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自己紹介: 東海・東南海・神奈川とその付近で発生したＭ３以上の有感地震を取り上げます。分析・批評は控え、公的情報を中心に淡々と眺めていきます。前兆に依存せず、日々の備えを大切にしたいと思っています。

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New!!: ◆◆最近 (12/11更新) の「地震関連ニュース」はこの並びの↓↓中段あたり↓↓から掲載しています！◆◆　　　　　　　　　　　ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー　　　　　　　　　　　　　　　　　　
・　tenki.jp 日本気象協会 - 地震情報: 日本全国における最新の地震情報等
・　tenki.jp 日本気象協会 - 東日本大震災（東北地方太平洋沖地震）の震度・震源: 東日本大震災当日（2011年3月11日）に起きた地震の震度・震源
・　気象庁 - 「東海地震」関連情報: 「東海地震」とは？（基礎知識）、判定会の報道資料、東海地震に関連する情報について
・　気象庁 - 地震・津波統計情報: 地震・津波に関する各種データへリンク
・　政府地震調査研究推進本部 - 東海地震を含む「南海トラフ地震」の想定震源域など: 2018年1月1日時点で、東海地震を含む、南海トラフ全域内での巨大地震（Ｍ8～9）の発生確率は、30年以内が70～80％(10年以内70％程度)。東海地震は、過去単独で発生した記録はなく、東南海・南海地震（過去事例から同時又は東南海→南海の順番で発生する可能性が高い）と同時発生する可能性がある。
・　国土交通省 - 防災ポータル【2017/8/24運用開始】: 2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会の会場等への来訪者が、首都圏で起こりうる災害に関する情報や、もしものときに役立つ防災情報を入手することができる災害情報ポータルサイト。防災に役立つ多数のサイトを「今から知っておくべき情報」と「災害時に見るべき情報」の２つに分類し、紹介している。
・　国土地理院 - 「最新の地殻変動情報」: 国土地理院は全国の電子基準点をGPSによって解析し、日本全土の地殻変動をとらえた結果の概要を公表している。村井俊治・東大名誉教授(測量学)はこの数値に異常な変動がある地域では、半年以内に震度5以上の地震が起きる可能性があるという。
・　国土地理院 - 「東海地方の地殻変動」: （前兆すべり[プレスリップ]と似て非なる）ゆっくりすべり[スロースリップ]等について
・　防災科学技術研究所 - 「地震ハザードカルテ」 (2013/7/8運用開始): 住所を入力すると、その周辺で30年・50年以内に震度5弱～6強の地震が発生する確率、土地の揺れやすさ、揺れの大きさなどを健康診断書のような形で見せてくれる。A4用紙1枚に印刷可能。家庭、地域の地震対策や、土地購入時の資料として活用することができる。
・　防災科学技術研究所 - 「Hi-net自動処理震源マップ」: 「Hi-net自動処理震源マップ」は、過去24H・7・30日間に発生した地震を都道府県ごとにカラー表示させることができ、群発地震など頻発している地震の発生状況を視覚的にわかりやすく把握するのに役立つ。
・　防災科学技術研究所 - 「J-SHIS 地震ハザードステーション」: 「J-SHIS MAP」によって、日本全土における地震発生の予測結果がわかる。全国の活断層・海溝型地震・地盤などの情報を調べることもできる。例えば、地盤情報のうち、表層地盤増幅率を調べると、建物が立っている場所の地盤の固さを知ることができるという。
・　防災科学技術研究所 - 「火山活動連続観測網VIVA　ver.2 ～富士山観測データ」: 富士山の噴火を引き起こすマグマやガスの動きに関係すると考えられている「低周波地震」が浅部で活発化しているかどうか、マグマの上昇を検知する「傾斜計」や「GPS」などの数値に異常がないか、などについて大まかに知ることができる。
・　e-カレッジ総務省消防庁: 防災・危機管理情報を幅広く掲載。「大地震を３日間生き延びる!」をはじめ、多くのテーマをレッスン形式のストリーミング映像で観ることができる。また消防職員向けの専門的な情報も多く、一般人の目からも興味深い。
・　静岡県地震防災センター - 地震対策情報: 家庭・企業・学校それぞれの地震対策を紹介。
・　石渡明・(元)東北大東北アジア研究センター教授 - 「地震の前兆の可能性がある自然現象」 (2011/11/3更新): 東日本大震災は想定東海地震と同様のメカニズムで発生した海溝型地震だったが、海溝型地震の前兆とされる「前兆すべり」は観測されなかった。そこで、石渡氏はその他の前兆現象の可能性について調査研究を進められている。
・　NPO法人日本トイレ研究所 - 「災害用トイレガイド」: 東日本大震災の際、停電・断水・給排水管の損傷・汚水処理施設の停止などの理由から、水洗トイレはすぐに使えなくなった。避難所へは仮設トイレがなかなか届かなかった。しかし、排せつは誰もが我慢しきれない生理現象。アンケート調査によると、被災から9時間以内に約80％の人がトイレを我慢できなくなったという。このような災害時のトイレ問題に私たちはどう備えればよいのか？　そのヒントを教えてくれるサイト。
・　SWC 宇宙天気情報センター: 太陽風、黒点、太陽フレア、地磁気などの最新情報と予報　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　■最近の地震関連ニュース■　
◆◆New!! 日経新聞 - 南海トラフで前兆、数分後から避難開始　政府方針 (12/11)◆◆: 政府の中央防災会議の作業部会は11日、巨大地震発生の恐れがある南海トラフ震源域で前兆と疑われる異常現象が起きた場合の対応方針をまとめた。震源域の東か西の半分で前震が起きた場合、被害が出なかった反対側の地域も発生の数分後から住民避難を始めるなどの内容。政府は自治体や企業向けに防災対策を例示した指針を作成し、公表する。
◆◆New!! 週刊現代11/17 - 南海トラフ巨大地震「その瞬間」の行動が生死を分ける状況別の最善策はこれだ (11/23)◆◆: 150年に一度の超巨大地震は、もうすぐそこまで迫っている。その時にあなたがいる場所は、果たして安全か。さまざまな状況ごとに、大災害を生き延びるための最善策をシミュレーションする。
◆◆New!! 週刊現代10/06 - 「90％の確率で来る巨大地震」で生き残る行動、命を落とす選択どんな準備をしていたかが生死を分ける (11/02)◆◆: あまりに頻発する大地震に、危機感がマヒしてきた人もいるだろう。場所や時間によってまったく違う危険に脅かされるのが地震のおそろしいところ。自分は大丈夫だと思っていると、命とりになる。
・　週刊朝日7/6号 - やはり南海トラフ地震の前触れ？　日本の地震予測が当たらないワケ (6/27): 政府は南海トラフ周辺、首都圏などで今後30年以内に震度6弱以上の地震が発生する確率が高いというが、実際に震災が起きているのは比較的安全とされた地域ばかり。予測など信じず、大地震はいつどこでも起きると考えることが肝心（ゲラー氏）。前回の南海トラフ地震（1946）の前にも北但馬地震（25年）、北丹後地震（27年）、鳥取地震（43年）という内陸直下型地震が続けて起きた。5年前に淡路島付近でM6.3、3年前には徳島でM5.1の地震が発生したが、今回の大阪北部地震を含めて南海地震の前触れとも考えられる（島村氏）。
・　NHK - WEB特集あなたならどうする？もし南海トラフ巨大地震の新情報が出たら… (5/15): 南海トラフ巨大地震。その「発生の可能性がふだんより高まった場合」、去年１１月から気象庁が発表することになったのが「南海トラフ地震に関連する情報」です。しかし、この情報をめぐっては、国が情報が出た場合の対応指針を明確に示していないことなどから、運用開始当初から「情報が出た場合、どうすればいいの？」という課題が指摘され、自治体や住民からは、戸惑いの声も上がっていました。「もしも情報が出たら、あなたならどうしますか？」
・　読売新聞 - 「東海地震」、西側７県は救援出せず…トラフ警戒 (4/23)【※リンク切れ】: 南海トラフ沿いの巨大地震について、総務省消防庁は、想定震源域の東側の「東海地震」が起きた場合、西側の和歌山や高知など７県からは、救助などを応援する緊急消防援助隊を原則として出動させないことを決めた。東側で巨大地震が起きた直後、西側でも発生した例があり、西側での救助態勢が手薄になる可能性を考慮した。
・　NHK - 南海トラフと根室沖の巨大地震発生確率80％に引き上げ (2/9)【※リンク切れ】: 南海トラフの巨大地震が今後30年以内に起きる確率について、政府の地震調査委員会はこれまで「７０％程度」としていたが、今回「７０％から８０％」に引き上げた。地震調査委員会委員長で東大地震研の平田直教授は「非常に高い確率であり、巨大地震が必ず起きることを示している。地震の発生が近づいていることを決して忘れず、備えを進めてほしい」と話している。
・　NHK - 地震は予知できない？防災対策なぜ大転換 (10/10): 気象庁は、予知を前提とした東海地震の情報の発表を取りやめ、11月1日から新たに南海トラフ全域を対象に巨大地震発生の可能性を評価する「南海トラフ地震に関連する情報」を出すことを決めた。「予知」との決定的な違いは「いつごろ、どこで、どのくらい大きな地震が起きるか」と絞り込んだ情報ではなく、「いつもに比べて大きな地震が起きる可能性が高まっている」として、あくまでも「可能性の高まり」を伝えるという点にある。
・　静岡新聞 - ＜大震法シンポ＞みんなで考える地震予測～限界と活用法【動画あり】 (17/5/20): 南海トラフの地震は必ず来る。その前に誰もが発生を心配する状況も起こりうるだろう。しかしその時になって（警戒宣言のような仕組みで）一斉に指示を出すのではなく、日ごろから個人や家族、団体、自治体が各自の立場で何ができるかを考え、今から準備していくことが最善の方策ではないか(吉田明夫・元判定会委員)。
・　時事ドットコム - 最短間隔は５００年＝元禄型の関東地震－東大と産総研 (17/5/11)【※リンク切れ】: 1703年に発生した元禄関東地震(M8.2)と似た型の地震が発生する間隔は、最短で５００年程度の可能性があると、東大と産業技術総合研究所の研究チームが発表した。従来は、平均約２３００年だと考えられていた。元禄関東地震は、関東大震災より広い震源域で発生した大地震で今後も起こると考えられている。
・　MAG2NEWS - 南関東が危ない。地震予測の権威が小田原沖に見た不穏な兆候　村井俊治・東大名誉教授(測量工学) (16/10/17): 現在、JESEAがもっとも危険と考えているのは小田原沖。「太平洋沖を震源とし、南関東地方を震度6程度の大地震が襲う可能性は十分にある。脅かすわけではないが、ここ数ヶ月、来年のはじめ辺りまでに注意して下さい。恐れるのではなく、早めの備えを。」
・　静岡新聞 - 静岡県中西部の地震と関係性　浜名湖付近の長期的ゆっくり滑り　吉川澄夫・気象庁気象研客員研究員 (16/10/7): 浜名湖付近の長期的ゆっくり滑りと県中西部の地震活動には相関関係があり、長期的ゆっくり滑り停止中に地震活動が活発になることが判明した。深部プレート境界に関わる変動と、比較的浅い地殻内の地震との関係性が明らかになれば、巨大な東海地震の予測につながる可能性がある。
・　週刊プレイボーイ8/1号 - 関東大震災級の予兆か…専門家が危惧する首都圏の地殻の歪み　木村政昭・琉球大名誉教授 (16/8/1): 気になるのが、茨城県南部の地震の巣を中心に時計回りに回転する地殻変動が生じていること。首都圏が渦巻き状に動いているということは、そこに巨大な歪みが生じているはずです。超巨大災害が待ち受けているように思えて仕方がありません。
・　産経WEST - 南海トラフ地震の「予兆」！？　４月の三重沖地震に学者ら厳重警戒 (16/6/23): ４月１日に三重県南東沖で発生したＭ６・５の地震は、被害はなかったが、津波を伴う巨大地震につながる可能性があったとの見解が地震研究者の間で広がっている。西日本の地震に詳しい梅田康弘・京都大名誉教授にこの地震の性質や今後の見通しなどを聞いた。
・　毎日新聞 - 南海トラフ海底ひずみの分布状況解明　海保が観測 (16/5/24): 巨大地震が予想される南海トラフでは、四国や東海の沖合などで特にひずみがたまっていることが、海上保安庁のＧＰＳを使った海底の地盤観測で明らかになった。詳しい解析が行われたのは今回が初めてで、巨大地震の揺れや津波の大きさをより詳しく予測するうえで重要だ。
・　AERA 5/2-9号 - 南海トラフ地震「発生が早くなる」可能性も　専門家が指摘 (16/5/2): 過去の事例では、東側の東海地震に連動して西側の南海地域で地震が起きた。発生間隔はほぼ同時から、数日、数年まで。「やっかいなのは、東海と南海が時間差で起きるとき。これで終わりかと思ったら次の大きな地震が来るというのが怖い」(堀高峰・海洋機構主任研究員)。
・　日刊ゲンダイ - 東大地震研究所・平田直氏「首都直下型の予知は不可能」(16/4/11): 「東海地震の予知はできる場合もあるが、できない場合もある。正しくモニターして前兆を察知すれば予知できる可能性はある。ですが、まだ現状では「地震の起きる可能性が高くなった」とは言えても、ぴったり「何日に起きる」と言うことはできません。」
・　PRESIDENT Online - 東京オリンピックを直撃？大地震の「9年サイクル」鎌田浩毅・京大院教授(地球科学) (15/10/28): 9世紀の日本を現代にあてはめると、3.11が起きた2011年の9年後に当たる2020年東京オリンピックの頃に首都圏に近い関東中央で直下型地震が起き、さらに9年後の2029年過ぎに南海トラフ巨大地震が起こる計算になる（もちろん、この通りに地震が起きるわけではないが）。
・　THE PAGE - 当たって当たり前？「MEGA地震予測」を科学的にどう見るか島村英紀・武蔵野学院大特任教授 (15/9/12): 村井氏らが地震の前兆だとするGPS測定結果は、ほぼ全部がノイズだ。また彼らのいう「警戒ゾーン」は地震が起きている地域のほとんど全部をカバーしている。しかも地震を予測する期間が長く、地震が起きるまで予測期間を延長している。これでは当たって当たり前だ。
・　日経新聞 - 南海トラフ震源域の海底、年最大5.8センチ移動　海上保安庁調査 (15/8/18): 海保は南海トラフの陸側プレートを3・11後の約4年間観測。移動が最も大きかったのは静岡県沖の5.8cm。次いで和歌山県沖の5.6cm、愛知県沖と高知県沖の5.1cm。「大きく移動している場所ほどプレート同士が強くくっついており、震源域になる可能性が高い」(海保担当者)。
・　週刊ポスト 11/29号 - M4地震100%予知成功と豪語する研究家があちこちにいる理由　ロバート・ゲラー・元東大院教授(地震学) (13/11/22): 当たったか、当たらなかったかの評価には、1.場所、2.時間、3.規模の特定が求められます。自称“的中者”はこの3項目をなるべく曖昧にして発表し、結果として的中率を稼ぐんです。その的中率は100％ですよ。日本の周囲ではいつも地震が起こっているんですから。
・　zakzak - 次の「関東大震災」はいつなのか？　元東大地震研学者が警鐘 (13/8/03)【※リンク切れ】: 関東地震にはおおむね２００年周期で起きる規則性がある可能性が高い。誤差を考慮しつつ、次回の発生時期は２１３０～８０年頃と推定できる。早ければ２０５０年頃から活動が少しずつ活発になり、ときにＭ７級が起きるかもしれない。（神沼克伊・総合研究大学院大名誉教授）
・　朝日新聞 - 地震予知「現状では困難」　南海トラフ、警戒促す程度 (13/7/06)【※リンク切れ】: 東海地震がその西隣の東南海地震と別に単独で起きた例は知られておらず、地震予知は難しいことがわかってきた。気象庁は「必ず予知できるわけではない」。専門家は「可能性は２、３割もないだろう」と指摘。調査部会では「可能性は大変低い」との意見が出された。
・　静岡新聞 - 〔南海トラフ最終報告〕山岡耕春・調査部会座長に聞く (13/5/29)【※リンク切れ】: 「地震の多様性という意味では、もはや東海を特別扱いする十分な根拠はない。ただ、東海は1944年の東南海地震の割れ残り部分を指し、歴史的に単独発生は確認されていないが、東海が破壊開始点となって東南海が連動する可能性などは否定できない。」
・　静岡新聞 - 「東海」の枠組み消滅　南海トラフに統合 (13/5/25)【※リンク切れ】: 想定東海地震の長期評価（30年以内発生確率88％）が消滅することになった。地震調査委員会は24日、今後は南海トラフ沿いのどこかで大規模地震が起きる確率を評価する方針を明らかにし、想定東海などの枠組みをなくす考えを示した。
・　静岡新聞 11/12 - 【寄稿】前兆は直前、今から備え　藤井敏嗣・火山噴火予知連絡会会長 (2012/11/13) 【※リンク切れ。】: 「そもそも火山噴火の兆候が何年も前から現れることはほとんどない。大抵の火山では長くて数週間、多くは数時間から数日前になって噴火の兆候が現れる。中でも富士山をつくるような玄武岩マグマは粘り気が小さいこともあって、前兆が現れるのは直前のことが多い。」
・　週刊現代 8月18・25日号 - 3年で富士山は噴火する　そのときに備えたほうがいい (2012/9/2): 「3年以内には富士山が噴火する」(木村政昭・琉球大名誉教授)。その際には溶岩だけでなく、山体崩壊まで想定しておく必要がある(津久井雅志・千葉大教授)。さらに、火山灰は首都圏を大混乱に陥れる。人の健康、交通、通信、発送電、企業活動等への影響は計り知れない。
・　週刊現代1/21号 - 「首都圏直下型M8」「東海地震M9」はまもなく来る…　長尾年恭・東海大教授 (2012/1/18): 青森沖と房総沖で近い将来地震(M8)が起こる。首都直下型地震は10年以内に起きる可能性が高い。東北地方もアウターライズ地震が10年スパンで「100%起きる」。東海地震(M9～9・5)は10～20年以内に起きる可能性がある。東海地震後おそらく数十日～2年以内に富士山が噴火する。
・　日本記者クラブ - 講演会「南海トラフ巨大地震と糸静線大地震が連動する可能性」　石橋克彦・神戸大名誉教授 (2011/11/29): ＜註＞地震学会で同氏が先月発表した『駿河湾から四国沖にかけての「南海トラフ」と、中部地方を縦断する「糸魚川～静岡構造線断層帯」が連動し、Ｍ9クラスの巨大地震が起こる可能性』に関して、29日に行われた講演会の模様。収録時間約1時間50分。YouTubeで見られます。
・　藤井研究室 - 平23・6・16参議院東日本大震災復興特別委（藤井公述資料）　藤井聡・京大院教授 (11/6/16): 過去二千年間に東北太平洋沖でＭ8以上の巨大地震が4回発生し、その内3回(75％)で東海・南海・東南海地震が18年以内に連動して発生した。また過去4回の東北太平洋沖巨大地震の全て(100％)で首都直下型地震が10年以内に連動して発生した。対策を急がねば手遅れになる。
・　日本科学未来館 - 「今後の地震予知について」早川正士・電気通信大学名誉教授 (2011/6/12): ＜評＞早川氏は地震約1週間前に電離層が2～3km下がる現象により地震予知が可能だがその原因は不明という。確かに統計上は電離層降下と地震の間に一定程度の関連が見られる。国には研究予算の支援を、同氏には電離層降下の速報データ及び予知情報の無料一般公開を望みたい。
★★神奈川県東部の方へ - 「三浦半島断層群における地震発生確率が高くなった可能性について」文科省地震調査委員会（2011/7/11）★★: ＜註＞3・11のため三浦半島断層群での直下型地震（Ｍ6・6程度以上）の発生確率が以前（2011/1/1～30年以内で6～11％武山断層帯の場合）より高くなった可能性があると発表されました。ただしその確率は未算出です。念のため頭の隅に入れておくといいかもしれません。

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