っています。
『個人の誠実さ』 だけが今の社会を（これからの社会を）救うとカミュの『ペスト』の主人公を例に挙げて言っていました。
もう救いは僅かに残っている人たちの 『個人の誠実さ』 だけなのでしょう。
少しでも多くの人が 『個人の誠実さ』 を発揮しなければならないだろう！^^
消費税・所得税・住民税の増税に反対です！！
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昨夜の０時（３１日）からGoogleの検索画面がハロウィン風になっています^^ Googleの検索画面は季節に応じて面白い工夫がされていて私達利用者を楽しませてくれます。私は声を出して笑ってしまうほど面白い仕掛けがしてある時があります。ハロウィンの今日も楽しい画面です。
是非..最後に猫が逃げ出すところまでクリックしてみて下さいね^^ http://www.google.co.jp/
昨日３０日の朝日新聞に『戦後日本を研究する米国の歴史家 ジョン・ダワーさんのインタビュー』が載っていましたのでご紹介します。『なぜ、また領土問題なのか』についてのインタビューです。
日本人の私から見たら中国や韓国が一方的に『ゴリ押し』している話にしか見えない昨今の『領土問題』ですが、戦後日本を研究する米国の歴史家 ジョン・ダワー氏の意見は気になるところです。
★ジョン・ダワー （John W. Dower, 1938年6月21日 - ） は、アメリカ合衆国の歴史学者。専攻は、日本近代史。妻は日本人。ハーヴァード大学博士課程では日米関係を専攻し、後に刊行される『吉田茂とその時代』の前半部分に相当する戦前の吉田茂の研究で博士号を取得した。現在、マサチューセッツ工科大学教授。著書に『吉田茂とその時代』『容赦なき戦争』『敗北を抱きしめて――第二次大戦後の日本人（上・下）』（岩波書店）など。
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以下１０月３０日の朝日新聞『なぜ、また領土問題なのか』の記事から抜粋
――領土問題、そして戦争責任。東アジアでは何度も登場する問題が、一向に解決しません。
「日中、日韓の歴史認識や領土問題をめぐる確執は、まるでモグラたたきゲームです。でも、ドイツは戦争犯罪を謝罪したが日本はしていないからだ、という意見に私は疑いを持っている。外務省にもらった、日本の謝罪一覧の詳細なリストも持っています」
「では、なぜ同じ問題が繰り返されるのか。この問いの答えは、冷戦期にあります。つまり、ほとんどの大きな問題の根源は冷戦初期、特に１９５１年に結ばれたサンフランシスコ平和条約と旧日米安保条約に行き着く。東アジアの領土問題は北方領土、竹島、尖閣諸島、台湾、南シナ海の諸島と五つありますが、これらはいずれもサンフランシスコ講和会議で検討されながら、冷戦によって解決を阻まれました」
「平和条約をきっかけに、日本は米国に全面的に依存する『サンフランシスコ・システム』に組み込まれ、アジアから引き抜かれてしまった。それでも当時、例えば吉田茂首相が戦中の行為について謝罪することはできたと思います。少なくとも米国が求めるべきだった。そうすれば、韓国や中国との和解に向けた一歩を踏み出せたはずです。しかし、朝鮮戦争が既に始まっており、米国にとっては、日本が『味方』、中国は『平和に対する敵』という構図に変わった。第２次世界大戦が終わってから６年しか経っていないというのに。だから、米国は戦中の話には触れなくなりました。韓国や中国が受けた被害についても発言しなくなる。慰安婦問題や７３１部隊は、東京裁判でも判断されていません。それがゆえ、日本も自らの行為に向き合うことができず、未解決の課題が今に残ってしまいました」
――それにしても、領土問題が、今になって緊張を高めているのはなぜなのか、腑（ふ）に落ちません。
「それぞれに理由は異なりますが、竹島の場合、米国は意図的に平和条約で領有権をあいまいにしました。過去にさかのぼって調べると、これはかなり複雑な問題であり、日本が言う『明確に固有の領土』というほど簡単な話ではありません。国内政治も大きな要因として絡んできます。韓国はナショナリズムの後押しで、領有権を強く主張する選択をしましたが、何年も解決されていなかった問題について、日韓双方の国内であえて主張する勢力が出てきたと言えます」
「尖閣諸島についても、中国側は講和会議当時、領有権の主張をしていますが、米国は無視しました。現在の中国は国内にいくつも問題や矛盾を抱えており、怒りや不満の矛先を日本に向けさせるよう領土問題を利用したのは明らかです。ただ、尖閣についての主張は荒唐無稽とまでは言えません。また、あえて中国を刺激した勢力が日本側にもいます」
――それでは、日本人の多くが、中国、韓国の激しい怒りに戸惑っているのはなぜでしょう。
「私は現代史の研究家として、戦争と平和の問題に時間を費やしてきました。その中で、特に関心を持ってきたのは『歴史』と『記憶』の関係です。歴史は過去の研究のようにみえますが、常に現在の人間が利用し、多くの場合は誤用する。そのため、記憶と歴史の関係は今日の世界情勢にも影響し、しばしば議論を巻き起こします。現在の日韓、日中関係ではそれが強く表れています」
「例えば中国の反日デモが一番強くなったのは、柳条湖事件が起きた９月１８日です。日本では記憶されていない日ですが、中国としては象徴的な日なのです。被害を受けた中国が記憶している歴史は、日本が記憶している歴史とは異なるのです。韓国の場合は、植民地として支配され、名前も言葉も変えられたことが強調されています」
「同時に、国が被害者意識を語る場合、多くは他国による攻撃に集中します。現代中国は軍閥の元で苦しみ、共産党政権になってからも大躍進政策や文化大革命でたいへんな苦しみを受けました。しかし、被害者意識はそこには向かわない。一方で日本も、戦争中に関しては広島や長崎の原爆、最近では北朝鮮による拉致事件に被害者意識が集中しています。でも、戦争の加害者としての意識はほとんど出てきません」
――この歴史認識の問題は、日本特有なのでしょうか。
「そんなことはありません。世界のどこをみても、国は都合のいいように歴史を利用しています。朝鮮戦争の研究者が調べたところによると、米国人の証言からは米兵たちが厳寒の中で苦しんだことしか出てこないそうです。一方、北朝鮮では、米国がすさまじい空爆によって土地を平らげたことが強く記憶に残っています。ベトナム戦争についても、米国で語られるのは自国の苦しみです。ワシントンの慰霊碑には５万８千人の米兵の名前がありますが、はるかに多いベトナム人の死者は忘れられています。極めて憂うべき、歴史のねじ曲げです」
「特に注意すべきなのは、被害者意識には他者への理解の欠如が常について回るということです。他者の立場を理解することは同情ではありませんし、賛同でもありません。しかし、相手の立場で物事を考えられることが重要です。その理解の敵となるのは、常にナショナリズムであり、愛国心です。米国の外交における失敗の多くは、理解の欠如によって生まれています。日本でも残念なのは、韓国や中国で怒りが続く理由を認識できていないことです」
――この現状から抜け出す道は、本当にないのでしょうか。
「日本の政治が米国から離れることは、現実的には難しいかもしれません。研究生活の最後を迎えても、踏み出した当初と同じ質問が続くのは私も残念です。その一方で、韓国や中国、日本との間では良好な関係もたくさん生まれています。日本ではＫポップや韓流ドラマがはやり、ビジネスの関係も多く築かれています。反日デモで日系の店舗が襲われ、ショックを受けている中国人も多くいます。こういった市民レベルの関係が増えれば、愛国心やナショナリズムをあおる政治に対して、反作用となります。領土問題をきっかけに戦争を望んでいる人など、どこの国にもいないはずですから」
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米国・政治家・財界などが愛国心やナショナリズムを煽ることで他国との摩擦を起こし（何かしらの）利益の誘導をしようとしても（それに対抗できるものは）市民レベルの友好関係（交流）だと言っているのが印象的です。
他に（歴史認識の違いにおける領土問題から）『抜け出す道』は見当たらないとも言えるだろう。
結論らしきものを見たとき..ふと..先の震災時に読んだ辺見庸氏の言葉を思い出しました。
『すさまじい大地震がくるだろう。それをビジネスチャンスとねらっている者らはすでにいる。富める者たちはたくさん生きのこり、貧しい者たちはたくさん死ぬであろう。階級矛盾はどんどん拡大するのに、階級闘争は爆発的力をもたないだろう。性愛はますます衰頽するだろう。テクノロジーはまだまだ発展し、言語と思想はどんどん幼稚になっていくであろう。ひじょうに大きな原発事故があるだろう。労働組合はけんめいに労働者をうらぎりつづけるだろう。多くの新聞社、テレビ局が倒産するだろう。生き残ったテレビ局はそれでもバカ番組をつくりつづけるだろう。』（２０１１年３月１５日発売の朝日ジャーナル「標なき終わりへの未来論ーーパノプティコンからのながめ」より）
『わたしはすでに予感している。非常事態下で正当化されるであろう怪しげなものを。あぶない集団的エモーションのもりあがり。たとえば全体主義。個をおしのけ例外をみとめない狭隘な団結。歴史がそれらをおしえている非常事態の名の下で看過される不条理に、素裸の個として異議をとなえるのも、倫理の根源からみちびかれるひとの誠実のあかしである。』（２０１１年３月１６日に北日本新聞の辺見庸『震災緊急特別寄稿』より）
震災後にＮＨＫ教育テレビで放送された『「こころの時代」辺見庸が語る大震災ーー瓦礫の
なかから言葉をひろってーー 』の中で辺見庸氏は、こう言っています。
『個人の誠実さ』 だけが今の社会を（これからの社会を）救うとカミュの『ペスト』の主人公を例に挙げて言っていました。
もう救いは僅かに残っている人たちの 『個人の誠実さ』 だけなのでしょう。
少しでも多くの人が 『個人の誠実さ』 を発揮しなければならないだろう！^^