（左がパラオの国旗、右がバングラディッシュの国旗です。両国の国旗デザインは、日の丸が元です。）
土佐のくじらです。
前回記事は日本視点、そしてアジア諸国視点で、大東亜戦争を述べました。
そしてそれを、アジア維新の幕開けと評しました。
今回は、同じ大東亜戦争を、欧米視点で述べてみます。
欧米諸国は大航海時代以降、全世界に植民地を作り続けました。
大航海時代とか、植民地主義時代とか、もっともらしい熟語を並べておりますけど、要するに侵略の歴史です。
その、海外にどれだけ植民地を持つか・・・が、その時々の、国家の国力を現していたと言っても過言ではありません。
そのために、植民地争奪戦争を、列強諸国は何百年も続けていたのです。
その植民地主義の歴史的勝者の代表が、時の連合国であり、ABCD包囲網を作った国々であり、
植民地主義を取っていなかった、またその歴史に乗り遅れていたのが、日独伊三国の枢軸国なのです。
そしてその、植民地経営の実態は、搾取を中心とした経済であり、投資に見合うだけの利益を得る体系でした。
すなわち、植民地経営＝侵略は、国家ビジネスそのものだったのです。
つまりその本質は、海賊的経済であり略奪型経済なのですね。
そして植民地の民の反乱させないため、軍隊は全て母国軍でした。
日本のように植民地は持たず、全て自国に併合し、朝鮮や台湾のような併合国の民にも軍役を課す・・・。
つまり、侵略地の人々に軍隊を持たせるようなことは、植民地主義から言えば、それは反乱の機会を与えることですから、
これは絶対にありえない事です。
つまり日本は、植民地経営などしていないのです。
したがって、侵略もしてはおりません。
一時的に統治したのみであり、略奪など経験しておりません。
日本のように投資ばかりして、見返りのほとんどない植民地経営などありえないです。
インドネシアではインドネシア軍まで、日本は創設しております。
満州国の軍は、日本の関東軍がレンタル軍として統治しておりますが、これは元来、
日露戦争で南満州鉄道の権益を得た日本が、鉄道の護衛のために派遣した軍です。
つまり、元来日本が統治していた満州の地に、満州国という満州人の国をつくったのですね。
満州は旧日本の傀儡国家・・・と揶揄されるのですけど、実はそれだけではなくて、超お人好しなことを日本はやっているということを知らなければなりません。
満州国という独立国ができてしまえば、満州国からの税収は、日本には入りませんね。
ましてや関東軍という、ボディーガード付きですので、これほど人の好い話はありません。
「満州を日本に併合。」ならば、まだ税収が入りますから、国益の理にかなうというものです。
しかし満州国は、文字通り満州人の国で、しかも日本の軍事負担まであります。
超お人好しです。
もし、アメリカ合衆国の国内に、イスラエルをつくっていれば、時のアメリカ大統領は、歴史上の偉人と称えられるはずですよね。
満州国創設はそういう、人が好すぎて信じられない歴史的事例なのです。
もちろん、その裏には、日本本土国防の地理的要因が大きく、日本が元来、国防史観国家であったことの証明でもあります。
ともあれ、欧米列強の侵略者にとって第２次世界大戦は、植民地主義経済を取っていた国々にとっては、とても手痛いこととなりました。
日本に植民地から、追い出されたからです。
植民地＝国力でしたよね。
つまり、連合国の勝利という、歴史的史実があるにもかかわらず、彼らもまた、著しい国力低下を経験したのです。
実質この戦いの勝者は、米ソ両国のみでした。
連合国のこの戦争の本当の狙いは、「植民地経済とその利権を守る。」だったのです。
そのためには日本の、人種差別撤廃理念が、とてもとても邪魔だったのです。
民主国家VS独裁国家などは、誰もが使う自大主義的、自己礼賛主義的なスローガンにしか過ぎません。
そしてその植民地は、二度と彼らの手には戻っては来ませんでした。
アジア人たちが、日本の戦いによって、欧米人が逃げ惑う姿を見ることで目覚めてしまったからです。
もう安易な植民地支配はできません。
投資（軍事予算）に見合う、利益を出すことは、もうできなくなったからです。
この戦争以降、欧米人にとっては植民地経済そのものが、割の合わないものとなったのです。
戦争＝ビジネス論国家には、戦争が割りの合わないことを思い知らせることでしか、戦争を終わらすことはできないということです。
日本の戦いはこの教訓を歴史に刻んだ、貴重で偉大な実例なのです。
歴史は勝者が書くので、もみ消されているだけです。
