自分で調べ、行動する個人が増えれば、変化は起こる（はず）！

昨年発売した『投資信託にだまされるな！』（新版）のあとがきに以下のように書きました。

『真っ先に変われるのは投資家だと思います。「人気だから」「分配金がたくさんもらえるか」ではなく、「何が儲かりますか？」と売り手に選択をゆだねるのでもなく、自分で調べて、行動する人が増えていけば、一歩ずつでも変わっていくはず。運用会社の理念・投資哲学に共感し、商品性やコストをみて商品を選択することで、日本に「いい投信」が増えていく、育っていくといいですね』。

ただ、現実にはそう簡単には変わりません。
まあ商売ではありますから、販売会社は売りたい商品を売りたがる傾向にあります。

また、この１週間運用会社の方にお会いする機会も結構ありましたが、こちらからの質問に対して「販売会社から反対されるので難しい」といった返答をされることも多く、なかなか現実は厳しいなあということも実感しています。

正直、落ち込むこともありますが、自分のできることを自分のできる範囲でやっていくしかないですね・・。

例えば、家電製品などであれば、パナソニックがいいとか、ソニーがいいというようんはある種のこだわりがあると思うのですが、投資信託については「どの運用会社が運用している」「どういう商品」というよりは、あの金融機関で売っている商品のなかから選ぶ傾向がまだまだ強いように感じます。

日本では、まだ一般的に運用会社の色（運用理念や強みなど）が個人の頭にイメージとして浮かばないのですね－。

でも、資産形成を考える場合には、
家計の現状把握（バランスシートや年間収支の把握）、その上でリスク許容度などを考慮して「資産配分」を決定。そして、金融商品を選択する。
そのうえでどこで買うかを決めるべきだと思います。

つまり、「どの商品を買おうか」→「どの金融機関で買おうか」という順番です。

ですから、（私自身も含めて）個人の方は家計のリスク管理や資産配分、どんな商品を選択するかをしっかりと考えましょう。
そこさえしっかりすれば、取引金融機関は手数料や利便性などを考慮して合理的に選べばいいと思うのです。