醜金平、世界制覇の野望

▽チベット／ウイグル文化を葬る民族浄化に狂奔▽経済発展で資源・食料が必要となり、チベット／ウイグル以外に領域を拡大▽軍事・経済力が伴わぬ内は抑制的＝孤立主義的だったが、力を付けるや凶暴になど。
　習の講演は（１）日本や韓国を含むアジア各国と米国との同盟は不必要（２）アジア太平洋の政治・安全保障環境安定に向けたＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）地域フォーラム（ＡＲＦ）に加盟していても、アジア以外の米国や豪州は口出しするな－と恫喝したに等しい。
　実際、習は国家主席就任前から、米国はアジアの諸問題対処に当たり、まず中国と協議せよと求める《新型大国関係》を提案している。米国と日韓など同盟国との間にくさびを打ち込む誘い水だ。
　
　外国軍艦艇・航空機による自国ＥＥＺ（排他的経済水域）内での軍事的監視活動を拒絶する。国際法上の少数意見というだけでなく、国際法上の《航行・上空飛行の自由》原則を否定する「縄張り宣言」だ。ところが、自らは他国のＥＥＺはじめ領域や係争海域にさえ侵入・占領を平然としてのける。
　烈度を比較的低く抑えているつもりでいる中国の棍棒外交は、必ずエスカレートする。世界の海洋の３分の１を占めるＥＥＺ。国際法に逆らう中国の《法律戦》を放置すれば、「欲しい所が領域」と考える地政学上の理屈　《戦略的国境》は際限なく膨らむ。太平洋～東シナ海～南シナ海～インド洋の広い地域・海域で武威を高め、経済・エネルギー覇権を狙う、中国の野望が透ける。

　しかし、ＡＳＥＡＮ諸国やインドの危機意識は濃淡を繰り返す。ＡＳＥＡＮが１７日に発表した東アジアサミットの議長声明は、予想通りとはいえ失望した。中国の海洋侵出を念頭に「海洋の平和と安全が脅かし続けられている」との、東アジアサミットでも海洋安全保障を扱うべしとする従来案が撤回され「平和的解決が重要」と格段に薄められた。これも、米国などサミット参加強国の関与を嫌う中国の工作。ＡＳＥＡＮ各国は経済・金融支援で中国に一本釣りされ、警戒感は持ちながらも切り崩されている。
　
　共産主義帝国は歴代中華王朝同様、凶暴・傲慢だが哀れでもある。経済崩壊と、その後に訪れる孤立で「孤独死」する前に、わが国に、領有権問題は存在しない現実を認め歴史問題で謝罪してはいかが。真実と正しく向き合うのなら、お友達になれそうな国を紹介して進ぜる。応じる国があればよいが…。（政治部専門委員　野口裕之／ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ

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シナのステルス戦闘機は盗作

何でも「盗むことが当たり前」のチャンコロにとって軍事装備までも盗み出してパクッている。ある程度までは盗み出せても、完全にはコピーできないチャンコロの稚拙さで作ったものは、やはりパクリ製品の限界があり航空ショーで墜落している。

空母やミサイルや潜水艦をいくらこしらえても、所詮精密さを欠いているシナ製品、その性能の低能ぶりは推して知るべしだ。やつらに日本や米国と同じ品質のモノが作れるわけがない。

米国の機密盗み出す中国、新型戦闘機は「盗作」wsj
　米国と中国はお互いを心地よく感じられる新時代に入ったのだろうか。今週の一連の首脳会談では、ビザの延長や一部技術製品に関する貿易摩擦の決着、軍事衝突回避のための新メカニズム構築や地球温暖化ガスの排出規制について合意に達した。これらを総括してオバマは「米中関係の大きな一里塚」と自賛した。また、北京の公邸庭園を習と散策した後、オバマは「米国と中国が共同で物事を進められるときは、世界は大きな恩恵を受ける」と語った。

　米国民も出来ればその位楽天的になりたいと思ってはいるが、習が率いる中国は、米国と地域の覇権獲得に障害となる国際的規範をすげ替えようと狙っている独裁的国家だ。そして中国のこの最終目的は明確に示された。

　アジア太平洋経済協力会議（APEC）出席のため北京を訪れた各国首脳を習がもてなしている間に、中国軍は広東省珠海市で開かれた航空ショーで最新の国産ステルス戦闘機「殲31」を披露した。そのタイミングは大胆としか言いようがない。というのも「殲31」は、中国のサイバースパイが盗んだ米国の最新鋭機「F‐35」の極秘設計図を土台に作られているからだ。「F‐35」のデザインと飛行性能についての数兆バイトに及ぶデータをくすねた上で、まるで処罰なしに米国の財産を奪ったことを強調するかのように「殲31」の初飛行を設定したのだ。

　「殲31」は、米国防総省やロスアラモス研究所、原油パイプラインや発電所、グーグルやコカコーラといった米国の軍事、政府、経済、企業を対象にした中国のサイバースパイ活動による最も明らかな成果だ。中国人民解放軍のサイバースパイは、米防衛大手ロッキード・マーチンと少なくとも6つの下請け企業のコンピューターシステムに侵入して「F‐35」のデータを盗んだ。ロッキードの情報安全保障担当者は09年、これら7社で「電子メールやネットワーク、その他全てが完全に混乱させられた」と語った。今や2種類のステルス戦闘機を製造している国は米国と中国しかない。（別のステルス機「殲20」は11年にデビューした）

　米国は、「F‐35」の最も繊細な飛行制御データはコンピューターに記憶させていないため、盗まれようがないとしている。中国が諜報活動から得られることにも限界もある。レーダーを確実にかいくぐるために必要な素材やエレクトロニクス技術が「殲31」には欠けている。また、操縦士に対するステルス操縦訓練も劣っている上、同機搭載のエンジンはロシア製だ。
　とはいえ米国政府担当者は、サイバー攻撃による膨大な被害を認めている。国防総省の兵器購入責任者のフランク・ケンドール氏は米議会で昨年「（サイバー諜報は）敵対国が自前の設計をするための費用や所要時間を短縮している」と証言した。
　そうした恩恵が金額的にいくらになるかについては、米国の納税者が「F‐35」の開発の20年間に支払った4000億ドル（約46兆円）が目安となろう。この数字は再設計や各種遅延に加え、中国のサイバー攻撃対策コストなどによって膨れあがる。国家安全保障局（NSA）の前長官で米サイバー・コマンドの司令官でもあったキース・アレキサンダー氏は昨年、中国の軍事・商業サイバー窃盗総額は「歴史上最大の富の移転だ」と述べた。

　サイバー攻撃で最も深刻な脅威は、生き抜くためにサイバーネットワークの正常な作動が不可欠になっている米軍の兵士に対するものだ。米国防科学委員会や他の省庁は、戦域高高度防衛ミサイル（THAAD）や地対空誘導弾パトリオットミサイル（PAC3）、イージス艦のミサイル防御システムやヘリコプターのブラックホーク、オスプレイなど多くの兵器の性能を劣化させようとする中国の最近の試みについて警告した。

　こうした中国のサイバー攻撃が止まないのは、コストがかからないことが一因のようだ。1年8カ月前に当時のトム・ドニロン大統領補佐官（国家安全保障担当）が、中国のサイバー侵入を止めることが「われわれの目前にある課題だ」と宣言して以来、ほとんど何も変わっていない。

　オバマは最初、習にサイバー空間の「共通規則」に合意するよう求めたが、それには実行不可能な軍縮の空約束が答えとなってしまったようだ。5月には司法省が、米国の鉄鋼、太陽光、原子力発電の企業に対しサイバー盗聴を行った中国軍の5人を起訴したが、この5人は決して裁判を受けることはない。そして外国政府が主導したサイバー攻撃に対応する刑事訴追手続きが不十分なまま放置されている。

　米国政府はこうした中国政府の振る舞いに対抗する強力な手段を持っている。米国企業が現行の法の範囲内でより良く防御することを助け、中国が切望する軍事交流を制限し、サイバー諜報活動を指揮する中国の軍と政府の関係者に制裁を加え、盗まれた米国のデータから恩恵を受けた中国企業の市場アクセスを遮断することもできる。サイバー攻撃に対抗する能力を増強し、中国政府がサイバー活動に拠出するコストを引き上げることもできる。

　だが、米国政府が軍縮交渉と実効性のない法執行に依存し続ける限り、中国は米国の機密を盗み続け、米国の軍事上の残存優位を崩して行くことになろう。

支那のパクリ製品を爆破

Wir sprengen den Boss: der Shuanghuan CEO (2014)


【中国製“ニセＢＭＷ”を爆破した独人オーナーの怒り…車は赤さび・腐食・欠陥だらけ】

自動車メーカーＢＭＷの意匠を“パクッた”とされる中国製の自動車を手に入れたドイツ人男性が、その余りのポンコツぶりに激怒。車をダイナマイトで爆破するパフォーマンスを行い、その動画をネットで公開したところ、世界中で７０万回以上再生される人気となっている。動画では赤さびや腐食だらけで、ブレーキもまともでない同車の“性能”を丁寧に紹介。
「こんな車が市場に出回ってはいけない」と破壊が必然であることを強調している。こんな車が実際に製造・販売されている事実は空恐ろしくもある。
あまりの低品質…あの“毒ギョーザ”連想
　壮絶な“最期”を迎えたのは、中国の自動車メーカー「双環汽車（シュアンファン・オート）」のＳＵＶ（スポーツ・ユーティリティー・ビークル）で、「ＣＥＯ」という名の車だ。ＣＥＯといえば最高経営責任者の略だが、そんな“高尚”なネーミングとは裏腹に、この車はＢＭＷの「Ｘ５」の意匠権を侵害したとして提訴されたことで有名になった。つまり“パクリ”というわけだ。
　約６分間の動画はドイツの自動車専門誌「ＡｕｔｏＢｉｌｄ（オートビルド）」が制作し、動画サイトＹｏｕＴｕｂｅで流した（ＡｕｔｏＢｉｌｄのウェブサイトで視聴可能）。主役として登場するのは、ドイツ人の自動車ジャーナリストで同車のオーナーのウォルフガング・ブラウベさんだ。映像では恰幅（かっぷく）のよい中年紳士…といった風情なのだが、表情は非常に怖い。この中国車に怒り心頭なのだ。
動画によると、ブラウベさんは、中国車の品質を確かめるために知人から「ＣＥＯ」を入手したという。爆破処分を決意した理由は、「例え中古車扱いでも、こんなボロ車を市場に出してはいけない」との結論に至ったため。誰かがこの車に乗ることは危険きわまりないというわけだ。

　ＢＭＷのほかメルセデスやポルシェ、マイバッハなど著名な自動車メーカーを抱えるドイツ人の目から見れば、この中国車は「許せないもの」に映ったに違いない。
ここでＡｕｔｏＢｉｌｄのテストドライバーが登場し、テストコースでその走行性能を確かめるとして車に乗り込んで一言。「こんな冒険は初めてだ」。

　走り出すと、スラローム走行ではステアリングが素直に効かず、サスペンションはふにゃふにゃ。直線走行中に急ブレーキをかけるとスピンし、ＡＢＳ（安全装置）は正常に作動しない。車をジャッキアップして車体下部を見ると、エンジンもミッションもワイヤ類もさびだらけ。
テスト終了のあと、ブラウベさんが再び登場。「こんな無責任で信用できない車は、誰にも売ってはいけないと思い、中古で売り飛ばさずに持っていた」と告白し、「この車は、破壊されなければならない」と冷徹に宣言。その壊し方は徹底的だった。
こうした歯にきぬ着せぬ批評が当然の欧米で、中国車や韓国車が合格点を得るには、まず安易な“パクリ”と、外見だけを繕う虚飾をやめることが必要なのだが…。戦闘機から自動車までコピーと盗用が当たり前の中国・韓国では、まだまだ時間がかかりそうだ。

オレオレ詐欺の陰にチャンコロあり

【中国人犯罪に吸い上げられる日本人のマネー　オレオレ詐欺や不正送金事件の背後にちらつく中国人の影】 産経WEST

　日本人をだまして金を巻き上げ、中国人が私腹を肥やす。まことしやかに語られる犯罪の一端が、明らかになった。大阪府警は９月、地下銀行を営んでいたとされる中国籍のアルバイトの女（２７）を逮捕したが、オレオレ詐欺事件でだまし取った金を中国に送金していたことを供述したのだ。日本で発生する犯罪にちらつく中国人の影。オレオレ詐欺を含む特殊詐欺以外でも、今年被害が急増しているインターネットの不正送金事件では、送金先口座の大半が中国人名義だった。一部犯罪には、日本人の少年らが加担している現実も見え隠れする。組織的犯罪も予想されるが、末端メンバーは組織の詳細を知らず、全容解明は一筋縄ではいかない。
　逮捕容疑は、平成２５年５月～今年７月、日本に住む２０～４０代の中国人女性５人からの依頼で計約１３００万円を中国に送金したとされる。だが女は、この事件以前に、オレオレ詐欺グループの一員として逮捕されていた。
　この詐欺グループは、警察官や銀行協会職員をかたって高齢者から現金をだまし取っていたとされ、府警は今年４～９月、被害者から現金を受け取る「受け子」の少年少女ら１８人と、現金回収役の中国人夫婦を逮捕。夫婦のうちの妻が地下銀行を営んでいたとされる女で、オレオレ詐欺事件の捜査の過程で銀行法違反容疑が発覚した。
　そして、再逮捕後の調べの中で、依頼者からの金だけでなく、オレオレ詐欺グループが集めた金も中国に送金していたことを明かした。このグループによる被害は、府警が確認しただけでも約１億２８００万円に上るが、女はこの大半を中国に送ったと話しているという。
　オレオレ詐欺を含む特殊詐欺の被害額は昨年、過去最悪の約４８９億４千万円にのぼった。今年も昨年を上回るペースで被害が多発しており、１～７月で約３１２億７千万円となっている。これら特殊詐欺事件に中国人犯罪者が関与しているとささやかれるのは、一度や二度ではない。
　警視庁などは今年、大阪府の５０代女性らのインターネットバンキングの口座から他人名義の口座に不正送金された現金を受け取ったとして、組織犯罪処罰法違反（犯罪収益収受）容疑などで中国人ら１３人を逮捕した。このグループが管理する口座約２５０件には昨年以降、約６億円が不正送金されており、大半が中国に送金された可能性があったという。

北の粛清は支那の虐殺史のコピー

正恩氏は昨年末に政権ナンバー２の張成沢チャンソンテク氏を処刑して以降、張氏に近い幹部らを処刑する「第２段階」の粛清を進めている。今年に入り、党幹部ら１０人余を含め、約５０人が銃殺された。yomiuri online　2014-10-24

北朝鮮では今日現在、"権力者の邪魔者はすべて殺す"が普通に行われている。昨年は自分の伯父ですら易々と殺してしまう残虐ぶりを世界中が報道した。

これは日清戦争まで1600年の間、大陸の明や清に冊封されていた朝鮮半島の歴史に由来する。かつて隣の大陸には2500年の間、日本のように一つの国としての体制が出来上がった例がなかった。いくつもの部族が覇権を競い合い次から次へと権力の定まるところがなかった。

中華人民共和国(中国)という名前が出来たのは、わずか60年ほど前に過ぎない。多くの者がが"中国4000年の歴史"などというが、中国は僅か60年の歴史しか持たない。あの場所にあったのは常に殺し合いを続けていたさまざまな部族しかなかった。

その凄惨な殺し合いは、世界に稀にみる残酷なものだった。大陸では北方は北の騎馬民族が支配し、魏、北斉、周などの王朝があり、南方は宋や斉、陳などがあった。そしてひとつの王朝を滅ばしたときには、そこに住むすべてを、女、子供、老人を残酷な方法で殺した。子供は空中に投げ上げ落ちてきたところ剣で串刺しにし、女は股裂きや陰部に丸太を刺して殺し、若者はその皮膚を刃物で削り取り、みんなで食べた。ちょうど刀削麺のように。「資治通鑑」より

そして支那の人肉食の話は周知のことで、現在でも胎児を食べる食習慣は続けられている。このように日本人では考えられない"残虐性"は連綿と受け継がれ、そうした慣習を北朝鮮の独裁者は継承しているのだ。

このようにチャンコロの残虐性は八王子のスーパーで３人の女性が躊躇いも無く、頭部を拳銃で撃たれて殺されたが、先日一人が収監された後、釈放されてしまったが、間違いなく奴らの残虐性はわが国の犯罪においても、際立っている。

南京大虐殺とチャンコロたちは騒ぐが、100パーセント朝日新聞の本田勝一が捏造した記事によって、支那に伝わった。昭和１２年１２月筆者の父親が南京城攻略作戦で岡村部隊に所属していて、そんなことは全く無かった。蒋介石の国民党部隊が逃げるときに、まだ逃げ残っている各戸に火を放ち、家の中に入り皆殺しにして逃げていった、のを見ている。

第一、世界一規律の厳しい日本の軍隊が虐殺などするはづが無い。ライフやタイムに載った写真、赤ん坊を銃剣で突き刺し、空高く掲げた兵隊の写真など日本人が後世に残る不名誉な行為を写真に残すはずも無く、ネガがアメリカのジャーナリストに渡るはずもない。すべてライフやタイムを発行していた南京生まれの親中派アメリカ系ユダヤ人が仕組んだもので、今日ではそれらの写真すべてが捏造だと論破されている。

ことほどチャンコロの捏造やプロパガンダ、残虐さは古今から受け継がれている。

　　勇気があったら下をクリック￬
中国人は赤ん坊を食う
南京の本当の写真

今も昔も変わらない中華思想の支那と朝鮮韓国

sankei news
「中国の「腐敗官僚」１５０人以上が米国に逃亡している」。中国共産党史上かつてない規模の腐敗撲滅作戦を展開中の習近平政権だが、「習政権の権力闘争の一環」との批判も出ており、さまざまな憶測を呼んでいる。
捜査対象に習主席が所属する派閥、太子党の関係者がほとんどいないことから「反腐敗の名を借りた“粛清”だ」との声もある。中国の習近平国家主席が主導する汚職撲滅キャンペーンで、共産党幹部の自殺や不審死が頻発している。今年になってから「不自然に死亡した」と認定された党、政府、国有企業の幹部らはすでに４０人を超えた。
ところが１２年１１月に習近平指導部が発足して以降に急増し、１３年は２３人を記録した。今年は昨年からさらに倍増する勢いだ。自殺する官僚の多くは、地方指導者や国有企業の幹部で、病死と発表されたケースもあるといい、すでに５０人を超えたとの見方もある。
党の規律部門は、今年になってから１日２人の速いペースで汚職官僚の摘発を進めている。証拠調べはずさんで「調査対象になったら、無罪になることはまずない」（共産党幹部）という。汚職官僚に認定されると財産が没収されてメディアで宣伝され、子供の進学や就職にも影響が出る。
また一連の汚職撲滅キャンペーンで、摘発され自殺した共産党幹部は、胡錦濤前主席や江沢民元主席の派閥の関係者が多く、習派の太子党につながる人脈はほとんどいないといわれている。



韓国併合　　　　　　ウイキペディアより
イギリスの旅行作家イザベラ・バードは、光武改革について1898年刊行の著書『朝鮮紀行』で以下のように述べている。

朝鮮人官僚界の態度は、日本の成功に関心を持つ少数の人々をのぞき、新しい体制にとってまったく不都合なもので、改革のひとつひとつが憤りの対象となった。官吏階級は改革で「搾取」や不正利得がもはやできなくなると見ており、ごまんといる役所の居候や取り巻きとともに、 全員が私利私欲という最強の動機で結ばれ、改革には積極的にせよ消極的にせよ反対していた。政治腐敗はソウルが本拠地であるものの、どの地方でもスケールこそそれより小さいとはいえ、首都と同質の不正がはぴこっており、勤勉実直な階層をしいたげて私腹を肥やす悪徳官吏が跋扈していた。このように堕落しきった朝鮮の官僚制度の浄化に日本は着手したのであるが、これは困難きわまりなかった。名誉と高潔の伝統は、あったとしてももう何世紀も前に忘れられている。公正な官吏の規範は存在しない。日本が改革に着手したとき、朝鮮には階層が二つしかなかった。 盗む側と盗まれる側である。そして盗む側には官界をなす膨大な数の人間が含まれる。「搾取」 と着服は上層部から下級官吏にいたるまで全体を通じての習わしであり、どの職位も売買の対象となっていた。
—イザベラ・バード, 『朝鮮紀行』〈講談社学術文庫〉

チャンコロ米不動産買い漁る

米国で中国資本が不動産を買いあさっている。名門企業のビルなどが次々と中国の投資家や企業の手に落ち、ついには歴代大統領やセレブが御用達のニューヨークの超老舗ホテルまでが売却され、米国民に衝撃を与えている。中国の経済成長が鈍化する中、市況が回復した米国の不動産が狙い撃ちされた格好だが、中国マネーの止めどない膨張は波紋も広げている。
ニューヨーク市マンハッタンの中心部。目抜き通りのパークアベニューに面して建つ「ウォルドーフ・アストリア・ニューヨーク」は、他の高級ホテルを圧する存在感を放っている。
そのウォルドーフ・アストリアを、運営する米ホテル大手ヒルトン・ワールドワイドが中国の保険大手の安邦保険グループに売却すると１０月６日に発表したニュースは、ホテル業界のみならず、米国民、ひいては日本を含む世界各国に衝撃をもって伝わった。ハリウッドの名優などセレブに愛され、マリリン・モンローが定宿としていたことでも有名だ。
昨年には中国企業の復星国際が、やはりニューヨークにあるチェース・マンハッタン銀行（現ＪＰモルガン・チェース）の元本店ビルを買収。中国の不動産開発業者のＳＯＨＯ中国（ソーホー・チャイナ）はブラジルの投資会社と組み、米自動車大手ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）のビルの株式の４割を取得している。
日本でも中国資本が活発に不動産市場に流入している。関西や首都圏を対象に日本への不動産投資を呼びかけるツアー旅行もしばしば催されており、不動産会社の中には、中国人スタッフを配置して積極的な対応をとっているところもある。大阪の不動産業者の関係者は「ビジネスでも生活でも利便がいい大阪市内の南堀江や船場などのエリアが人気がある」と話す。
米誌フォーブスは、「多くの米国人にとって、いや米国以外の人間にとっても売却は一大事だ。ホテルの由緒正しさを考えれば、米国の誇りを傷つけるようにも感じられる」と不快感をにじませる。

このように日本だけに限らず米国でも英国でも、南米やアフリカでも世界中の不動産を買いまくっている支那の魂胆は、最終的には"世界制覇"の野望だろう。まるでスーパーマンや007に登場する悪の帝国のような現実の"悪の帝国"がこの地球上に誕生したのだ。しかも汚れて下劣で野獣のように大胆に、猛毒を持った蛇のように狡猾に獲物を狙っていく。こんな不潔で感染力の高いチャンコロというウイルスを殺す良薬を、世界中で開発して行く必要がある。

国境またぐ支那人の犯罪

◆ネットバンク不正、国境またぎ中国人暗躍　「出し子」指示、本国から◆
インターネットバンキングの不正送金事件やチケットサイトの不正ログイン事件で今年、現金などを引き出す「出し子」役の中国人グループが警視庁に相次いで摘発された。一部は複数の犯行グループにまたがって活動しており、中国側の「指示」役や不正ログインの痕跡、「中国製」とみられるウイルスの存在も明らかになった。日中に所在する中国人が連携し、日本をターゲットにする構図が浮かび上がる。

◆地下銀行で送金◆
　ネットバンク事件では約６億円分の不正送金に関与した疑いがあるとして、警視庁が１～６月、中国人の出し子や集金役のグループ１３人を逮捕。５月にはコンサートチケットなど約８５０万円分がだまし取られた不正ログイン事件で、中国人の出し子グループ６人を逮捕した。

　捜査関係者によると、ネットバンク事件で逮捕された日本語学校生の２０代男が不正ログイン事件にも関与していたことが判明。別の不正ログイン事件で逮捕された元専門学校生の２０代男は、振り込め詐欺事件で静岡県警にも逮捕された。
　ネットバンク事件では、出し子らは中国・福建省在住の「社長」と呼ばれる男の指示で不正送金先の銀行口座のキャッシュカードを受け取り、引き出した現金を集金役の４０代女が運営する地下銀行を通じて中国側に送金していた。
　不正ログイン事件では、チケットサイトの会員のＩＤやパスワードが不正流出し、このＩＤなどで中国側からログインされた痕跡が見つかったという。

◆留学生口座売却◆
　統計でも、ネットバンク事件への中国側の組織的な関与が強くうかがえる。警察庁によると、今年１～６月に同事件に絡んで摘発された１３３人のうち、６割超の８３人が中国人。不正送金先の２８０７口座のうち７割が中国人名義だった。
　警視庁に摘発されたネットバンク事件では、約２５０口座が使われており、数口座以外は中国人名義だった。捜査関係者は「中国人留学生が日本を離れるとき、不要になった銀行口座を犯行グループに売却することが普通に行われている」と指摘する。
　犯罪収益は地下銀行で送金されることが多いが、別のネットバンク事件では、中国で高値で取引される家電製品に換えて送り付ける手口も確認されている。
　出し子らは、中国で人気の交流サイトやスマートフォン（高機能携帯電話）向けアプリで勧誘されたといい、警視庁幹部は「国境を越えれば捜査が困難になることを見透かし、中国側の犯罪組織と在日中国人がネットなどを通じて結託している」と危惧する。

◆独自技術を習得◆
　ネットバンク事件でＩＤやパスワードを入手するのに使われるウイルスも、中国語圏で新たに作成された可能性が高まっている。
　旅行代理店などのホームページが２～６月に相次いで改竄（かいざん）された事件では、感染したパソコンにネットバンクの偽画面を表示させ、ＩＤなどを不正入手する機能が仕組まれた同種のウイルスが見つかった。
　ネットセキュリティー会社「シマンテック」によると、このウイルスは昨年１０月ごろに現れた新種で、管理するサーバーでは中国語が使われていた。さらに、通信機器のソフトを更新する際に、このウイルスの亜種が埋め込まれる新たな手口も確認されたという。
　セキュリティー関係者は「欧米の模倣にすぎなかった中国系のハッカーが独自の技術を身に付け始めた。日本は最新の犯罪技術が試される被害先進国になった」と警鐘を鳴らす。


2009年のyoutube

韓国も北朝鮮も同じチャンコロ思想に染まっている

このところの韓国の馬鹿大統領のキチガイぶりは、北の独裁者や醜金平のやり口と少しも変わらない。反日新聞の朝日が慰安婦捏造記事を認めても、相変わらず世界に向けて"慰安婦、慰安婦"と口を尖らせている。馬鹿もここまで来ると悲しい。

韓国の大統領は、金大中、ノムヒョン、李明白とすべてがアンポンタンぞろいだが、この女ヒステリーも負けてはいない。父親のボクセイキが初代大統領になったとき、日本への使いに「３億ドル」取って来い、と命令した。然るにお人よしの日本の政府は、なんとその３倍の９億ドルもの無償金をポンとあげた。それにより北と戦った朝鮮戦争で壊滅的打撃をうけていた大韓民国が短期間で成し遂げた急速な復興および経済成長をとげ漢江の奇跡（ハンガンのきせき)と呼ばれる成長を遂げた。

朝鮮併合もやつらは"植民地支配、植民地支配"と叫んでいるが、もしあの時、日本国が朝鮮を併合しなかったら、今頃朝鮮半島はウクライナやクリミヤ以上のアジアの奴隷国家という道をとっていただろう。日本は大阪帝国大学の次に朝鮮に帝国大学を作り、文盲ばかりの朝鮮人のために5000校もの学校を建設し、鉄道、港湾を作り、道路を整備し、金も無いのに、内地以上の資本をつぎ込み、現在の金額で200兆円ほどの資金で朝鮮半島の社会資本を充実させた。

もしやつらの言うように植民地支配なら、そんなことは絶対にしていない。世界の歴史で植民地からは収奪こそすれ、学校を建てたり鉄道や電力通信などの社会資本を植民地に構築した例があるだろうか。日本は未だかつて他国を植民地支配した歴史は無い。朝鮮人安重根に暗殺された当時の首相伊藤博文も「朝鮮は朝鮮人の力で何とかなる」とずっと朝鮮人を信じていた。しかし伊藤の慧眼は曇っていた。福沢諭吉が書いたとされる「脱亜論」の「我れは心に於て亜細亜東方の悪友を謝絶するものなり」の考えが正しいことになる。

今、韓国の馬鹿大統領が日本を悪し様に吹聴するのは、奴らの劣等感から来ていると断言できる。何もかも日本という国の全てに適わないという、やつらの白旗があの悪口を発している。日本という国は、支那、朝鮮という世界最低の民族達に囲まれている、これこそ日本の不幸である。

この際「我れは心に於て亜細亜東方の悪友を謝絶するものなり」を実行する機会だ。

醜金平の粛清始まる

先日書いたように支那では権力をとると片っ端から敵を殺して、相対する者は皆殺しにするのが当たり前と書いた。その通りのことが起きている。

毛沢東も敵対するリュウショウキや後のNo2の林彪なども粛清してきた。毛が粛清したのは2000万人を数え、ヒトラーのホロコーストの600万人を遥かに超える。しかも毛の推し進めた"文革"によって合計7000万人が殺された。それにも拘らずあと3億人は殺したい、と毛は嘯いている。

さほどに、あの大陸では人を殺すことが常套化している。

sankei newsより抜粋
捜査対象に習主席が所属する派閥、太子党の関係者がほとんどいないことから「反腐敗の名を借りた“粛清”だ」との声もある。中国の習近平国家主席が主導する汚職撲滅キャンペーンで、共産党幹部の自殺や不審死が頻発している。今年になってから「不自然に死亡した」と認定された党、政府、国有企業の幹部らはすでに４０人を超えた。
ところが１２年１１月に習近平指導部が発足して以降に急増し、１３年は２３人を記録した。今年は昨年からさらに倍増する勢いだ。自殺する官僚の多くは、地方指導者や国有企業の幹部で、病死と発表されたケースもあるといい、すでに５０人を超えたとの見方もある。
党の規律部門は、今年になってから１日２人の速いペースで汚職官僚の摘発を進めている。証拠調べはずさんで「調査対象になったら、無罪になることはまずない」（共産党幹部）という。汚職官僚に認定されると財産が没収されてメディアで宣伝され、子供の進学や就職にも影響が出る。
また一連の汚職撲滅キャンペーンで、摘発され自殺した共産党幹部は、胡錦濤前主席や江沢民元主席の派閥の関係者が多く、習派の太子党につながる人脈はほとんどいないといわれている。

「中国の「腐敗官僚」１５０人以上が米国に逃亡している」。中国共産党史上かつてない規模の腐敗撲滅作戦を展開中の習近平政権だが、「習政権の権力闘争の一環」との批判も出ており、さまざまな憶測を呼んでいる。

なぜ日本は支那にこれほどまでかしづく

小笠原に200隻を超える人民軍盗人船団を送りつけられても、なお支那にかしづく外務省を始めとした日本政府、もっと毅然とした対応が取れないのか。すべての反日思想は"日本発"なのを未だ一部の反日官僚たちは理解できないのだろうか。従って支那では既成事実作りが始まっている。

　曰く、日中両国が７日に発表した合意には靖国神社への言及はなかったが、中国共産党機関紙・人民日報系の環球時報は８日付の社説で、「（合意の）『政治的障害を克服する』は、明らかに安倍首相の参拝を束縛したものだ」との見方を示した。

　尖閣諸島を巡る合意についても、人民日報は８日の評論で「双方は初めて文字による明確な合意に達した」と主張。新華社通信も７日の記事で、今回の合意は日本が「領土問題の存在」を事実上認めたとする日本問題研究者の解釈を伝えた。

日中両首脳としては２０１１年１２月以来約３年ぶりの会談を行う。冷え込んだ日中関係の改善に向け、両首脳が信頼関係を築くことが出来るかどうかが最大の焦点だ。

更に反日の急先鋒である"害務省"はこともあろうにチャンコロにビザの緩和を発表した。これほどチャンコロの犯罪などが急増しているのに、さらにこんな糞尿のようなチャンコロどもを大量に入れようとは、一体どんな了見をしているんだ。


中国人への数次ビザ発給要件を緩和　外務省
外務省は８日、中国人に対する「数次ビザ（査証）」の発給要件を緩和することを決めた。日中間の人的交流を拡大することで、観光立国推進や地方創生への取り組み強化を目指すほか、日中の融和ムードを後押しする狙いがある。

　商用目的の人や文化・知識人、宮城、福島、岩手、沖縄４県への個人観光客を対象とし、具体的な緩和条件や導入時期は調整中としている。数次ビザが発給された中国人は、有効期間内に何回も日本に入国できる。

日本政府サンゴ盗人を装うチャンコロ軍隊に厳しく対応せよ

シナずぶずぶの反日政治屋、福田康夫と二階俊博がお膳立てをしている日中首脳会談の実現にむけて、ヘタレ外務省を始めとする政府内ではこの件を荒立たせずに会談を実現したいという思惑からか、こんな糞チャンコロに手も足も出せない体たらく。これが法治国家といえるか、無法支那と全く同じ状態だ。なぜここまで支那をおもんばかるのか。どう考えても我々日本国民には納得がいかない。

新幹線をはじめありとあらゆる日本産を盗まれ、懲りずにいまだに数千億円の無償援助を続ける外務省などの各省庁。こいつらは一体税金は誰が払っていると思っているのだ。いいかげんにしろ！！

軍備を充実させるのも大事だが、それを行使できる"法"整備はさらに重要だ。今回のチャンコロの暴挙にしても現場では、ただ指をくわえて見守るだけが現実になっている。政府はこの期に及んでも旧態然とした法整備を急ぐ、という正に"泥縄"式を繰り返している。恐らくチャンコロたちが引き上げるまでその"法"とやらは出てこないだろう。

外務省、国土交通省、水産省の官僚と大臣たちよ、お主らには本当に"日本"を守る心意気があるのか。

中国大船団は海軍の先兵　第２列島線の攪乱が狙い　sankei news

小笠原、伊豆諸島周辺海域に現れた大量の中国漁船の狙いは「日本の領土領海への揺さぶり」（元海上自衛隊海将補）であり、日本政府は警戒監視を強化すべきだ。同時に、政府・与党は、荒天を理由に日本の港などへの避難を認めた片務的な日中漁業協定の見直しに着手する必要がある。

大量の漁船団は、小笠原諸島から、サイパン、グアムを結ぶ第２列島線を攪乱（かくらん）し、米軍の接近阻止・領域拒否に道筋をつけることを狙った中国海軍の先兵とみて警戒を強めるべきだ。

　領土や領海をめぐり、大量の偽装漁船を使って対象国に揺さぶりをかける手口は、中国の常套（じょうとう）手段である。遠洋航海する漁船は中国当局の管理下にある。大船団の中に、軍事訓練を受けた海上民兵が紛れ込んでいる蓋然性は高い。

日本での犯罪の半分はチャンコロの仕業

泥酔客のカードで不正決済、被害総額２億円か　赤坂の中国人クラブ
東京・赤坂の中国人クラブなど複数店舗が、泥酔した客のクレジットカードで多額の代金を不正に請求するなどした疑いが強まり、警視庁赤坂署が窃盗容疑で、クラブの系列の複数店舗を家宅捜索した。捜索を受けたのは赤坂の中国人クラブと韓国人クラブ数店舗で、系列とみられる。捜査関係者によると、これらのクラブは無断で泥酔客のクレジットカードを使い、１回につき数十万～１００万円近くの飲食をしたと偽り、決済していた疑いが持たれている。短時間で、通常では消費しきれない量の酒の注文がされていたという。
被害客はいずれも泥酔して記憶が曖昧なことから、同署はクラブ側が無理に飲酒させた昏睡強盗の疑いもあるとみている。
クラブの周辺では泥酔して路上に寝込んだ客が救急搬送される事例が相次いでいた。大半の客は赤坂周辺の別の店で飲んだ後、路上で執拗な客引き行為を受けて、クラブに引き入れられていたという。


2009年にアップされたＮＨＫ、朝日新聞、毎日新聞、創価学会の悪事を叩く

チャンコロ人民軍の兵隊小笠原に集結

漁民に化けたチャンコロ人民軍の兵隊が、1万人近くも小笠原に赤サンゴを盗みにやってきている。こいつらは明らかに醜金平の命令を受けて、日本の領海に入り盗みをして、日本の対応がどう出るかを探っているのだ。

小笠原に注意が集中している間に、尖閣では支那の大型公船がすきなだけ領海内を走り回っている。公明党や谷垣や二階らに反発されて、思うように自衛隊法の改正が進められない間に、とんでもない事態になってしまった。醜金平はこうして実効支配の事実を積み上げているのだ。

こうなれば有無を言わさず片っ端から、拿捕するか従わないチャンコロは沈めるかするしか方法は残っていない。それは国際法にも即したやり方で、支那が文句を言えば、今後こういうことがあれば同じ手段をとる、ときっぱり言うべきだ。

これ以上野放しにすれば、国民に危険が迫る。もう二度と北朝鮮のした拉致のような、国民を犠牲にする"愚"を我々は許さない。

アフリカの次にエボラ出血熱が広がるのはシナ

米ノースイースタン大の研究チームは、アジアでエボラ熱発生リスクの高い国として中国を指摘。
アフリカには近年の投資ブームを受け１００万人以上の中国人が居住、中国では広東省広州だけで２０万人超のアフリカ人が滞在。

ということで支那国内にエボラ出血熱が拡散されるのは、時間の問題だろう。アフリカの資源や権益を狙いチャンコロたちが大挙してアフリカに出向している。日本人のように現地で歓迎されるどころか、アフリカの未開発の現地人にもひどく嫌われているのが現状らしい。ただ金儲けのためだけにやってきているのが、嫌われる原因だが、ほかにも、その根性やマナーや振る舞いにまでそっぽを向かれている。さもありなん、奴らが外国で好かれるはずがない、世界一嫌悪されている人種なのだから。

エボラが支那に蔓延すると、日本にも被害が及ぶ危険性がある。そうなる前に、政府は早々にシナからの入国を規制すべきだ。アフリカで金儲けをしている奴らのせいで、日本人が犠牲になるのは決して許されない。