新しき世界の創造神話と大和の甦生5---政策逆噴射で新陳代謝

7月5日の夢、「日本神話の甦生と神国大和民族の目覚めと復活」に向けて、始動する件に関して続きを紹介します。
日本神話の甦生と、神国大和民族の目覚めと復活---8/17の続き
地球と人類のアセンションは次元上昇(転換)期に入る
HP新作UP2011/1/21～最終更新2012/4/23より---ブログ再編集2019/8/23
日本の弱体化と崩壊は闇の意図する陰謀---自壊作用として働く
日本を闇・ダークは政策逆噴射させ経済・資産をユダヤ資本に乗っ取られた
減速思想の裏には合理主義があり活性化となる新陳代謝が行われ甦生する
新しき世界に向けた「もの作りと仕掛け」の心構え
工業的なものと商業的な無形の商品サービスの境目・仕切りが見えない
工業的なものと商業的な無形の商品サービスをシームレスに統合させる
接着材を使わないもの繋ぎの技術
生物模倣技術---形状まねて効率を高め新産業革命---自然との調和へ
知的財産権と町工場のユニークな技術
ダダ漏れに近い国産技術の中国等へ国外流出事件
政官の無駄な経費や費用対効果の小さい公共事業へ投資をして非効率な運用を続けた
現在の日本の社会に置かれている実情をよく見極めて、これからの対策と進むべき方向を知る必要があります。

続きは右をクリックを
日本の弱体化と崩壊は闇の意図する陰謀---自壊作用として働く---2011/1/21

近年、日本の姿を眺めていると、敗北によって日本人の心は劣化し高貴なる大和の国家体制を失ったばかりか、欧米的思考を広めて個人尊重が強くなり永く続いて来た、家の伝統制度は失われて核家族化が進みました。
人との繋がりが弱まり地域社会の連帯感も乏しく薄くなり孤独の暮らしから、生き方は乱れその精神(魂)まで堕落させたのであり、戦前と戦後では民族の精神的な性格が異なって、大和民族の固有である自己証明を失ったと言えます。
戦後に始まった米国GHQによる日本に於いて、国家体制の弱体化政策から学問・教育に於ける道徳・精神面を等閑にして、人間性の教育は破壊されて来ました。
戦後の現代教育として日本に蔓延った日教祖の誤った利己的なイデオロギーは、マルクスの教えを歪曲したものであり、其の弊害が日本全体に広がり、今では人心の荒廃を招いてしまっているのです。別頁：戦後の教育政策1　戦後の教育政策2
とりわけバブル崩壊後の日本はショックと混乱から国家としての理念もを失い、国民も長期化する不況の中で目標を失い無気力そのものになりました。
政治に於いても長く続いた自民党は徐々に勢力を弱めて、遂に民主党に政権の座を明け渡して、衆参のねじれ現象を作り出し政治の混迷が続いています。日本の政局は膠着状態が続いています。

主力な政党政治を行き詰まらせたり、日本の政治・政局を混乱させたりして、我が国の政府が独自に新しい政策を決定出来ない様に追い込むことは、世界の黒幕であり影の世界政府とも言われる世界支配層の意図する陰謀なのであり、主たる目的は達成していると思われます。
派遣社員に代表される様に企業に都合の良い雇用の調整弁として、生涯に渡る雇用システムも破壊されたりして来ました。
貧富の格差が広がって若者の夢や希望まで無くして悲観の余りに自殺したり、自暴自棄に陥り邪悪な言動から犯罪に走ったりと、社会・経済の底辺では崩壊が進んでいます。
財界ではM&Aなどにより外国資本の積極的な導入もあり、優秀な技術を保有する企業は海外のライバル企業に狙われたり、投資会社や多国籍企業により吸収合併の瀬戸際にまで追い込まれている企業もあります。
製造業の工場・生産の拠点は商品のコスト重視により、人件費の安価な東南アジアなど海外への移転も盛んで、国内の産業は空洞化と内需の縮小を招いているのが現状です。
家電分野はとっくに韓国に抜かれ、電子分野は台湾に造船分野は中国に抜かれて、最早、経済主力は高度技術ではないのです。
この様にあらゆる分野に於いて製造産業の破壊が進んでいるのを見るに付け、日本の将来に対する不安感とか危機感を高めている人々も多いと思われます。

日本を闇・ダークは政策逆噴射させ経済・資産をユダヤ資本に乗っ取られた

1980年前後、民主化賛美に溢れていた良き日本は、徐々に市民的権利を奪われ、派遣法は労働者としての権利も奪われ、企業・経営者・官僚に都合の良いばかりの、統制社会へと徐々にシフトさせられて行ったのです。
日本は1994年をピークに所得水準は下降し続けています。それでも一年で5～10万円程度の減収であったので、貧しくなったことを実感する人はあまり居ません。
確実に日本人の生活レベルは下がっているのです。だから多くの人は切り詰めた生活を送るようになり、内需は減速し負のスパイラルに陥りました。
日本経済はバブル崩壊後、1997年と2000年の二度、本格的に浮上しかけた時がありました。浮上し掛かった日本経済が撃沈された理由は政策逆噴射にあったのです。
1997年と1998年の橋本政権による政策逆噴射と、2000年と2001年度の森・小泉政権による政策逆噴射が日本経済を撃墜したのです。
そして、99年2月の「日銀ゼロ金利政策」導入こそ、2008年9月に起きたリーマン・ショックで世界大恐慌の最大の原因といってよいでしょう。
この日銀金利政策の導入によって、日本の膨大な余剰資金がゼロ金利で、アメリカ・ユダヤ金融資本の武器(CDSやデリバティブや、レバレッジという金融詐偽技術)として無制限に貸与され、過剰な投資から結果的にバブルは限界に達して世界経済を破滅に導いたのです。

一方、国民は預貯金の金利収入という財産を云われなく剥奪されました。
小泉政権による経済政策として、三角合併法や郵政民営化などによって日本の優良な産業をユダヤ巨大資本に献上した竹中平蔵氏は、ハーバード大学においてロックフェラーの一員になり、洗脳されて巧妙に日本へエージェントとして遣って来たのです。
小泉首相も圧力か恫喝でユダヤ資本の手先である米国に魂を売り渡したと言われており、先の不良債権の処理では彼らから巧妙に騙されて狙われた企業の株価を暴落させて、日本の金融界と基幹産業の優良企業の株を、ユダヤ金融資本に大量に安値で入手させたと言われています。
この「小泉政権の主な目的は、日本人が努力して蓄えた富の多くを、外国人の資本家に安価に渡すためであった訳であり、結果として本来『富』を得て楽に暮らせるべき筈の日本人が経済的に苦しんでいる有り様になった。」ということです。
その重大な事実を国益主体を考えて優秀な経済学者であり植草一秀教授が、説得力のある数字や裏づけ証拠とともに説明をしました。
それは政権に都合の悪い、経済政策の問題点を鋭く分析指摘し糾弾して、経済健全化への道筋を説いたのです。
その後に植草氏が狙われて逮捕された陰謀説は、安倍政権も恫喝されて小泉のやり残した売国路線を完成させようと、今まで通りの国益毀損の経済政策を進めて行くということの証左なのです。別頁：植草 一秀教授の逮捕は陰謀説

それらの企てにより失われた10年から延長して20年に拡大して、さらに今も継続しています。
2000～2010年の実質成長率は平均約1％で、G7諸国で最低となりました。政府債務はGDPの約2倍で、同じく最悪でした。
一昨年の総選挙で民主党が政権を取った時、「小泉政権の構造改革で日本経済がだめになった」と自民党を攻撃しましたが、経験不足の民主党政権でも恫喝されてさらに経済は悪くなったのです。
20年間に及ぶ日本の経済停滞を打開する解決策は見つかっても圧力から実行できず、経済成長を阻害しています。慢性的な財政赤字の削減努力の足を引っ張り合っています。
それで景気低迷を背景に雇用に就けず、受給者の急増により増加の一途をたどる生活保護費は財政を圧迫しています。この侭では社会保障制度を崩壊させかねない状況に追い込まれています。
しかし、多くの政治家は困難な事案を避けようと、他人事と見て問題を先送りしています。
昨年発覚した所在不明の「消えた高齢者」問題によって、日本の高齢者人口が当初の見込みより少ないことが明らかになりました。

減速思想の裏には合理主義があり活性化となる新陳代謝が行われ甦生する

おそらく後に歴史家が日本を振り返った際に、小泉政権がいかに「売国奴政権」であったかという分析に至るでしょう。
安易なバラマキ財政の是正も無く、日本経済は「停滞」の時期を過ぎて「衰退」の時期に入っています。
日本の長時間労働や会社組織のストレスも限界に来ています。日本の国家の崩壊はもはや避けられない状況に迄達しています。
この崩壊は不満分子によるクーデターとかテロとかではなく、国家の要職にある政官の公僕により誤った政策で為されたと言えます。
これらの操られて意図的に誤った政策の全ては、「光は東方より」の伝説を恐れた闇・ダークの者が、大和魂を目覚めさせない様に経済的に封じ込める邪悪な策略です。
闇・ダークの者は富・資産が全てであり、富は権力となり活力・気力ともなるからです。
これは見方を変えると神仕組みの働きでは自壊作用となり、既存の古き虚構な体制や柵を捨て去りやがて新しい大和の甦生へと始動が興るでしょう。日本人のアイデンティティ大和魂の本質は完全に無くなってはいないでしょう。
此処に来て「減速」という思想は「不活性化」ではなく、見方を変えると活性化なのです。
それは利益主義な「規模の拡大」が実は極めて非合理的であり、時には偏狭で思考停止だということを暴き出すと共に、経済的な価値だけを優先する考え方が実は経済的な成功を内部から腐敗させるという、近代の利己的に傾向した「合理主義」が行き着いた袋小路から、どう一人一人が再生していくかを具体的に示しているということです。
規模の拡大という思想は、例えば「ヤオハンデパート」があり、裏目に出て破綻しました。
この「減速思想」の裏にはかなり徹底した合理主義があると言われます。「減速」それ自体が思想として成立する非常にユニークな考え方だということです。
私たちは奴隷化され操られる存在であるという暗示・幻影を私たちが払拭するまで、私たちは私たちの世界を変化させることは出来ません。

まだ自分たちが求めているものが何かを自覚している人は多くありませんが、これまでとは違う新しいアプローチをしなければならないことは、政官財界ではすでに共通の認識になっています。
これから人々が必要としている新しいパラダイム（枠組み）を創造するためには、過去の古いやり方に頼ることが出来ません。古い考え方に凝り固まっていては、新しい考え方に順応することは出来ません。
皆さんの集合体の大多数が過去に由来するすべての既成・固定概念を払い落して行き、先入観を捨てた時に新たな自覚や認識の価値観による枠組みが生まれつつあります。
新しい地球文明の創造に向けた宇宙経綸として古い秩序は次第に崩壊し、新しい秩序と原理が台頭する時期・過程に入っています。
そして、その変化に対応できない者・団体・組織は淘汰され、内部から新陳代謝が順次に行われて、役目を終えた古き神国日本は滅びて、新しい聖国日本が甦生して行くのです。

新しき世界に向けた「もの作りと仕掛け」の心構え---2011/7/18～最終更新2012/4/23

我国に於ける現在の政策には、世界同時不況後の中で日本が欧米やアジア諸国と共に、世界経済に責任を果たして行くと言う視点・認識が全く欠落していると言えます。
過去に日本の場合、企業はまず従業員・取引先・下請けなど第三者にも利益を配分して、企業体としての健全性と活動エネルギーを維持しながら、株主への責任を果たしてきました。
一方、西洋・米国流は株主への責任第一で、従業員は二の次であるのです。古来の経営から米国流への極端な経営の方向転換が、日本経済に活力を齎すとはどうしても思えません｡
自律社会の頃は不 正・偽装・虚偽・隠蔽問題が相次いで表面化して、商品に信頼と安心が求められて企業の理念・倫理が問われ、制裁を受けることが始まりました。
これからは自然社会への突入で第三者のことは勿論で、さらには環境への配慮も講じる必要が出て来て、自然と調和・適合する「もの作り」を考えなければならなくなりました。

世の中の潮流は唯物的な価値観から唯心的な価値観へと転換する、精神的に趣を置く新たな価値観の時代が迫っていますが、それは本物・本質的なもののみが、今後は芽吹き、成長して、生き残っていくと言うことです。
それには日本人が本来に於いて得意とする分野や地の利を生かす道を開拓して、生活重視の実質世界へと展開して行く必要があります。

米アップルは2010年1月５日、多機能携帯電話「iPhone（アイフォーン）」など向けに、アプリケーションソフトをインターネット経由で配信する「アップ・ストア(App Store)」の、ダウンロード（取り込み）件数が30億件を突破したと発表した。
アップ・ストアは2008年７月に開始。10万種類以上のソフトを揃え、アイフォーンの普及をけん引している。
スティーブ・ジョブズ最高経営責任者は、同日発表した声明で「他の携帯機器ではできない体験をユーザーに提供することで、競合他社を突き放す」と強調した。
アップ・ストアはアイフォーンと携帯音楽プレーヤーの、上級機種「iPodタッチ」向けのソフトを配信するインターネットサイト。

工業的なものと商業的な無形の商品サービスの境目・仕切りが見えない

日本の緻密で高性能な「もの作り」の素晴らしさは世界で認められています。
過去には高度成長を支え、世界の主要経済大国になりました。しかし、世の中の潮流は激変・変遷してニーズの変化で優位性は急速に崩れつつあります。
それを超えて、さらなる付加価値を提供して行かなければならない時代に突入したのです。
ここで認識しなければならないのは、上記のiPhoneとApp Storeの登場により工業的な「もの」と、商業的な無形の商品「サービス」の境目・仕切りが、完全に見えなくなってしまった事実です。
例えば他に目を向ければ、銀行や証券・ホテル・旅行・保険などの商品とか、デパートや大型複合施設ショッピングモールなどでの、単なる物売り志向から憩いや遊びや癒しとしての空間を提供したり、映画館やゲームセンターなど娯楽の空間と時間を売り物にしている現状が見て取れます。
つまり、無形の商品(精神的な価値)に内包される素子の一つとして、工業で出来た物の商品が含まれるように変化しているのが現状でしょう。
例えばパソコンは価格が下落して利益が出なくなり、コンピューターの巨人と言われたIBMは、AT互換機の本家だったパソコン部門を台湾のレノボへ売却して、撤退してしまいました。
一方では、パソコンの貧弱なOSから始めたソフト分野のマイクロソフトは、独占的な普及から伸し上がり世界制覇を果たしました。

平成11年4月に、地元新聞にて日本アイ・ビー・エム椎名会長の「情報化社会は近い将来に必ずやって来る」とか、「工業化社会にネットワークという網をかぶせた社会」と、言われる記事を読み、同社へ「イノベーションの円環的展開」の資料を同封してお便りしました。
同年5月号「MAC POWER」誌の「モノのアンソロジ－II」で、川崎 和男氏は「時代はもはや情報化社会ではない。工業社会は終わった。」と、記述されてあり同感しました。
今や、IT長者と言われる様にネットワークビジネスが花盛りです。
つまり、コンピューターはソフトが無ければただの箱に成り下がり、日本では地デジに対応してないテレビ受像機などは7月24日後は、ただの箱(粗大ゴミ)に成り下がります。
携帯電話各社からスマートフォン（高機能携帯電話）の新機種が相次いで登場しますが、これとて同様に今やインターネットに繋がり、各サイトのコンテンツを閲覧したり、ゲームを楽しんだりと無形の商品「サービス」が良質で、充実していてこそ価値が出て来てユーザーが増えて行きます。
ソフトバンクの孫氏はここのツボをよく心得ておられる様でユーザーが増えています。
急速に発展するIT革命が齎した大きな産業構造の変化を、正しく理解できている政官界を始め経営者や役員がどれだけいるのでしょうか。

工業的なものと商業的な無形の商品サービスをシームレスに統合させる

単に工業的な「もの」を作るのではなく、その背後で「もの」の製品力を支えるサービスやビジネスモデルを充実させてセットにして、シームレスに統合させるトータルな企画をすることをあえて本物の「仕掛け作り」と呼びたいのです。
これからはハードとしての「もの」だけに価値があるのではなく、一体化した仕掛け全体で真の価値を出すという新発想です。つまり、「もの作りから仕掛け作り」への大転換はあらゆる発想の大転換・大変貌を意味します。
それらの登場により総てのプロセスの見直しが必要となるでしょう。柔軟性、斬新性、独自性、差別化を常に要求されます。
今後はユーザーに新しいライフスタイルを提供する様な、提案型の商品開発をしなければ生き残れません。
この様な仕掛け作りをゼロから組み立てながら、本来の強い「もの作り」のプロセスを効果的に組み合わせて行くためには、メカ・電子・ハードしか解らない人材だけではなく、アプリソフトのプログラマーを始め、ネットワークや提供するサービスを理解する様々な人材を揃え、さらにその全体的なバランスを見極めるリーダーが必要となります。
今まで育んで来た旧い価値を大いに生かしながら柔軟で独創的な新しいものを生み出す、という上昇思考するスパイラルな手法が重要な鍵になります。

例えば、既存の技術を活用・応用する方法には、20数年前、富士通社へは「FM-16β」が登場して間もない頃に普及が低迷していて、同社のワープロ機「OASYS」を、このパソコンで動作させる様にすれば、ファイルの互換性が高まりさらに普及するだろうと提案したことがありました。
そして約4ケ月後に同社は「FM-16β」で「OASYS」ソフトを走らせるように開発中であると新聞発表があり、さらに約3ケ月後に発売されました。

アップルが音質の良いiMacを発表しiTunesアプリを発表し、さらにiPodへiPhonへ発展

同様にパソコンメーカーがオーディオ分野へ進出して、ウォークマンで世界を凌駕してリードしたソニーが脱帽した例として、アップルは当初MacでCDプレーヤーアプリは有りましたがCDラジカセより音質は悪かったのです。
それで音質をCDラジカセ並に良くする様に提案したことがありました。
内容は平成9年1月に「未来のMacについて」と題した一部より抜粋し『音質については、CDラジカセに比べるとかなり見劣りします。「Performa 5220」のAppleCD Audio Playerで、音楽を外部出力端子よりCDラジカセのAUX端子へ入力して聞くと、CDラジカセでの直接プレーの方が遥かによい音質なのです。』と知らせました。
そしてその後、初代のiMacでは音質を劇的に良くしたCDプレーヤーアプリとなり、さらにMP3技術の活用でiTunesアプリを発表・搭載されました。
その後、携帯型のデジタル・オーディオー・プレーヤーとして、若者に大ブレーク中のiPodとさらに進化したiTunesの登場は、40年前に在ったレコード盤のジュークボックスを温故知新で、デジタル・アプリソフトにより再現した機能でもあります。
さらに気に入った曲のみをインターネットの「iTunes store(App Store)」から、ダウンロードして『音楽を何処でももっと簡単に楽しめる方法』に尽きると思います。
これは、パソコンのハードとOSとアプリソフトを一体でスムーズに開発して、製造販売を手掛けるアップルの「Mac」だからこそ実現出来た芸当だと感じ、それには米国の小さなオーディオーメーカを買収してまで、CD音質の仕様を備えた「iMac」を発表したのです。その後のiPhonやiPadの登場はその延長線上に過ぎません。
使い易さの追求の一例としてMacではコンテンツを開く、特定のアプリソフトを意識しなくても良い画像のビュアーとして、PDF、JPG、GIF、HDR、TIF、PSD、PICT、PNG、BMP、SGI などの様々なタイプの、イメージファイルを表示させるアプリソフトのプレビューがあります。
我国では、ファイル共有ソフトの違法性について何故か取締が厳しくなり、世界的な潮流であるこの方面の主流となるネットワークビジネス分野に於いて遅れを取りました。

接着材を使わない粘着力の強いテープ---生物模倣技術

日東電工は壁や天井に張り付いて歩くヤモリの足の構造を真似た、粘着力の強いテープを開発しています。
ナノテクノロジー（超微細技術）を応用してテープの表面に毛のように極めて細い材料をくっ付けたのです。接着材を使わないので、はがしても繰り返し使えます。
大阪大学の中山喜萬教授らの協力を得て開発しました。ヤモリの足の裏には微細な毛がびっしり生えているそうです。
毛の先端と壁面の凹凸が分子レベルで吸い付いて粘着力が生まれるとされ、この仕組みを真似たのです。
小さな町工場が世界一細い注射針を開発したと言う岡野工業では、直径が0.08mmφと蚊に刺された程度で痛みを感じません。

異なった素材を接着剤なしに強固に接合する、もの繋ぎ企業と---自然との調和へ-----追記2012/04/23

日本の物造り力は生産現場の加工などの技術が語られることが多い様です。
但、削ったり、曲げたり穴開けたり絞ったりするのではなく、モノとモノを繋ぎ合わせる「接合技術」の凄さについてはあまり知られていない様です。
日本には世界を驚かす「もの造り企業」ならぬ、「もの繋ぎ企業」が幾つもあります。
例えばナイロンとゴムを接着剤なしで、分子レベルで一体化させる技術です。
ゴムは分子レベルで見ると、長い分子の鎖が互いに、処処で硫黄によって繋がっています。
これは「架橋構造」で、この架橋を形成する化学反応をゴムの中だけでなく、ゴムと樹脂の間で発生させたのがラジカロックという技術だったのです。
それは異なった素材を接着剤なしに強固に接合できる方法です。
樹脂と金属の接合は、アルミニウム合金とPAやPPSを繋ぐ技術から始まったのです。
この分野では日本の中小企業でも、世界で注目を集める会社が多いのです。
樹脂どうしを接着剤なしで接合する方法としては、「摩擦接合」や「超音波接合」が知られていましたが、基本的には同じ種類の樹脂が対象でした。
非常にシンプルな新接合技術を開発して「SDH溶着」と呼ばれています。
高温にした熱板２枚を用い、樹脂２種類をそれぞれ融点寸前まで加熱し、互いに押し付けるものです。日本のものづくり産業の底力を感じさせます。

生物模倣技術---形状まねて効率を高め新産業革命---自然との調和へ

厳しい環境を生き抜く昆虫や鳥や動物や植物の体の仕組みは、新製品の開発現場に斬新な機能やアイデアをもたらします。
僅かな風で発電する風車や汚れにくい外壁材、水分を吸着する多機能材料などがあります。
ネコの舌の表面はザラザラしていますが、これと同様に小さな突起をたくさん、掃除機の中のゴミを圧縮するブレードという部品に着けてみました。
すると圧縮率が４分の１から10分の１に向上、従来よりも多くのゴミを吸い取れるようになったのです。
アホウドリやイヌワシの翼の形を真似た部品で送風効率を高めたエアコン、トンボの羽を参考にした加湿空気清浄機と小型風車、イルカの尾びれの形を洗濯槽で再現した洗濯機などを相次ぎ発売しています。
防水服や傘に使う帝人ファイバー製のはっ水生地に、ハスの葉の特長が生かされています。他にはサメ肌水着とかタコの吸盤を応用したバスケットシューズもあります。
世界の航空会社に引っ張りだこの大型機もワシがいなければ完成しなかったのです。
欧州の航空機メーカーの日本法人、エアバス・ジャパン（東京都港区）で２人を迎えた野坂孝博さん（47）は、「当初設計のＡ380では主翼が長すぎてどの国の空港の規格にも合いませんでした」と明かした。
だが、ワシを真似、翼の先を少し上部などに折り曲げたことで、一定の揚力を保ちながら長さを規格内に収めました。
シャープは少ない電力で風量を増やそうと研究を進めた結果、ファンをトンボの羽や鳥の翼に似た形状にして送風効率を高めました。
それによって使用電力量が減り、省エネ性能も向上したと言います。全てに「生物模倣（バイオミメティクス）技術」が生きています。
追記ここまで

知的財産権と町工場のユニークな技術

知的財産権推進の流れは明確に次のステップに向かっています。新しい波を感じさせます。
蛇腹という古いカメラの部品から出発した技術を、今は様々なメーカーに応用されて進化した蛇腹技術は一目置ける存在です。
大昔のカメラはレンズに付随して収納時や、ピント調整時に動く蛇腹があるのが普通でした。
その蛇腹が今や先端分野にまで用途を広げ、生き残るどころかさらに進化を続けているのです。
古い蛇腹の技術を時代と共に他の分野に応用範囲を広げ、今では医療用・機械用・クリーンルーム用・電磁波シールド用など多岐にわたる重要な存在です。
カメラの蛇腹を見ると単純な構造に見えます。
だが、進化してきた蛇腹は耐薬性・美観性・耐久性・耐熱性・遮光性・防塵性など、様々な機能をクリアするハイテク製品に対応してきた経緯があります。
単純に見える「蛇腹は機能的なカバーである」という、概念が製品応用を広げたのだろうか。
特許出願を出来るような高度な技術開発は弛まぬ人材育成による成果であり、社員のモチベーションの重要性を主張する必要があります。
日本の中小企業や町工場は世界でもトップクラスの、独自でユニークな技術開発をしているところが多いものです。
中小企業の知的財産権戦略も、単に新技術を開発して特許を出願する発想から、今や世界に通用する汎用性に富み高度な技術を開発して国外でも権利化し、積極的に外国で販売する戦略に切り替えています。
経営者を始め、役員や上司は社員のモチベーションを高めて活きた人材を育成し、先行技術やパテントマップの重要性を明確に持ち、柔軟性に富み独自の技術開発に取り組む姿勢が出てきています。

7月28日追記、ダダ漏れに近い国産技術の中国等へ国外流出事件

苦労して培った技術を護るする方法には、かって、産業スパイにより日本企業の技術流出事件が明るみになり、各社にとって極めて深刻な状況でした。
経済活動のグローバル化により、日本企業の現地化や外国人研究者の研修や採用は今後もますます加速するでしょう。
企業の秘密情報をどうやって守るかは基本的に個々の企業の管理問題であり、日本の経営者のさらなる意識改革と対策強化が求められるでしよう。
経済産業省は、2007年にD社の機密情報13万件が、中国人技術者により不正にダウンロードされ、国外に持ち出された事件を契機として不正競争防止法を改正し、「秘密情報を不正に持ち出した」だけで刑事処分の対象となる様に厳格化しましたが、まだまだ対策は不十分だと言わざるを得ません。
専門家によれば、日本には少なくとも数千人規模の産業スパイが暗躍しているとまで言われていますが、90年代以降に問題となった日本人研究者による韓国メーカーなどに対する「技術指導」などを含め、「企業秘密を守る」という反省が国家全体として生かされていないのは残念であります。

韓国で日本の果物の種苗が流出して無断栽培---2019/8/23追記

韓国で日本の果物が無断栽培…日韓「農業戦争」が勃発していた なぜ流出を防げないのか
https://news.livedoor.com/article/detail/16952304/
日本のイチゴやブドウなど、果物の種苗の流出防止が喫緊の課題となっている。
日本の高級果物は海外でも人気が高いため、韓国や中国などに持ち出され、現地で栽培されて東南アジアで販売されるケースが後を絶たない。
1990年代から被害にあったのは、愛媛県産の「レッドパール」、静岡県産の「章姫」、栃木県産の「とちおとめ」の3品種。
日本の個人業者や自治体が、一部の韓国の育成者に「個人栽培」を許可したところ、現地で外部に流出し、無断で栽培されるようになった。
シャインマスカットの苗木が流出し、韓国、中国で栽培されるようになった。
『モノがいいから売れる』という時代はとっくに終わっている。
日本は「お人好し」をやめない限り、今後も同様の事態に見舞われるだろう。
これは、2018/6/26「韓流ドラマの演技と朝鮮時代で奴婢の習癖と思考と接し方」で紹介しました様に、韓国人は知的所有権については理解が乏しく侵害しても素知らぬ顔で、日本の人々は工業品や農産物など事業や商売に支障を来し困っているのです。

政官の無駄な経費や費用対効果の小さい公共事業へ投資をして非効率な運用を続けた

最後に資金の効果的な使い方として、政官の無駄な経費や費用対効果の小さい公共事業などに使われてきた結果、過去長期にわたって国内総生産（GDP）や家計部門の金融資産が増えないことに繋がりました。
これに対し民間企業は、いかに効率的に大切な資金を使うかというROE（自己資本利益率）など、指標の良しあしで世界の投資家から評価を受けています。
民間のお金を民間に回すことは、限られた資金を国全体で効率的に運用することになります。
約1400兆円とも言われる家計部門の金融資産のうち、公的部門が預かっているお金だけを取り出しても、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）に約120兆円、ゆうちょ銀行（郵便貯金）に約180兆円、かんぽ生命は100兆円（出所：2009年日本郵政グループディスクロージャー誌）と、合計で約400兆円に上ります。
では400兆円をどう運用しているかを見ると、GPIFでは財政投融資を合わせて86兆円を国債を始めとする国内債券、ゆうちょ銀行は160兆円を国債・地方債、かんぽ生命は74兆円を国債・地方債で運用しています。
かって公共事業を暴走させた資金を得た我が国が、先述のような非効率な運用を続けた結果がここ10年の低成長経済でした。ここで大いに反省をする必要があります。