「下等生物禁止学入門」の第3回です。思いのほか早く脱稿できて嬉しく思っています。第2回目の原稿に私の体調のことを書いたことで、皆さんにご心配をおかけしてしまいました。大変申し訳なく思います。最近は体調も回復しており、下等生物禁止学の論文を読んだり、この原稿を執筆したりしています。不定期連載がリハビリ替わりになっている側面があるようです。半分趣味、リハビリ半分の不定期連載ですが最後までお付き合い頂ければ幸いです。
さて、本文です。下等生物禁止学が盛んな国では、下等生物を処分するための公的な施設が存在します。その施設に下等生物を集め、計画的に処分しているのです。今回はその下等生物処理施設の概要について解説します。
【下等生物が下等生物処理施設に入所するまでの流れ】
下等生物禁止学が国学となっている国家では、下等生物の生存は原則的には禁止されています。下等生物は国家によって下等生物認定がなされます。認定されると、その下等生物の元に訓練された特殊部隊が赴き、下等生物を拘束することになります。なぜ警察ではなく、特殊部隊が下等生物の元に赴くのかというと、下等生物が拘束する際に取り乱したり、暴れる可能性があるからです。下等生物が暴れることによって、一般市民に被害が及ぶ可能性があります。それを回避するために特殊部隊が組織されている訳です。特殊部隊が下等生物を捕縛すると、一時的に下等生物収容所に送られることになります。そこで様々な検査が行われ、その後、処理施設に送られることになっています。
【下等生物処理施設の概要】
下等生物を処理する施設は国によって運営され、国民の税金によって維持されています。日本ではこのような動きはまだ見られませんが、将来的には国の主導によって下等生物を処理していくことが望ましいと私は考えています。それはなぜかと言うと、下等生物問題は個人の問題ではなく社会全体の問題だからです。社会全体に関わる問題を国が責任もって行うことは当然だと私は考えます。そして少なくとも下等生物処理施設がある国ではそのような考えが国民にも広く受け入れられています。
下等生物処理場では主に下等生物の処刑を行っています(先ほど述べた下等生物収容所では処理関連のことは行いません。あくまでも一時的に収容するだけです)。処刑の決定は最終的には国家が判断しますが、それまでに各地にある下等生物協会がどのような処刑方法がよいか検討を重ね、それを報告書にまとめ、国家に提出しています。このようなプロセスを経ることによって、国家による暴走を防いでいるのです。
国家による処刑決定が下されると、下等生物は直ちに処刑される訳です。多くが即日処刑となっているようですが、一部翌日に持ち越しされることもあるようです。処刑というのは、基本的には死刑のことを意味します。処刑、死刑と言うと何かおどろおどろしい感じがしますが、生きる価値のない下等生物や生きる必要のない下等生物に対して考えうる限り最大の苦痛が伴う罰を与えることは正義です。つまり決しておどろおどろしいものではないのです。
【A国(仮名)の場合】
先述の通り、処理施設は国民の税金によって運営されています。世界で最初に下等生物処理施設が作られたのは1972年のA国(仮名)です。A国は日本円換算して約2兆円の国費を使い、様々な刑罰が行える下等生物処理施設が建設されました。運営金には国民の税金が充てられでおり、処理施設で働く人は日本で言う国家公務員です。これらの人たちは下等生物に一番近い所で働くことになっているため、かなり過酷な労働だと言えます。しかし、志願者は数多くいるそうです。これはやはり下等生物禁止学が国学になり、幼い頃から下等生物を禁止するための教育を受けている影響が大きいと言えましょう。幼い頃から下等生物禁止学に触れた者は、下等生物が生存する価値のない汚物であると理解しているのでしょう。さて、処理施設の運営費用ですが、100%は国民の税金から賄われています。そのため、税率は高いそうです。しかし、国民は「下等生物と一緒に暮らすくらいであれば、税金が高い方が数千倍マシだ」と述べているそうです。日本もこのA国のようになっていくことが望まれます。
さて、本文です。下等生物禁止学が盛んな国では、下等生物を処分するための公的な施設が存在します。その施設に下等生物を集め、計画的に処分しているのです。今回はその下等生物処理施設の概要について解説します。
【下等生物が下等生物処理施設に入所するまでの流れ】
下等生物禁止学が国学となっている国家では、下等生物の生存は原則的には禁止されています。下等生物は国家によって下等生物認定がなされます。認定されると、その下等生物の元に訓練された特殊部隊が赴き、下等生物を拘束することになります。なぜ警察ではなく、特殊部隊が下等生物の元に赴くのかというと、下等生物が拘束する際に取り乱したり、暴れる可能性があるからです。下等生物が暴れることによって、一般市民に被害が及ぶ可能性があります。それを回避するために特殊部隊が組織されている訳です。特殊部隊が下等生物を捕縛すると、一時的に下等生物収容所に送られることになります。そこで様々な検査が行われ、その後、処理施設に送られることになっています。
【下等生物処理施設の概要】
下等生物を処理する施設は国によって運営され、国民の税金によって維持されています。日本ではこのような動きはまだ見られませんが、将来的には国の主導によって下等生物を処理していくことが望ましいと私は考えています。それはなぜかと言うと、下等生物問題は個人の問題ではなく社会全体の問題だからです。社会全体に関わる問題を国が責任もって行うことは当然だと私は考えます。そして少なくとも下等生物処理施設がある国ではそのような考えが国民にも広く受け入れられています。
下等生物処理場では主に下等生物の処刑を行っています(先ほど述べた下等生物収容所では処理関連のことは行いません。あくまでも一時的に収容するだけです)。処刑の決定は最終的には国家が判断しますが、それまでに各地にある下等生物協会がどのような処刑方法がよいか検討を重ね、それを報告書にまとめ、国家に提出しています。このようなプロセスを経ることによって、国家による暴走を防いでいるのです。
国家による処刑決定が下されると、下等生物は直ちに処刑される訳です。多くが即日処刑となっているようですが、一部翌日に持ち越しされることもあるようです。処刑というのは、基本的には死刑のことを意味します。処刑、死刑と言うと何かおどろおどろしい感じがしますが、生きる価値のない下等生物や生きる必要のない下等生物に対して考えうる限り最大の苦痛が伴う罰を与えることは正義です。つまり決しておどろおどろしいものではないのです。
【A国(仮名)の場合】
先述の通り、処理施設は国民の税金によって運営されています。世界で最初に下等生物処理施設が作られたのは1972年のA国(仮名)です。A国は日本円換算して約2兆円の国費を使い、様々な刑罰が行える下等生物処理施設が建設されました。運営金には国民の税金が充てられでおり、処理施設で働く人は日本で言う国家公務員です。これらの人たちは下等生物に一番近い所で働くことになっているため、かなり過酷な労働だと言えます。しかし、志願者は数多くいるそうです。これはやはり下等生物禁止学が国学になり、幼い頃から下等生物を禁止するための教育を受けている影響が大きいと言えましょう。幼い頃から下等生物禁止学に触れた者は、下等生物が生存する価値のない汚物であると理解しているのでしょう。さて、処理施設の運営費用ですが、100%は国民の税金から賄われています。そのため、税率は高いそうです。しかし、国民は「下等生物と一緒に暮らすくらいであれば、税金が高い方が数千倍マシだ」と述べているそうです。日本もこのA国のようになっていくことが望まれます。
【第4回に続く】