書評「最悪期まであと2年! 次なる大恐慌」

最悪期まであと2年! 次なる大恐慌―人口トレンドが教える消費崩壊のシナリオ ハリー・S・デント・ジュニア ダイヤモンド社 このアイテムの詳細を見る

派手なタイトルだが、各国の経済成長について、人口経済学の視点から割と真面目に予測した書だ。
「老いていくアジア」や「人口経済学」といった良書があるので、割と知っている人も多い考え方だと思う。
簡単に言えば、生産年齢人口の割合が高くなっていく間（人口ボーナス期）に工業化が進むと
経済は急速に発展し、割合が減少に転じると長期的な低迷に入るというもの。
本書はこれに世代ごとの支出の波を重ねることで、より突っ込んだ予測を立てる。

あくまで一つの観点に過ぎないのだが、20年前に日本の凋落を予想している点は評価していいだろう。
また、本書の言う「支出の波」とダウ平均がこれまでのところ、きれいに一致しているのも事実だ。

では、本書の描く近未来はどういったものか。
先進各国のベビーブーム的世代が支出ピークを過ぎることで、デフレが各国の基調になるとする。
日本こそ先進各国の未来図というわけだ。

日経平均株価は1990年から2003年にかけて家計消費と同様に右肩下がりのトレンドを
描いていたが、この間の下落率は80％にも達した。つまり、米国のベビーブーム世代
によるバブル・ブームは、たとえ原油高や信用危機、住宅バブルの崩壊などが
起こらなかったとしても、ほどなく終わる。
欧米諸国にとって日本は、株式と不動産のバブルが縮小すれば何が起こるかという
格好の見本なのである。

一方、21世紀が人口増加率の高いアジアの世紀になることは間違いないが、中国の覇権は長くは
続かない。一人っ子政策のせいで人口ボーナスがあと数年で終了し、先進国化する前に失速するためだ。
本書の予測では、21世紀後半に経済チャンピオンの地位に就くのはインドである。

個別の主要国の予測も載っているのだが、（今のままなら）日本の未来ははっきりいって暗い。
ただし、その頃にはロシア、イタリア、ドイツ、スペインといった茶飲み友達が出来ているので、
寂しい老後ではないだろう。

余談だが、この手のパニック本というのは不況時には平積みになっているものだ。
内容はピンキリなので、出版社と著者（訳者）名を参考にするといい。
両方聞いたこと無い名前だとパスした方が無難だろう。