仕事分散技術と生産性

今よく日本で言われるのは、グループで仕事をするとき、仕事が出来る人間に仕事が集中してしまう事がよく言われます。

コンピュータで、デュアルプロセッサー、クワットプロセッサーなど、一つのコンピュータにＣＰＵ（中央演算装置）が複数搭載され、プログラミングも、一つのＣＰＵにタスク（仕事）を集中しないように、それぞれのＣＰＵにタスク分散させ、効率よくタスクを処理する技術が注目を浴びています。

グループで、仕事が特定の人に集中するのは、グループ全体の仕事率、生産性向上のネックになるのがわかります。その上で、グループ全体で仕事を分散して、仕事をしたほうが、グループ全体の仕事率、生産性が上がる事になります。コンピュータのタスク分散技術もこれからですし、「グループの仕事分散技術」を発展させれば、企業、日本の生産性も上がるのではないでしょうか。


今回は、いかがでしたでしょうか、皆様の参考になればうれしいです。

政策金利と生産性

企業の業績拡大には、人数や事業所や工場を増やす横の方向性と、人、物の効率化、粗利益のアップなどの縦の方向性があると思います。

つまり、生産性のアップは横方向、縦方向があると思います。

この上で、政策金利を上げると、企業は縦方向の生産性、金利を下げると、企業は横方向の生産性の拡大方向になりやすいと考えられます。

また、先進国は、縦の生産性、新興国は横の生産性の傾向があると考えられます。


今回は、いかがでしたでしょうか、皆様の参考になればうれしいです。

日本の商社と証券会社

日本の商社と証券会社の事業の相性は良いのではないでしょうか。

商社が事業をするとき、証券会社からファンドとしてお金を得て事業をする。

商社にもメリットがあり、証券会社にもメリットがあると思います。

合併までは、行かないと思いますが、共同の持ち株会社が生まれても不思議では無いと思います。



今回はいかがでしたでしょうか、皆様の参考になればうれしいです。

政策金利と、インフレ、マネーサプライ、グローバルマネー

マネーサプライと言うのは、通貨供給量の事で、一般的に民間に回っているお金の量だと考えられています。この、通貨供給量が増えると、一般的にインフレになると言われています。そこで、通貨供給量が増えると、中央銀行は、政策金利を上げて通貨供給量を減らし、インフレを予防します。

しかし、最近では、グローバルマネー増えて、つまり、世界中を行き交いするお金の量が増えています。インフレを予防するため、政策金利を上げると、通貨の金利が上がり、逆にグローバルマネーが集まって、通貨供給量が増えて、インフレを起こしてしまう現象の可能性が出てきました。

この現象を防ぐには、株式、債券、社債などの、不労所得の所得税の割合を動的に運用するなど考えられます。


まだ、研究中ですが、皆様の参考になればうれしいです。

ロシア経済

ロシアは、政府の歳入が多くなってきたらしいですが、その一部を、ロシア国内の民間銀行に預ける方法があると思います。

民間銀行から、その資金が、ベンチャー企業の資金貸し出しや、社債、株権などに回り、ロシア経済の生産性を上げるからです。


また、民間銀行に預けた資金の利子などを、社会保障に使えば、ロシアのバランスのとれた成長の可能ではないでしょうか。

中国アメリカ経済について

世界経済の中で、中国は、過剰貯蓄が問題とされています。

この過剰貯蓄を圧縮する意味で、日本で言う、高度医療の保険サービスを広げてはどうだろう。

また、高度医療に使われる機器や器具は、世界的に、アメリカが先行している所が多く、アメリカと中国の貿易不均衡の緩和の一つになると思います。


今回は、いかがでしたでしょうか、皆様の参考になればうれしいです。

アメリカのサムプライム問題

アメリカの信用度が低い人が悪質なサムプライムローンに入ってしまうのを、貸す側で規制するかしないかＦＲＢで議論してますが、いくら収入があれば、いくらの家が買えるか、グラフや表を載せた住宅購入ガイドのような冊子を配ってはどうだろうか、また、政府がその冊子のＴＶＣＭをしてはどうだろうか。そうすれば、住宅ローンの未払いや差し押さえが減り、結果としてアメリカ経済にプラスになるのではないだろうか。


今回はいかがでしたでしょうか、皆様の参考になればうれしいです。

中高生ネットいじめについて。

経済学とは関係ないのですが、少し思いついたのですが。

中高生の中で、匿名ネット掲示板が、いじめの対象になっているらしいですが、一人や二人、複数の人数で、すべての人を、かばう発言をしてはどうだろう。匿名であり、ばれません。


今回はいかがでしたでしょうか、皆様の参考になればうれしいです。

景気とニート論

最近、ニートを非難する世論がなくなって来ました。
これは、日本の景気が良くなってきたからでしょう。

つまり、景気が良くなると、求人が多くなり、失業率が減ります。失業率が減ると、職業のマッチングが多くなり、つまり、自分が希望する職業が増えることになります。
逆に言えば、景気が悪くなると、求人が減り、職業のマッチングが少なくなり、自分の希望する職業につけない事が多くなることになります。

景気が良くなって、仕事の楽しさが声になって出てくれば、ニートも自然に減るのではないでしょうか。


今回はいかがでしたでしょうか、皆様の参考になればうれしいです。

反射型太陽電池

太陽電池の種類の中に、光を透す太陽電池があるらしいですが、その太陽電池の裏に鏡を置けば、光が反射して発電量が２倍近くになるのではないだろうか。また、日光の熱線を反射すれば、大気を冷やす効果があると思います。


今回は、いかがでしたでしょうか、皆様の参考になればうれしいです。

中国政治

日本は、昔は、派閥政治で、アメリカから見ると、どのような意見が政権内で交わされているわかりづらい、と言う意見がありました。

また、今の中国は、政権権力が集中しすぎ、内政、外交面で、一次元的になりやすく、政権の意見が、中国国民全体の意見となり、柔軟性が欠ける場面があわられてきました。

ココで考えられるのが、「公開議会」と「民生議員」です。つまり、国民から選挙で選ばれた民生議員と、その人たちから作られた公開議会です。公開議会は、議会を開き、議員の個人的声明を発表したり、議会で多数決などを取り、声明や、政権に働ける事ができるようにします。

こうすれば、中国の内政外交面で柔軟性が出て、中国の政治経済も安定しやすいのではないでしょうか。

ロシア経済

ロシア経済についてですが、ロシアは新興国の中で賃金が高い、つまり、物価が高いと言うところです、そのため、中国などがあり、世界的な製造業には向いていません、また、サービスもインドがあります。しかしながら、ロシアは資源国で、資金があります、そのため、「金融サービス業」などが考えられます。

また、金融サービスの強い国は先進国で賃金も高い、それと比べれば、ロシアは賃金が安い。
ロシアが金融サービスに力を入れる場合、ロシアの政治経済情勢を安定させた方がいいでしょう。政治経済情勢が安定しないと、通貨の信頼度が安定せず、金融サービス業が発展しにくくなります。

そのため、ロシア経済の発展には、「ロシアの政治経済情勢の安定化」が重要になってくると思います。

ふるさと納税地方活性化ファンド

最近、「ふるさと納税」がささやかれていますが。
「ふるさと納税地方活性化ファンド」と、言うのはどうでしょう。

ふるさと納税→地方ファンドの設立→投資→地域経済活性化→地方税収アップ→公共サービスの向上→地方経済活性化→地方ファンドの資金力アップ→投資→地方活性化→∞

この場合、

行政→（資金）→第三者機関←→（資金）←→民間
　　　　　　　　　　↓　　　
　　　　　　（市民への情報公開）


上のようなシステムが良いと思います。


今回はいかがでしたでしょうか、皆様の参考になればうれしいです。