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蒼莱ブログ

犬丸勝子さん殺害事件の真相、保険金殺人については、DS裏社会カルト統一教会工作員飯田健君、小山義一君に聞いて下さい。😁

「高校1年生を過ぎると公費で接種することができません」 厚労副大臣がHPVワクチン対象の女の子にSNSで呼びかけ

2021年01月31日 21時45分43秒 | ナガレース入りワクチン

日本人女子の皆さん、HPVワクチンを接種してはいけません。子供が産めなくなる身体にさせられます。三原じゅん子の言葉に騙されるな!!

DSと菅義偉朝鮮悪裏社会テロリスト三原じゅん子ちゃんより

「おらおら、早くHPVワクチンを射ちなさいよ日本の女共。そう、このワクチンにも『ナガレース』をたっぷりと混入させてあげるわよ。『ナガレース』で皆子供を産めない身体になって、日本人猿共は絶滅するがいいわ!イッヒヒヒヒヒヒヒヒヒ〜〜〜!」

◆「高校1年生を過ぎると公費で接種することができません」 厚労副大臣がHPVワクチン対象の女の子にSNSで呼びかけ

https://www.buzzfeed.com/jp/naokoiwanaga/hpvv-mihara-sns

小学校6年生から高校1年の女子は無料でうてるHPVワクチン。なかなか知られていないことに問題を感じ、自身も子宮頸がんを経験した三原じゅん子副大臣が、対象者の女の子にSNSで接種を呼びかけることを始めました。

子宮頸がんなどの原因となるヒトパピローマウイルスへの感染を防ぐHPVワクチン。

ほとんどがセックスやオーラルセックスなど性的接触でうつるウイルスのため、セックスデビューする前にうつことが予防効果が高いとされている。

日本では、小学校6年生から高校1年生の女子は公費でうてる定期接種となっているが、メディアのセンセーショナルな報道の影響もあって副反応への不安が強く、接種率が1%未満になっている。

(中略)

HPVワクチンは3回接種する必要があるが、通常1回目から3回目までは半年の期間が必要となる。

今年度がラストチャンスとなる高校1年生の女子は、2月中に1回目をうっても、2回目は2価ワクチンの場合は1ヶ月以上、4価ワクチンの場合は2ヶ月以上、間をあけなければならないため、公費接種でうてる回数は限られてしまう

ただし、新型コロナの影響で接種できなかった女子を対象に、大阪市が公費でうてる期間を1年延長したように、市町村によっては公費接種の期間が長くなったことも伝えた上で、こう訴えた。

「いずれにしてもなるべく早く接種をしていただいて、早くに効果を得ていただきたい。HPVワクチンのことをぜひ皆様に知っていただきたいと思います」

デンマークやアイルランドなど、日本と同様、メディアの副反応報道キャンペーンで、接種率が激減した国は他にもある。しかし、他の国は日本と違い、政府がワクチンを推奨する姿勢を変えることはない。国をあげて接種を勧めるキャンペーンを繰り広げて接種率を回復させてきた。

(中略)

(※三原は) 2019年11月26日には党内に呼びかけ、自民党の「HPVワクチンの積極的勧奨再開を目指す議員連盟」を発足した。

そして2020年9月、菅内閣で厚労省副大臣に任命され、HPVワクチンや不妊治療の担当になった。

(以下略)

BuzzFeed 2021/01/31

 

>そして2020年9月、菅内閣で厚労省副大臣に任命され、HPVワクチンや不妊治療の担当になった。


嗚呼、成程!
だから、菅チンパンジーは不妊治療にやたらと意欲的だったのですね!

つまり、「不妊治療への取り組み」なんてのはもちろん偽装に過ぎず、本当の目的は「日本の女子に『ナガレース入りHPVワクチン』を射つこと」=「日本人絶滅計画」だったのです!!


医療現場から見た新型コロナの実情

2021年01月31日 21時13分51秒 | 新型コロナウイルス

リチャード・コシミズ独立党有志「しろまじょ」さんからの情報です。

1月29日㈮に放送された【BS11】報道ライブインサイドOUT「タカラベnews&talk」第16回『医療現場から見た新型コロナの実情』をご覧下さい。真っ当なお医者様が素晴らしい事を仰られています!!

【BS11】報道ライブ インサイドOUT「タカラベnews&talk」第16回『医療現場から見た新型コロナの実情』

https://www.youtube.com/watch?v=KSw9yAOKBXg&feature=youtu.be

【内容】
ゲスト:阿保 義久(北青山Dクリニック院長)

今回のゲストは、東京・青山で椎間板ヘルニアの治療を先端医療で手掛ける開業医「北青山Dクリニック」の、阿保義久院長。
阿保院長は外科医ながら、母校の東京大学医学部の仲間と設立した研究会で新型コロナについて考察し、新型コロナを科学的に分析している。
新型コロナは、本当に恐れるべき病気なのか。また、世間で言われているような「医療崩壊」は本当に起こるのか。そして、今一番必要とされる対策とは何かを、聞く。

 

「新型コロナ 治療薬としてのアビガン」(35:14~)

>コロナを2類から5類にして、アビガンを武器に民間クリニックでも遠隔診療。これが、1番でしょうね。(44:30~)

さあ、今後、国、地方自治体、ゴロツキ医師等を相手取った史上最大のコロナ訴訟が楽しみ。収入が激減した弁護士の皆さん、そろそろいい仕事が入って来ますよ。C型肝炎訴訟でノウハウ使って頑張れ!p(^_^)q


緊急事態宣言“3月7日まで延長”で調整

2021年01月31日 11時49分10秒 | 新型コロナウイルス

 

緊急事態宣言延長で多くの飲食店や企業が廃業や倒産が急増します。また、リストラ、雇止め、派遣切りによって更に多くの失業者や自殺者が生まれます。

ワクチン・緊急事態宣言・20時閉店は要らない。アビガンを薬事承認して全患者に配布すれば一発解決!!

集団意識を持ち、大人しく従っていた方がいい方向に向かう?

違いますね。声を上げて怒らないと殺されますよ。

◆緊急事態宣言“3月7日まで延長”で調整

https://news.yahoo.co.jp/articles/246ab86eebec142d098bdaf9810616340b993f01

1/30(土) 17:19配信

来月7日に期限を迎える緊急事態宣言について、政府は、3月7日まで延長する方向で調整に入りました。宣言が発出されている11都府県の内感染状況が改善している栃木県については、解除を検討しています。

緊急事態宣言の期限が来月7日に迫る中、政権幹部は30日、「延長しないと考えている人はいない。3月7日まで1か月間延長するのが基本線だ」と語りました。

政府は、宣言を延長しても感染状況や医療提供体制などが改善すれば期限を待たずに前倒しして解除する方針です。

一方で、宣言が出されている11都府県の内、感染状況が改善している栃木については解除することを検討しています。政府内には、愛知や岐阜も解除できるのではないかとの意見もあります。

こうした中、菅総理大臣は30日夕方、事務方から感染状況などについて報告を受けました。出席者の一人によりますと、期限を延長するかについても協議したということです。

政府は来週、諮問委員会を開き、専門家の意見を聞いた上で延長する地域や期間について最終決定する方針です。


生活保護廃止で1人あたり6万円報酬、大阪市の受給抑制が発覚!派遣大手パソナなどに民間委託 就職支援の名目で促す

2021年01月31日 11時02分25秒 | 政治経済

自殺者が急増している原因は経済的理由。その一つはこれ。

生活保護制度はDSと菅義偉朝鮮悪裏社会特権。生活に困窮した日本人が市区町村に生活保護申請したい旨相談に行っても水際作戦で追い返される。それが表に出て来たニュースです。

大阪市がパソナ、アソウ・ヒューマニセンター、パーソルテンプスタッフに業務委託し生活保護廃止を促したり、生活保護申請に相談に来た困窮者を追い返したら1人約6万円の報酬が加算されることが判明。他の市区町村でも行われているでしょう。

◆生活保護廃止で1人あたり6万円報酬、大阪市の受給抑制が発覚!派遣大手パソナなどに民間委託 就職支援の名目で促す

https://johosokuhou.com/2021/01/30/43632/

大阪市が民間企業に委託して、生活保護の廃止を促していたことが分かりました。

これはしんぶん赤旗に掲載された情報で、大阪市は派遣大手パソナなどに就職支援業務を委託し、生活保護の廃止に成功した場合、一人あたり6万1111円を加算するとしています。
就職支援に成功して職場に定着すると追加報酬が出るとされており、逆に支援を受けた人の就職率が低いと委託料からの報酬が減額されるシステムになっているとのことです。

2019年だけでもこのサービスを通して就職した人数は2732人で、生活保護の廃止件数は146件となっています。
記事には支援活動の実例として、「何でもいいから(求職活動を)」「求職活動をしなければ、保護が受けられなくなる」などと民間職員が生活保護の受給者を急かすことがあったと取り上げられていました。

派遣大手パソナといえば、トップの竹中平蔵氏が有名ですが、彼は維新の政策提言を行なっていたこともあるわけで、大阪市の権力を牛耳っている維新の会と竹中平蔵氏、生活保護廃止政策が合わさって、新手の利権構造となっている可能性もありそうです。


米 トランプ前大統領 来年秋の中間選挙で共和党支援の考え示す

2021年01月30日 03時44分40秒 | 政治経済

 

トランプ前大統領と共和党トップ、マッカーシー院内総務との間で手打ちがあったのでしょう。トランプ新党の立ち上げは見送りに。1月20日、トランプ前大統領は、『何らかの形で戻って来る。』と発言しました。来年行われる中間選挙に、彼は出馬するでしょう。今はトランプ氏を信じて待ちましょう。(^_^)/

◆米 トランプ前大統領 来年秋の中間選挙で共和党支援の考え示す

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210129/k10012838791000.html

2021年1月29日 11時52分

アメリカのトランプ前大統領は、議会下院の共和党トップ、マッカーシー院内総務と会談し、来年の秋に行われる中間選挙で共和党が下院で多数派を奪還できるよう共和党の選挙活動を支援していく考えを示しました。

トランプ前大統領は、28日、南部フロリダ州にある邸宅「マー・アー・ラゴ」で、議会下院の共和党トップ、マッカーシー院内総務と会談しました。

トランプ前大統領の政治団体の発表によりますと、会談では、来年の秋に行われる中間選挙について意見を交わし、共和党が下院で多数派を奪還できるようトランプ前大統領が協力していくことで一致したということです。

マッカーシー院内総務は、今月6日に起きた議会への乱入事件をめぐって当初は「トランプ氏に責任がある」と発言していましたが、その後は発言内容を後退させていて、来年の中間選挙で勝利するためには共和党支持者の間で人気が根強いトランプ前大統領の協力が必要だと判断したと受け止められています。

一方、トランプ前大統領は、退任後、共和党を離れて独自の政党を立ち上げるのではないかという臆測も出ましたが、共和党内で影響力を維持していく意向と見られています。

トランプ前大統領をめぐっては来月から弾劾裁判の審理が始まる予定ですが、現段階では有罪になる可能性は低いという見方が広がっていて、共和党がトランプ氏のもとで再び結束するのかどうか注目されています。

 

このニュースですが、デマだと言っている人を多く見かけますが、藤原直哉氏が取り上げています。よって、このニュースはほぼ間違いないと思います。

藤原直哉氏のツイート↓