皆さん、新年、明けましておめでとうございます
丑年への抱負と目標は、表題の通りに人類の平和実現に向けた方法の紹介と、世界(特に軍事的な挑発と人権弾圧と国際機関などへ浸透する、中共)の動向や民主化運動と情勢の現状と効果的な思念と祈りとし、神仕組みの働きも相まって侵略・戦争を終結させ、平和宣言に向けて新しき時代・社会の始動する一歩とします。
平和の願い・希求と実現の方法を判断し決意する選択肢は、皆さんの自由意志とします。
方法 1 : 圧政・暴政に対して反乱を起こし武力など内紛・内戦やテロとかクーデターを起こす方法です。下記の続きを読む中段へ
方法 2 : 次の方法は、平和を叫んだり唱えたり集会などを催したり、暴力に頼らない反対デモとか無抵抗の抗議行動などにより、政権に批判や異議を唱えて政策改善や変更を要求する方法です。次回 2/2へ
方法 3 : もう一つのベストな方法として、今の現状を打開するには人々の日頃の乱れた意識・思考を正し、心を鎮めて『平和の祈り』が不可欠です。次回 2/2へ
昨年9/4「新型コロナ雹は貪欲なる想念波動の化身と炎の洗礼なる役割」に関した事柄を紹介します。
当記事は、当ブログ2014/7/11「平和の願い・希求と実現の方法には3通りある」で、紹介した内容を下記の通り幾つか纏めて、大幅にバージョンアップして紹介しますから、1/2と2/2の二部構成とします。
当ブログ2015/2/10「戦争や紛争やテロ事件を終結させる平和を愛する想念と祈り」や、当旧HP2001/2/4「社会制度と生存競争」(当旧会報1992年12月号)とか、当旧HP2000/2/27 TMの実践「戦争原因と闘争精神波」など、下記や2/2の項目も追加に含めて再編集して纏めました。
侵略・収奪・戦争を繰り返す邪悪な世界観と中国共産党の正体と狙い
欧米人にとっての世界観はコロンブスの様な、新天地を求めた常に侵略・征服(制覇)者であり、植民地の支配と奴隷制度と食料・資源や製品を流通する三角貿易が是でした。
2013年から始めた中国共産党政権による領土拡張計画の南シナ海や東シナ海にしても、西洋の侵略・支配方法を真似たに過ぎず経済的な野望と利己心により、「一帯一路計画」の「シルクロード経済ベルト」と「21世紀海上シルクロード」は、インフラストラクチャー整備や貿易の促進と資金の往来を促進する、中国を中心とした経済圏の確立を目指すとされます。
しかし、発展途上国はアジアインフラ投資銀行（AIIB）から、融資を受けインフラ整備をしても財政の健全性や透明性といったガバナンスとか、コンプライアンスが無いか乏しくて莫大な債務を負わされて返済に行き詰まり、重要な拠点を築いた施設と土地を代わりに取り上げられたり、整備した要衝の運営権や操業権の譲渡を余儀なくされる事が問題になって、一帯一路は不公正なガバナンスで『債務のワナ』と指摘されて、軍事拠点に転用が懸念されています。
大体に於いて中共権力の正体は青幇(秘密結社)マフィア集団グループであり、共産主義は隠れ蓑でヤクザ同盟の連合体ですから、平気で人権無視や強奪や非道とか、かつての紅衛兵による文化大革命とか、臓器狩りと臓器売買ビジネスの残忍で凶暴さが出来るのです。
大紀元時報日本では悪魔が中国を支配していると言います。
千人計画とは先端技術で世界の覇権を目指す
他にも、中国共産党が違法または不正な手段で、海外から高度技術を持つトップクラスの人材を獲得している、人材獲得拠点を通して「千人計画」を始めとする人材獲得運動は、知的財産の窃盗やスパイ行為に関連し、人民解放軍の高度な大量破壊兵器やサイバー攻撃の、現代化に使用されています。
中国共産党が主導する海外人材募集計画は、すべての先進国を対象に、世界最先端技術を中国に移転する狙いがあり、技術競争の優位性を獲得して発展させ、国家目標「中国製造2025」の実現を図り、世界の覇権を目指して革新技術は「軍民融合」政策のもと中国軍へ提供されて、中華圏の統一戦争は大々的に始まっているのです。
軍事独裁な中国共産党の暴政や略奪的な経済政策・軍事力拡張、偽情報の散布および人権侵害・蹂躙と近隣諸国の領土への容赦ない侵略・征服など、「悪質な行為」は、益々エスカレートしています。
◉日本の戦後の対中政策として中国へ巨額の政府開発援助(ODA)の供与は日本外交にとって最大級の歴史的な失態となり、日本を敵視する軍事独裁大国となった中国の台頭に自ら力を貸して、軍事力の増強を助け、民主主義の弾圧をも支える結果となり、日本側が当初に期待した中国側の対日友好の促進にはなんの役にも立ちませんでした。
東アジア一帯は、かつて「華夷(かい)秩序」のあった地域で「中華思想」と言い、上下の差別意識による他民族支配思想で、漢族を華と称して「中華」と呼んで美化し、中華思想は異民族を文化程度の低い夷狄(いてき)と称して蔑視していました。
共産主義は財産共有主義のことですが、肝心な共有財産の使用権は共産貴族が独占的な使用権を握っており、事実上は共産貴族の特権階級による共有財産の私用が実態で、庶民には行き届かなく理不尽に搾取・収奪されているのです。
中国アプリの普及は諜報活動を拡大
最近では、ウィーチャット（微信・WeChat）やティックトック（TikTok）などの中国企業アプリの使用は、中国共産党（以下、中共）によって個人情報が盗まれるリスクがあるため、米国やインドは国家の安全保障上の脅威と見なしています。
米国のシンクタンク・新アメリカ安全保障センター（CNAS）は、2020年10月28日発表文章で、ゲームを通じて中共に監視される可能性があると警告を発しました。
中国のオンラインサービス大手テンセントは、モバイル・オンラインゲームの世界最大手として、近年、海外の有名なゲーム開発元を積極的に買収しています。
CNASの2人の専門家は「中共は既にビデオゲームを利用してソフトパワーを広め、米国市民のデータを収集している。さらに、北京は何百万人ものプレーヤーのコンピュータにアクセス出来、中共のスパイに絶好の機会を提供している。彼らはゲームを利用して諜報活動ができる」と指摘しています。
CNASの2人の専門家は、「中国の法律では、他国のゲーム開発元が中国ゲーム市場へ参入する場合、テンセントや網易（NetEase）などの中国大手企業と、パートナーシップ契約を義務付けています。
つまり、テンセントのゲームで遊ぶと中共に個人情報を盗まれる訳です。
2020年8月、上海の中国共産党員195万人のデータが海外に流出しました。
複数の海外メディアはこの程、データ分析の結果、大量の中国共産党員が世界中にある多数の公的機関や大企業に浸透・潜入し、国家安全保障上のリスクを引き起こす可能性があると報じています。
2016年の情報とみられる、データファイルの名簿に載っている195万人以上の党員は、7万9000以上の党支部に所属しています。
調査の結果、中国共産党員が現在、世界の最も重要な多国籍企業や学術機関、外交公館や国際機関・国連などに浸透・潜入して上層部に就いたり、日本企業も含め世界中に広がっていることが証明されて、周到な浸透工作に危機感を抱き、各国に安全保障上のリスクと支配の懸念があると評価されています。
それで今、日本に必要な対策は「中国共産党から国民を守る党」ではないかと、筑波大学システム情報系准教授の掛谷英紀氏は語り、日本が中国への傾倒を続ければ、将来的に日本は満州やチベットを始め、ウイグルや内モンゴル、そして香港と同じ道を歩むことになりかねない、そうです。
中共の動向を注視して干渉や侵略の兆しで、台湾はレッドラインになると見る向きもあります。
★日本の固有の領土の尖閣諸島を中共は軍事力を使ってでも奪取しようと、軍事攻勢が目前に迫って日本はいまや最大の軍事脅威、最大の懸念の根源となる中共の存在に、日中友好という幻想に目覚める必要があります。
一方では、世界中で人々の間に「もう戦争はウンザリだと」いう、嫌な想いと動きが起きています。
人々の心には長い戦いに疲れて平和への希求と祈りが目覚め始めています。
平和主義を謳い平和な世の中を求めると言っても、現世では様々な方法があります。
方法 1 : 圧政・暴政に対して反乱を起こし武力など内紛・内戦やテロとかクーデターを起こす方法です。
当旧HP2001/8/16「社会の階級と生存競争に勝つ法則」(当旧会報1989年10月号)で紹介しました様に、人間には先天的ならび後天的に「徳」の豊かな人と乏しい人と分けられて、人間各自の自然の階級(社会的な地位)の格差となって現れます。
長い歴史の中で築き上げられた、人為の階級制度と言えども自然の階級に基づいて出来たものであり、決して時の権力者や貴族や富豪が勝手に作った存在ではなく必然的なのです。
しかし、一般の低い階級にいる多くの人々は、人為の階級制度を特権階級にいる一部の小数者が、勝手に作った偽りの階級であると考えます。
悪賢い人の中には、これを攻撃して高い階級を打破すれば、自分たちが階級を昇ることができて運命は開けて来るように誤解する者があります。
例え、現在の特権階級や上流階級を全部滅ぼし尽くしても、次々に智徳のある者がそれに代わって上に昇るのですから、下流階級で生活する低い者はどんな場合にも急に高い階級に昇ることは出来ません。
当旧HPのTMの実践「戦争原因と闘争精神波」で紹介しました様に、先ずは圧政・暴政に対して批判・非難を叫んで政権の制度・体制や政策を咎めて、政権の交代を目指して対立する思想の蜂起とか、対立抗争の反乱で武力などにより内紛・内戦を仕掛けて緊張情勢へ突入します。
そして、覇権や支配を目指す権力闘争は、テロとかクーデター(政府転覆)などの武装した兵士や軍隊などにより、動乱を起こし爆撃や銃撃戦などを通して政権を制圧し掌握する暴力的な方法があり、破壊と恐怖と混乱から難民や貧困・飢餓を発生させます。
これでは、双方に凄まじい怒り・憤り・恨み・憎しみ・欲望・嫉妬・怨恨・不満・悲しみ、苦痛・苦悩などの邪悪・憎悪な想いが集まって渦巻き、暗黒想念と化してしまい霊的に観ると最悪の方法と言えます。
一方では、闇・魔手の洗脳による格差・序列を作り分離主義や非難合戦とか、怒り・欲望・怨恨・報復心を巧妙に扇動して戦乱を拡大するのです。
闇の洗脳は国家や地域を分化・分割して対立させ支配・統治するという、分離・分断の戦略によって恐怖と混乱と欠乏で大衆を支配する方策です。
それには国家へも民衆にも巧妙に何らかの階級や序列と身分差別を示す、虚構なレッテルを貼り思い込ませて窮乏を強います。
多国籍による平和維持軍の活動も武力により、暴動・動乱などを制圧・鎮圧する方法です。
そこには真の平和も安心立命も幸せも豊かさも将来性も程遠いと言えます。
これらは当旧HP「社会制度と生存競争」で紹介しました様に、政権への不平不満から刹那的な欲望と感情によって、過激で暴力的・破壊的な行動に走る、野蛮・暴虐・非人道的であると言え結果は民衆の犠牲で悲惨な状況を呈します。
暴力的な方法を高次元の観点から眺めれば、彼らにそれだけの人格・品性や徳がなければ、それ以上に智徳のある人物が間もなく登場して、階級(地位)を昇って行き取って代わってしまう事もあり、安心・安定・平穏な政権とは言えません。
これは相手・第三者を犠牲にして、自分に利益を得ようとする、利己的な方法で「奪うものは奪われる」という法則によって、奪い盗って手に入れた権力はやがて消失するのです。
例え武力で政権などを奪い取って独裁政権を樹立しても、何時か他の智徳ある者に奪い取られやしないかと気も心も休まらず、常に強迫観念を抱き不安・恐怖で堪らず、民衆の言論統制や脅威と思える者たちや、集団を人権を軽視して不当に弾圧・拘束・迫害・排除したりします。
権力者は先入観や偏見で勘違いや錯覚・錯誤して誤解を生み、妄念の恐怖感や強迫観念で偏狭な認識不足から多様性が分からず、不可解な活動をする者を思い込みで理解できず、自分の存在を脅かす存在であると決め付けて見なしたり敵対する傾向があります。
法輪功問題
1999年7月20日、当時の江沢民国家主席が「3カ月以内に法輪功を消滅させよ」「肉体を消滅させ、名誉を失墜させ、財力を奪え」との方針を定め、全土規模の弾圧政策を始めました。
それは、法輪功学習者の数が党員の数を上回ることを恐れて、法輪功に対する全面的な弾圧を開始したのです。
この間に、ナチスドイツの「ゲシュタポ」に類似する法的手続きを経ずに設けられた、特殊な地位と法外な権力を有す秘密警察組織、「610弁公室(2018年に機構再編によって格下げは誤魔化し・防範弁・ネット情報弁公室・網信弁)」は、「法輪功取締機関」として国家の総力を挙げて、あらゆる面から法輪功（ファルンゴン）への名誉毀損・集団絶滅・殺戮を行ってきました。
法輪功問題は中国の政治問題の核心であり権威やメンツを重んじて、共産党の「政権維持」の必要性から莫大な予算が投じられて、反対派や不穏な存在を脅威になると予想される、仮想な敵・集団・学習者を徹底的に弾圧・拘束・迫害・蹂躙・虐殺などを繰り返して、予期せぬ政治危機から逃れる為だそうです。
霊的に目覚めていない人というのは、「共有する価値観の縄張り内で自分の偏狭な認識で、理解できない存在の者を排除しないと怖くて仕方ない」という、錯誤する妄念の習性を持っているのです。
中国共産党の宗教的迫害は、最も残酷な人権侵害者として国際的に認められています。
新疆ウイグル自治区のウイグル族への中国共産党の対応は、宗教的自由に対する最大の脅威と言われます。
他にも、利権層は役に立ちますが、共産党の「政権維持」の必要性から民衆(地主・商工業)の階級を抹殺したり、政策に異議・批判をする知識人たちを粛清したり、古い伝統文化を破壊して共産主義のみにする理論的な根拠があるそうで、政権の地位を強化して統治を維持するのだと言われます。
中共は何故に中国古典舞踊の「神韻」を怖がるのかという問いに、共産党政権は、中国の伝統文化、道徳観念を尽くに破壊して来たからだと言います。
神韻は中国の伝統文化の真髄を明確に表現しているからです。
現代の中国には伝統的な文化も価値も既に存在しなくなったと言われます。
しかし、自然の法則からすれば、思想や文化や思考などに偏りが生じて歪になり、政治と社会はバランスが崩れて灯台下暗しの如くに、内部から瓦解・崩壊へと向かっているとも言えます。
