【航空】パイロット不足危機の構造 ～ピーチの大量欠航～

　（１）２０１２年、日本に格安航空会社（ＬＣＣ)の３社が誕生した。ピーチ・アビエーション、バニラウェア、ジェットスター・ジャパンだ。
　ピーチは、５～１０月、２，０００便規模の大量欠航を出すことになった。機長に多数の病欠者が出た上、採用が思うように進まなかったからだ。
　ピーチの現行のパイロット数は、１０８人で、うち機長は５２人いる。年初から４月までに、病気と怪我に加え、航空法が定める身体検査の基準を満たせずに就業できない機長が８人も発生した。
　ピーチは、沖縄で異常降下し、海面ギリギリを飛行する重大アクシデントを惹起し、信用を落としつつある。　

　（２）パイロット不足はピーチに限らない。航空業界全体の共通課題となっている。
　２００万円の持参金を積まれて、あるＬＣＣからヘッドハンティングされたパイロットもいる。
　ピーチでは、創業以来、すでに１０人のパイロットが退職している。
　バニラウェアも、かろうじて何とか足りている状態だ。
　ジェットスター・ジャパンには、現在１３０人ほどパイロットが在籍しているが、うち数人は提携関係にあるジェットスターグループからの移籍で賄っている。

　（３）ＬＣＣ３社のエアバスA３２０型機の保有機数は、２０１４年４月末現在、３６機だ。
　国土交通省航空局の予測によれば、
　　（ａ）国内のパイロットは５，７００人（２０１３年１月現在）。
　　（ｂ）６，７００～７，３００人が必要（２０２０年現在）。

　（４）日本人パイロットの数は急には増えない。
　パイロットの供給源は、航空大学校や大手航空会社の自社養成に限られる。
　東海大学や桜美林大学など一部の私立大学でもパイロット養成課程があるが、本人負担が１，３００万円～２，６００万円と非常に高額なことがネックになっている。
　しかも、航空大学校を出て副操縦士としての経験を積み、一人前の機長が養成されるまでには１０年以上かかる。

　（５）パイロット不足に対処するため、政府は今年、防衛省のパイロットを民間移転させる制度を復活させた。
　政府はまた、外国人パイロットの採用を円滑にするため制度の見直しを検討している。
　しかし、外国人パイロットの採用は思うように進んでいない。なぜなら、パイロット不足は世界共通の課題であり、日本のＬＣＣよりも海外のＬＣＣの方が待遇がいいからだ。外国人パイロットは、当然、海外へ流れる。
　実際、バニラウェアのパイロット５７人のうちに外国人はいない。
　パイロット不足は、当分解消のめどが立ちそうもない。

　（６）元来、ＬＣＣは、機材や人材に余裕を持たず、そのぶん低価格運賃を提供するビジネスモデルだ。
　余裕人材を抱えれば、コストは跳ね上がる。
　日本の空にＬＣＣが誕生して２年。早くも曲がり角を迎えている。　

□記事「ピーチの大量欠航で露呈したパイロット不足危機の構造」（「週刊ダイヤモンド」２０１４年５月１７日号）
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