つい先日の世論調査によると、日本の安倍内閣とアメリカのトランプ大統領の支持率が、共に30％台となった。両方共に、マスコミによる世論調査である。日本は共同通信、アメリカはワシントン・ポストとABCテレビである。
昨年11月の日米首脳会談において、安倍首相が「あなたはニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）に徹底的にたたかれた。私もＮＹＴと提携している朝日新聞に徹底的にたたかれた。だが、私は勝った…」と話し掛け、それに対しトランプ大統領が「俺も勝った！」と返したとの事である。トランプ大統領は元々はっきりした形でアメリカの主流メディアを攻撃して闘っていたが、安倍首相はこの事で朝日新聞の怒りを買ったのではないだろうか。今後、安倍首相も開き直ってはっきりと、朝日新聞や毎日新聞等の反日メディアと闘う姿勢を示した方が良いかもしれない。
安倍首相とトランプ大統領は、共に現在、スキャンダルで足を引っ張られて似たような状態に置かれている。安倍首相は森友学園・加計学園問題で、トランプ大統領はロシアゲート疑惑で、それぞれの反対勢力から弾劾されている。
また、今年（2017年）2月の日米首脳会談で日米同盟を強化した事もあってか、先のG7やG20でも見られた様に、アメリカ大統領・トランプ氏が脇に追いやられる事に引きずられる様に、日本も支那（中国）の新たな世界秩序構築の野望で追いやられようとしている様である。安倍首相はトランプ大統領ほど自国第一を掲げておらず、それどころか、経済政策や歴史認識において本来内に持っている事とは矛盾する様な、グローバリズム的に、国際協調・融和を重視し優先しているにも関わらずである。世界規模で支那が主導権を握るくらいになると、日本は厳しいかもしれない。
しかし、アメリカの国民は、ロシアゲート疑惑くらいでトランプ氏不支持に変えるのであろうか？。大統領選中からトランプ氏のマスコミ攻撃に共感して支持していた人達は、その様なマスコミの流す疑惑を安易に信じてしまうのだろうか？。選挙中にヒラリー・クリントン氏を支持していた人達が支持しないのは解る。選挙中、あれだけアメリカの主流メディアを中心としたマスコミがヒラリー・クリントン氏の肩を持って偏向報道していたにも関わらず、トランプ大統領が勝ったのである。やはり、その世論調査は当てにならず、マスコミによる世論調査編集操作疑惑が浮かんで来る。
一方、日本の世論調査においては、こうである。世論調査を実施する前に、朝日新聞や毎日新聞、東京新聞（私の地元では神戸新聞）、地上波テレビのNHKや民法の東京キー局等の反日メディアが、おじいちゃん、おばあちゃん、おばちゃん、主婦等をはじめとした世間一般大衆を、ワイドショーや報道番組、朝の情報番組等で一方に偏向した情報を流す事で散々洗脳しておき、十分に洗脳が出来た頃に、そのマスコミ自身が世論調査を実施する。それによって、マスコミの意図通りの結果、政権崩壊に繋がる結果へと世間一般大衆を煽動してミス・リードしているのである。しかし、そのマスコミが作った世論調査結果は「一時のブーム」でしかないので、今後、また上昇する事は間違いない。世論は空気・雰囲気に左右され易く、いい加減なものであり、信ずるには値しない。因みに私は、常に世間を疑っている。
日本、米国共に、世論調査は当てにならない。その信ずるに値しないものに振り回されず、安倍首相、トランプ大統領共に、大事な事、政策、特に日本の場合は憲法改正、9条改正を、実行していって欲しいものである。
本ブログ過去の関連記事
・2015/09/06付：「『世論調査』とは、マスコミによる洗脳後に行なわれる『誘導尋問』である」
・2016/04/17付：「世界共産化グローバリズムを流布する宣伝機関マスコミ・・・映画『ギヴァー 記憶を注ぐ者』に見る今・未来」
・2016/07/21付：「根本原因を追求せずマスコミの作る空気・デマに流され結果ばかり重視する世間の人々・・・『騒音おばさん』の真実に学ぶ」
・2017/03/29付：「憲法改正の国民投票に向けた保守系有名人の影響力に期待する･･･左翼のマスコミ業界で干されないだろうか……」
参考文献
・2017/02/11付・産経新聞：「安倍晋三首相『私は朝日新聞に勝った』 トランプ大統領『俺も勝った！』 ゴルフ会談で日米同盟はより強固になるか？」
・2017/07/16付・産経新聞：「【共同通信世論調査】内閣支持率は過去最低35.8％ 不支持53.1％ 安倍政権下の憲法改正「反対」54.8％」
・2017/07/17付・共同通信：「トランプ支持率36％、戦後最低 『ロシアゲート』疑惑影響か」
関連動画
YouTube: 武田邦彦 安倍潰しを仕掛けてきたA新聞の狙いを暴露！憲法改正には賛成だが反対である！
YouTube: 【桜便り】日米メディアの安倍内閣打倒運動とグローバリズム / G20で見えたもの / 田村秀男～日米EPA交渉をためらうな[桜H29/7/12]
YouTube: Trump Declares War On Fake News/CNN
YouTube: 96% Of MSM Donations Went To Democrats
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安倍首相とトランプ大統領は、共に現在、スキャンダルで足を引っ張られて似たような状態に置かれている。安倍首相は森友学園・加計学園問題で、トランプ大統領はロシアゲート疑惑で、それぞれの反対勢力から弾劾されている。
また、今年（2017年）2月の日米首脳会談で日米同盟を強化した事もあってか、先のG7やG20でも見られた様に、アメリカ大統領・トランプ氏が脇に追いやられる事に引きずられる様に、日本も支那（中国）の新たな世界秩序構築の野望で追いやられようとしている様である。安倍首相はトランプ大統領ほど自国第一を掲げておらず、それどころか、経済政策や歴史認識において本来内に持っている事とは矛盾する様な、グローバリズム的に、国際協調・融和を重視し優先しているにも関わらずである。世界規模で支那が主導権を握るくらいになると、日本は厳しいかもしれない。
しかし、アメリカの国民は、ロシアゲート疑惑くらいでトランプ氏不支持に変えるのであろうか？。大統領選中からトランプ氏のマスコミ攻撃に共感して支持していた人達は、その様なマスコミの流す疑惑を安易に信じてしまうのだろうか？。選挙中にヒラリー・クリントン氏を支持していた人達が支持しないのは解る。選挙中、あれだけアメリカの主流メディアを中心としたマスコミがヒラリー・クリントン氏の肩を持って偏向報道していたにも関わらず、トランプ大統領が勝ったのである。やはり、その世論調査は当てにならず、マスコミによる世論調査編集操作疑惑が浮かんで来る。
一方、日本の世論調査においては、こうである。世論調査を実施する前に、朝日新聞や毎日新聞、東京新聞（私の地元では神戸新聞）、地上波テレビのNHKや民法の東京キー局等の反日メディアが、おじいちゃん、おばあちゃん、おばちゃん、主婦等をはじめとした世間一般大衆を、ワイドショーや報道番組、朝の情報番組等で一方に偏向した情報を流す事で散々洗脳しておき、十分に洗脳が出来た頃に、そのマスコミ自身が世論調査を実施する。それによって、マスコミの意図通りの結果、政権崩壊に繋がる結果へと世間一般大衆を煽動してミス・リードしているのである。しかし、そのマスコミが作った世論調査結果は「一時のブーム」でしかないので、今後、また上昇する事は間違いない。世論は空気・雰囲気に左右され易く、いい加減なものであり、信ずるには値しない。因みに私は、常に世間を疑っている。
日本、米国共に、世論調査は当てにならない。その信ずるに値しないものに振り回されず、安倍首相、トランプ大統領共に、大事な事、政策、特に日本の場合は憲法改正、9条改正を、実行していって欲しいものである。
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