ソニーもBD生産終了、近づく“テレビ保存文化”の終焉 「残し続けたい」を阻む大きな壁とは
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2504/03/news158.html
2024年11月ぐらいから話題になった「VHS2025年問題」。
25年にはVHSビデオデッキの保守部品が手に入らなくなり、再生機の修理が困難になることから、もう見られなくなるのではないかとの懸念が出てきた。
VHSからのダビングを請け負う事業者の元へは、いまだに依頼者の列が続いているという。
そもそもテレビ放送の番組を録画するという習慣が生まれたのは、β（ベータ）・VHS戦争の時代まで遡るが、それはテレビ番組というものが一期一会であり、再放送・再送信が殆どなかったからだ。それに加え、当時はテレビ番組の質も良く価値も高かった。
VHSビデオデッキの終焉（しゅうえん）が懸念されたのと同様、Blu-ray Discレコーダーの終焉も近づいている。
Blu-ray Discにはリージョンコードが設定されており、日本は南北アメリカや韓国、台湾と同じAグループだが、中国はCグループである。
プレーヤーなんか中国から並行輸入でいくらでも買えるだろというものでもなく、日本向けに作られた製品でなければ再生できない。
VHSよりも悪いのは、これらのディスクにはDRM（CPRM）が掛かっており、ダビングしたりリッピングしてデータを取り出したりすることが出来ないことである。
ここまでBlu-rayが下火になったのは、多くのコンテンツがネット経由で配信されるようになり、テレビ一強時代が終わったからである。
2024/07ソニーグループは、録画用ブルーレイディスク(BD)の生産を終了する。
録画容量が大きいハードディスクドライブ(HDD)の利用拡大や、動画配信サービスの普及によりBD市場が縮小しているためで、光ディスクを使った記録メディアの生産からは完全撤退となる。
この生産終了は録画用ディスクに影響するものであり、映画などのBD-ROMには影響しません。
ソニーは23日、2025年2月をもって、ブルーレイディスク（BD）メディア、録音用ミニディスク（MD）、記録用MDデータ、ミニDVカセットの全モデルの生産を終了すると発表した。
かつて、ソニーは業界に先駆けて、青紫色半導体レーザーの光ディスクメディアへの応用を実証し、Blu-ray Disc規格の策定に関わっていた。
DVDの約5倍の容量を持ち、フルハイビジョン映像の保存に適した記録メディアとして長年使われてきました。
2003年にはカートリッジ付きタイプの民生用Blu-ray Discを商品化し、以来レコーダーなどの再生機器とその記録メディアを展開してきた。
その後も多層化による容量拡大などで業界をリードしてきた。
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2504/03/news158.html
2024年11月ぐらいから話題になった「VHS2025年問題」。
25年にはVHSビデオデッキの保守部品が手に入らなくなり、再生機の修理が困難になることから、もう見られなくなるのではないかとの懸念が出てきた。
VHSからのダビングを請け負う事業者の元へは、いまだに依頼者の列が続いているという。
そもそもテレビ放送の番組を録画するという習慣が生まれたのは、β（ベータ）・VHS戦争の時代まで遡るが、それはテレビ番組というものが一期一会であり、再放送・再送信が殆どなかったからだ。それに加え、当時はテレビ番組の質も良く価値も高かった。
VHSビデオデッキの終焉（しゅうえん）が懸念されたのと同様、Blu-ray Discレコーダーの終焉も近づいている。
Blu-ray Discにはリージョンコードが設定されており、日本は南北アメリカや韓国、台湾と同じAグループだが、中国はCグループである。
プレーヤーなんか中国から並行輸入でいくらでも買えるだろというものでもなく、日本向けに作られた製品でなければ再生できない。
VHSよりも悪いのは、これらのディスクにはDRM（CPRM）が掛かっており、ダビングしたりリッピングしてデータを取り出したりすることが出来ないことである。
ここまでBlu-rayが下火になったのは、多くのコンテンツがネット経由で配信されるようになり、テレビ一強時代が終わったからである。
2024/07ソニーグループは、録画用ブルーレイディスク(BD)の生産を終了する。
録画容量が大きいハードディスクドライブ(HDD)の利用拡大や、動画配信サービスの普及によりBD市場が縮小しているためで、光ディスクを使った記録メディアの生産からは完全撤退となる。
この生産終了は録画用ディスクに影響するものであり、映画などのBD-ROMには影響しません。
ソニーは23日、2025年2月をもって、ブルーレイディスク（BD）メディア、録音用ミニディスク（MD）、記録用MDデータ、ミニDVカセットの全モデルの生産を終了すると発表した。
かつて、ソニーは業界に先駆けて、青紫色半導体レーザーの光ディスクメディアへの応用を実証し、Blu-ray Disc規格の策定に関わっていた。
DVDの約5倍の容量を持ち、フルハイビジョン映像の保存に適した記録メディアとして長年使われてきました。
2003年にはカートリッジ付きタイプの民生用Blu-ray Discを商品化し、以来レコーダーなどの再生機器とその記録メディアを展開してきた。
その後も多層化による容量拡大などで業界をリードしてきた。
国内シェア第2位、およそ3割を占めるソニーの撤退で、ディスクの供給はほぼ台湾メーカー頼みとなった。そういう台湾も、地元の需要がある訳ではない。
テレビを録画して保存するという文化が存在するのは、ほぼ日本だけだからだ。
因みに、海外ではブルーレイディスクレコーダーの普及は、日本程には進んでいないと言われます。
使う機会も減った？ソニーが2008年に発売した200GB BD-REディスク。
BDディスク市場は縮小が続いている。
地上波放送番組の求心力低下や動画配信サービスの台頭などによって、録画需要が落ち込んだことが大きな要因だ。
22年の総販売枚数を「100」とした販売枚数指数は、23年が94.7、24年は88.2と市場規模は年を追うごとに小さくなっていた。
動画配信サービスが主流になってきたことで、録画する習慣が減ってきた。
需要の縮小は著しく、回復はほとんど見込めないとの見方で業界関係者は一致する。
販売枚数は公表されていないが、調査会社のBCN総研によると、24年のBD販売枚数はピーク時の13年の6割程度に落ち込んだ。
電子情報技術産業協会（JEITA）によると、BDレコーダー（再生専用機を含む）の出荷台数は、ピークだった2011年の678万台と比べ、24年には約85％減の104万台にまで凋落。25年1～2月も前年同期比で2割近くの減少と衰勢は変わらず、25年通年で100万台を割り込むのは避けられそうにない。
BCN総研の森氏は、「テレビにハードディスクドライブ（HDD）を接続して録画するユーザーが増え、動画配信サービスにも押されてBDレコーダーの新製品があまり発売されない状況になっている。
推し活をしている20～50代の女性の5割強が「HDDの録画機器は快適な推し活に必要なアイテム」と答え、予約をしなくても指定したチャンネルの放送番組を、まるごと録画できる機種は「推し活ユーザーを中心に好評を得ている」と言う。
他にも、ママ友とのドラマなどの話題や世間話などにも大容量記録媒体のHDDで、まるごと録画は重宝していると言う。
見た後は削除してコレクションに保存にする人は少ないと思います。
番組や映像の「長期保存」は、かつてのような一般的な習慣ではなくなり、今後は一部の熱心なコレクターや専門用途に限られていくと思われます。
日本音楽著作権協会 JASRACの保護規制により、HDへのTV番組を録画する場合にも適応されて、同機種同士でも相互に利用できずTV本体が故障したり買い替えで廃棄すれば、HDの録画内容は利用されず損なわれます。
動画配信とクラウドが打撃に
最大の要因ともいえるのは映画やドラマ、アニメ、スポーツなどのコンテンツを豊富にそろえる動画配信サービスの普及だ。
パナソニックが生産撤退の理由の一つに挙げた、「クラウドストレージの進化でのデータ保存の一般化」の影響も大きい。
動画や写真をインターネット上のサーバーに気軽に保存できるようになるに連れ、「光ディスクに焼いて残す」といった手間のかかる作業は敬遠され、自ずとDVDやBDは売れなくなってきた。
この様に、最近の動画配信サービス・ストリーミングサービスの普及や大容量記録媒体の増加などを背景に、ブルーレイディスクなどの需要は減少。
競合だったパナソニックも2023年2月に録画用ディスクの全品番の生産を終了。
ソニーも追う形で昨年7月、録画用ブルーレイディスクを含む「記録型光ディスクメディア」の開発および生産を段階的に終了することを公表した。
また、BDディスクの録画・再生機であるBlu-rayレコーダー（BDレコーダー）市場も苦境に立たされている。
24年の市場規模は、22年と比較して4割減。現状、パナソニック、シャープ、TVS REGZA、ソニーの4メーカーが大勢を占める。
このまま市場が縮小していけば、BDレコーダーにおいても、メーカーの撤退が起きる可能性が高い。
テレビを録画して保存するという文化が存在するのは、ほぼ日本だけだからだ。
因みに、海外ではブルーレイディスクレコーダーの普及は、日本程には進んでいないと言われます。
使う機会も減った？ソニーが2008年に発売した200GB BD-REディスク。
BDディスク市場は縮小が続いている。
地上波放送番組の求心力低下や動画配信サービスの台頭などによって、録画需要が落ち込んだことが大きな要因だ。
22年の総販売枚数を「100」とした販売枚数指数は、23年が94.7、24年は88.2と市場規模は年を追うごとに小さくなっていた。
動画配信サービスが主流になってきたことで、録画する習慣が減ってきた。
需要の縮小は著しく、回復はほとんど見込めないとの見方で業界関係者は一致する。
販売枚数は公表されていないが、調査会社のBCN総研によると、24年のBD販売枚数はピーク時の13年の6割程度に落ち込んだ。
電子情報技術産業協会（JEITA）によると、BDレコーダー（再生専用機を含む）の出荷台数は、ピークだった2011年の678万台と比べ、24年には約85％減の104万台にまで凋落。25年1～2月も前年同期比で2割近くの減少と衰勢は変わらず、25年通年で100万台を割り込むのは避けられそうにない。
BCN総研の森氏は、「テレビにハードディスクドライブ（HDD）を接続して録画するユーザーが増え、動画配信サービスにも押されてBDレコーダーの新製品があまり発売されない状況になっている。
推し活をしている20～50代の女性の5割強が「HDDの録画機器は快適な推し活に必要なアイテム」と答え、予約をしなくても指定したチャンネルの放送番組を、まるごと録画できる機種は「推し活ユーザーを中心に好評を得ている」と言う。
他にも、ママ友とのドラマなどの話題や世間話などにも大容量記録媒体のHDDで、まるごと録画は重宝していると言う。
見た後は削除してコレクションに保存にする人は少ないと思います。
番組や映像の「長期保存」は、かつてのような一般的な習慣ではなくなり、今後は一部の熱心なコレクターや専門用途に限られていくと思われます。
日本音楽著作権協会 JASRACの保護規制により、HDへのTV番組を録画する場合にも適応されて、同機種同士でも相互に利用できずTV本体が故障したり買い替えで廃棄すれば、HDの録画内容は利用されず損なわれます。
動画配信とクラウドが打撃に
最大の要因ともいえるのは映画やドラマ、アニメ、スポーツなどのコンテンツを豊富にそろえる動画配信サービスの普及だ。
パナソニックが生産撤退の理由の一つに挙げた、「クラウドストレージの進化でのデータ保存の一般化」の影響も大きい。
動画や写真をインターネット上のサーバーに気軽に保存できるようになるに連れ、「光ディスクに焼いて残す」といった手間のかかる作業は敬遠され、自ずとDVDやBDは売れなくなってきた。
この様に、最近の動画配信サービス・ストリーミングサービスの普及や大容量記録媒体の増加などを背景に、ブルーレイディスクなどの需要は減少。
競合だったパナソニックも2023年2月に録画用ディスクの全品番の生産を終了。
ソニーも追う形で昨年7月、録画用ブルーレイディスクを含む「記録型光ディスクメディア」の開発および生産を段階的に終了することを公表した。
また、BDディスクの録画・再生機であるBlu-rayレコーダー（BDレコーダー）市場も苦境に立たされている。
24年の市場規模は、22年と比較して4割減。現状、パナソニック、シャープ、TVS REGZA、ソニーの4メーカーが大勢を占める。
このまま市場が縮小していけば、BDレコーダーにおいても、メーカーの撤退が起きる可能性が高い。
ソニーグループは1986年に光ディスクを使った記録メディアを発売し、小型化や容量の増加などで世界をリードしてきた。
パナソニックなどとBDの開発を主導し、2000年代には、東芝やＮＥＣなどが推す「HD DVD」とBDの間で起きた高画質DVDの規格統一を巡る競争にも勝利した。
かつて、日本でBlu-rayの光ディスクとBDレコーダーを開発していた頃に、米国ではビデオレンタル会社がインターネットの普及により、動画配信サービスの方法を模索して事業化を計画していると言われていました。
そして、その後に米Netflix (ネットフリックス) が、動画配信サービスを開始したのです。
調査会社BCNによると、録画用BDの国内販売枚数のシェア（占有率）で、ソニーグループは23年度、18･8％で３位だった。電子情報技術産業協会（JEITA）の調べでは、BDの録画・再生機の出荷台数は、11年の678万台から23年には121万台に減少している。
サブスクリプションサービスの利用ではなく、「あくまで映像や音楽を記録媒体に保存して、個人的に長期保存したい」というアーカイブ性を重視する方にとって、光ディスクの今後は懸念点の1つになるでしょう。
日本音楽著作権協会が様々な規制を掛けても、時代の変化は著しくネット配信などが主流となり、JASRACへの収入には反映していない様です。
音楽CDについても同じで当てが外れたと言われます。
JASRACにしても、NHKにしても、様々な協会・連合会・協議会・連盟・財団・基金・振興など他の団体とか、各種のNPO法人でさえ利権を獲得して貪り胡坐をかいていると思えます。
以上の様にネットのウェブ-サイト閲覧やゲームを始め、Netflix (ネットフリックス) 動画配信サービスなどの普及により、若者のテレビ離れが加速している現状で、全日視聴率3割以下に成り下がっているそうです。
テレビを持たない若年層が増えているのが現状です。
テレビ番組を観ていると、ショービジネス・エンターテインメントに従事する者として、娯楽の本質・神髄と役者魂を忘れていると感じます。
不況の影響で予算不足から以前の様な見応えのあるドラマ作品が作れず、バラエテーとか韓流で何とか食い繋いでいるとも言えます。
最近の番組仕掛けは不況の影響もあり業界は焦りで度が過ぎたり、質が落ちてバラエテー等くだらなく詰まらない内容が多く、ドラマの内容も薄っぺらだと感じます。
パナソニックなどとBDの開発を主導し、2000年代には、東芝やＮＥＣなどが推す「HD DVD」とBDの間で起きた高画質DVDの規格統一を巡る競争にも勝利した。
かつて、日本でBlu-rayの光ディスクとBDレコーダーを開発していた頃に、米国ではビデオレンタル会社がインターネットの普及により、動画配信サービスの方法を模索して事業化を計画していると言われていました。
そして、その後に米Netflix (ネットフリックス) が、動画配信サービスを開始したのです。
調査会社BCNによると、録画用BDの国内販売枚数のシェア（占有率）で、ソニーグループは23年度、18･8％で３位だった。電子情報技術産業協会（JEITA）の調べでは、BDの録画・再生機の出荷台数は、11年の678万台から23年には121万台に減少している。
サブスクリプションサービスの利用ではなく、「あくまで映像や音楽を記録媒体に保存して、個人的に長期保存したい」というアーカイブ性を重視する方にとって、光ディスクの今後は懸念点の1つになるでしょう。
日本音楽著作権協会が様々な規制を掛けても、時代の変化は著しくネット配信などが主流となり、JASRACへの収入には反映していない様です。
音楽CDについても同じで当てが外れたと言われます。
JASRACにしても、NHKにしても、様々な協会・連合会・協議会・連盟・財団・基金・振興など他の団体とか、各種のNPO法人でさえ利権を獲得して貪り胡坐をかいていると思えます。
以上の様にネットのウェブ-サイト閲覧やゲームを始め、Netflix (ネットフリックス) 動画配信サービスなどの普及により、若者のテレビ離れが加速している現状で、全日視聴率3割以下に成り下がっているそうです。
テレビを持たない若年層が増えているのが現状です。
テレビ番組を観ていると、ショービジネス・エンターテインメントに従事する者として、娯楽の本質・神髄と役者魂を忘れていると感じます。
不況の影響で予算不足から以前の様な見応えのあるドラマ作品が作れず、バラエテーとか韓流で何とか食い繋いでいるとも言えます。
最近の番組仕掛けは不況の影響もあり業界は焦りで度が過ぎたり、質が落ちてバラエテー等くだらなく詰まらない内容が多く、ドラマの内容も薄っぺらだと感じます。
