スペイン、ポルトガル、南仏「大停電」の原因は「再エネへの移行」？サイバー攻撃めぐるデマも
https://www.newsweekjapan.jp/kimura/2025/04/post-303.php
＜交通、航空、通信、病院、銀行など社会インフラが大混乱し、緊急事態も宣言された大停電の原因をめぐり、「ロシアや北朝鮮の攻撃」といった偽情報も飛び交う事態に＞
4月28日昼、スペイン、ポルトガルと南仏の一部で大規模な停電が発生し、約6000万人が影響を受けた。イベリア半島全域で交通、航空、通信、病院、銀行など社会インフラが大混乱を引き起こし、スペインのペドロ・サンチェス首相は一時、緊急事態を宣言した。
数千人が地下鉄のトンネルに閉じ込められ、店舗は営業を停止、スマホ・携帯電話は不通になり現金以外の支払い手段が使えなくなった。
スペインの送電事業者は29日、サイバー攻撃、人的ミス、気象現象の可能性を否定し、イベリア半島南西部にある2つの発電所間の突然の接続断絶が、原因の可能性が高いとの見方を示した。
欧州委員会のテレサ・リベラ上級副委員長は、「何らかのサボタージュやサイバー攻撃があったことを確認する根拠はない」と述べた。
再生可能エネルギーが電源構成に占める割合はスペインが56%、ポルトガルが61%で、気候変動対策の優等生だ。28日昼に2度、電力供給と需要の急激な不均衡が起きており、自動的な負荷遮断メカニズムが作動し、送電網全体に連鎖的な障害・故障が発生した可能性が指摘された。
英レディング大学の、デービッド・ブレイショー教授（気候科学とエネルギー気象学）は「電力システムはネットワークで、局所的な障害を広い地域に伝播させる。電力需給をほぼ瞬時に調整する必要があり、発電機の出力正弦波の周波数は双方で正確に位相の同期を保つ(シンクロ)必要がある」と解説する。
「ネットワーク上の要素（発電機や送電線、大規模な電力消費者）が突然消失すると、需給バランスが崩れ、電圧は変動してシステム周波数が変動(位相がずれる)し始める。この変動が過大になると他の発電機器が保護装置で自動的に停止し、バランスがさらに悪化する連鎖反応を引き起こし、重大な停電を誘発する可能性がある」
「英国を含む欧州の電力システムは相互接続が進む。脱炭素化の中で需給変動を調整する役割を果たしている。しかし近年は相互依存度が高まり、輸送、暖房、冷却、データセンターなど電力依存セクターが増加したことで、電力システムが天候リスクに曝される新たな経路が生まれている」
「スペインの送電事業者は、原因不明の急激な電力流量の変動がスペインを欧州の送電網から切り離し、イベリア半島の送電網が突然孤立状態に陥り、大規模な電力不均衡が発生しシステム障害を引き起こしたと報告している」
「電力網は広大な相互接続システムであり、その安定性は発電と需要の変動が許容範囲に収まる様に、非常に精密な調整のバランスに依存している。ある地域が断線すると、その地域から電力の供給（または需要）に依存する、近隣地域に連鎖反応を引き起こす可能性がある」
「欧州大陸各地で記録された周波数データには、断絶が発生する前に大きな変動が確認されているが、現時点で原因を特定するのは時期尚早だ。このような事象は通常、例外的な状況下で発生する」とトデスキニ准教授は慎重だ。
スペイン国内で消費されていた電力の約60％に相当する15GW(ギガワット)が、僅か5秒で失われた(接続断絶の影響か)ことが主な原因とされている。
他にも、僅か5分間で太陽光発電量が18GWから8GWへと半減したことも報告されている。
この様に、送電網の電力供給が不安定となり電圧の変化が急峻に起きたことで、電力不均衡が発生して連鎖反応を引き起こし、システム障害へ発展したと言えます。
一方で政府当局は、従来の発電方法を廃止すれば電力供給が不安定になると警告されていたのにも関わらず、それを無視して、スペインの記録的な再エネ電力比率が100％に達成したとして、政府が大喜びをして浮かれ騒いでいました。そしてその数日後に大停電が起きたのです。
https://www.newsweekjapan.jp/kimura/2025/04/post-303.php
＜交通、航空、通信、病院、銀行など社会インフラが大混乱し、緊急事態も宣言された大停電の原因をめぐり、「ロシアや北朝鮮の攻撃」といった偽情報も飛び交う事態に＞
4月28日昼、スペイン、ポルトガルと南仏の一部で大規模な停電が発生し、約6000万人が影響を受けた。イベリア半島全域で交通、航空、通信、病院、銀行など社会インフラが大混乱を引き起こし、スペインのペドロ・サンチェス首相は一時、緊急事態を宣言した。
数千人が地下鉄のトンネルに閉じ込められ、店舗は営業を停止、スマホ・携帯電話は不通になり現金以外の支払い手段が使えなくなった。
スペインの送電事業者は29日、サイバー攻撃、人的ミス、気象現象の可能性を否定し、イベリア半島南西部にある2つの発電所間の突然の接続断絶が、原因の可能性が高いとの見方を示した。
欧州委員会のテレサ・リベラ上級副委員長は、「何らかのサボタージュやサイバー攻撃があったことを確認する根拠はない」と述べた。
再生可能エネルギーが電源構成に占める割合はスペインが56%、ポルトガルが61%で、気候変動対策の優等生だ。28日昼に2度、電力供給と需要の急激な不均衡が起きており、自動的な負荷遮断メカニズムが作動し、送電網全体に連鎖的な障害・故障が発生した可能性が指摘された。
英レディング大学の、デービッド・ブレイショー教授（気候科学とエネルギー気象学）は「電力システムはネットワークで、局所的な障害を広い地域に伝播させる。電力需給をほぼ瞬時に調整する必要があり、発電機の出力正弦波の周波数は双方で正確に位相の同期を保つ(シンクロ)必要がある」と解説する。
「ネットワーク上の要素（発電機や送電線、大規模な電力消費者）が突然消失すると、需給バランスが崩れ、電圧は変動してシステム周波数が変動(位相がずれる)し始める。この変動が過大になると他の発電機器が保護装置で自動的に停止し、バランスがさらに悪化する連鎖反応を引き起こし、重大な停電を誘発する可能性がある」
「英国を含む欧州の電力システムは相互接続が進む。脱炭素化の中で需給変動を調整する役割を果たしている。しかし近年は相互依存度が高まり、輸送、暖房、冷却、データセンターなど電力依存セクターが増加したことで、電力システムが天候リスクに曝される新たな経路が生まれている」
「スペインの送電事業者は、原因不明の急激な電力流量の変動がスペインを欧州の送電網から切り離し、イベリア半島の送電網が突然孤立状態に陥り、大規模な電力不均衡が発生しシステム障害を引き起こしたと報告している」
「電力網は広大な相互接続システムであり、その安定性は発電と需要の変動が許容範囲に収まる様に、非常に精密な調整のバランスに依存している。ある地域が断線すると、その地域から電力の供給（または需要）に依存する、近隣地域に連鎖反応を引き起こす可能性がある」
「欧州大陸各地で記録された周波数データには、断絶が発生する前に大きな変動が確認されているが、現時点で原因を特定するのは時期尚早だ。このような事象は通常、例外的な状況下で発生する」とトデスキニ准教授は慎重だ。
スペイン国内で消費されていた電力の約60％に相当する15GW(ギガワット)が、僅か5秒で失われた(接続断絶の影響か)ことが主な原因とされている。
他にも、僅か5分間で太陽光発電量が18GWから8GWへと半減したことも報告されている。
この様に、送電網の電力供給が不安定となり電圧の変化が急峻に起きたことで、電力不均衡が発生して連鎖反応を引き起こし、システム障害へ発展したと言えます。
一方で政府当局は、従来の発電方法を廃止すれば電力供給が不安定になると警告されていたのにも関わらず、それを無視して、スペインの記録的な再エネ電力比率が100％に達成したとして、政府が大喜びをして浮かれ騒いでいました。そしてその数日後に大停電が起きたのです。
スペインのエネルギー発生率が、天候の変動で50%以下に低下したため停電が発生しました。マドリッドやバルセロナなどの主要都市で電力が供給できいない状態が続き、再エネの送電網の脆弱性が浮き彫りになりました。
金融機関・交通網・病院・商業施設は機能不全に陥り、電車も止まり、空港は航空機の運航を停止せざるを得なくなり、デジタル決済が出来なくなりました。
専門家らは、この災害の原因は過度な再エネ政策であると非難し、信頼性の高い従来のインフラよりも天候に左右される不安定な再エネを優先すれば、今後もこのような壊滅的な停電が必ず起こると警告しています。
これは、多額の補助金で成り立っている風力や太陽光発電が、この侭の再エネシステムでは従来の安定的な発電システムに取って代わることは、出来ないことを実証しています。
スペインが石炭の火力発電所や原子力発電所を廃止し、天候に左右され発電量の変動が激しく不安定で、信頼できない太陽光や風力を主力に選択したため、スペインの送電網は砂上の楼閣となり、最初の兆候が見られた時点で崩壊しました。
エンジニアらは何年も前から、風力と太陽光発電は天候次第で発電量の増減が左右されて、従来の既存する回転運動の「同期発電機」が持つ発電に比べて慣性がないため、周波数と電圧と電力量は不安定性が増大すると警告していました。
これに関連して、2023-01-21「太陽光発電の設置で持続可能な電気エネルギーを活用と蓄電池式 1/2」で紹介しました事柄が参考になります。
最近の電力計スマートメーターには電力会社の中央給電司令所より、ネットを通じて遠隔操作で電力回路を遮断する機能も付いています。
そして、必要に応じて大地震などで建物の倒壊時には正方向の回路を遮断したり、反対に供給の過剰になって太陽光発電は発電供給の制限があれば、逆方向の回路を遮断することも出来ると説明があります。
電力計のスマートメーターで30分毎とか1時間毎に計測が行われるのは、電力量に対する需要と供給のバランスが必要であり過不足が起きて不安定となり、需要の大消費で電圧の過低下とか供給の過剰で過電圧が発生して、バランスが崩れて保護装置が動作して、結果的にブラックアウトになり兼ねないからです。
太陽光発電のAC100Vインバーター(パワコン)出力の電力供給は、既存の商用電力網と自動で追従して同期し、少し高い電圧に設定して接続され発電供給が行われますから、大規模な太陽光発電施設の付近にある電力網は少し高めの電圧になります。
電気は消費と発電がほぼ同時に行われるため、これらを常に一致させて需給の過不足を許容範囲内に収める必要があるからです。
30分毎とか1時間毎と言う、短時間のきめ細かい計測で発電し供給する電力量と、消費し需要する電力量の把握から、1日の時間帯に於ける需要と供給の予想・予測が30分毎とか1時間毎に可能となり、高低の許容値を越えた異常な電圧の変動を抑えて電力の安定需給を目指しています。
電気は供給と需要のバランスが崩れると大規模な停電を引き起こす恐れがあり、送配電会社が天気予報などの情報を勘案して電力会社の中央給電司令所より、再生型自然エネルギーを利用する太陽光発電の大規模発電事業者に、出力制御として発電し供給する電力量を一時的に停止・遮断する指示をしているのです。
つまり、発電量が需要量を上回る需給の計測・解析と予想で 、調整できる範囲を超えそうな場合は、再エネの発電を一時的に制限する「出力制御」が行われる訳です。
ここで、2022/2/26「災害時の大停電時に切り札は「地域のマイクログリッド構築」にあり」」で紹介しました事柄から、エネルギーのシステムが中央集権型システムで、電気が安定して一括供給されている従来の送配電ネットワークから、リスク分散が期待できる「分散型エネルギー」の方法があります。
これは従来の大規模・集中型エネルギーとは違い、集中型エネルギーを使いつつも各地域の特徴・地の利も踏まえ、再生型自然エネルギーを利用する小規模かつ、様々な方法や地域からの分散型エネルギーも上手に活用することで、「電力レジリエンス強化」をすることが出来るのです。
分散型エネルギーは地域の発電エネルギーを、その地域で消費することによる省エネ効果(送電ロス)を見込まれます。
そのために国が推進しているのが「地域マイクログリッド」で、大災害とか電力需給の逼迫により大規模な停電被害が発生する、停電危機の“インフラ断絶“を予防したり抑制・軽減したり出来ると言われ、持続可能な電気エネルギーシステムの再構築が必要になり、様々な取り組みが始まっています。
一方で、スマホ依存する今の若者を始め現代人の生き様を眺めると、本当に私たちは電気を必要としない生活は考えられなく、豊かさと贅沢で便利と楽で快適な電気と電化製品があるのが当たり前で、電気とは無縁で暑さや寒さに耐えて我慢したり苦労して生きる、難儀な昔のライフスタイルに戻るには無理があります。
関連した事柄として、太陽の表面で起きる爆発現象「太陽フレア」の問題があります。
太陽フレアが中規模でも発生し地球を掠めれば最悪の場合、電波を使用する携帯電話が通信障害を起こして2週間は使えなくなるといった、被害想定を総務省が公表しています。
特に、極大期の2025年に大規模な太陽フレアが起こると、私たちは電気と電波と通信を利用する、文明の利器に囲まれた生活に様々な影響が現れるといい、私たちの生活は一変する事態が起きて来ます。
大規模な太陽フレアX数十クラス以上が地球を直撃すれば、世界規模に及ぶ“大停電”の可能性もあります。
スマホ、GPSが使用不能に陥りカーナビが繋がらなく不通になるとか、世界のインターネットはコンピューターネットワークが破壊されて、ブラックアウトが起きたりして、日常の生活は失われる状況を余儀なくされます。
それでATMでお金を下ろせなかったり、クレジットカード、電子マネーも使えなくなったり、電子記録、電子決済は使えなくなったり、為替とか株式とか、仮想通貨とかも使えなくなったりします。
政府や省庁や自治体の行政とか教育機関を始め、工場の操業や商業活動とか医療施設とか交通や物流も影響が生じて、社会インフラとしての大規模な障害と大混乱が生じることになります。
最悪の場合、稼働中のコンピューターは記録された電子情報が全部吹っ飛んで、消失する可能性もあります。
金融機関・交通網・病院・商業施設は機能不全に陥り、電車も止まり、空港は航空機の運航を停止せざるを得なくなり、デジタル決済が出来なくなりました。
専門家らは、この災害の原因は過度な再エネ政策であると非難し、信頼性の高い従来のインフラよりも天候に左右される不安定な再エネを優先すれば、今後もこのような壊滅的な停電が必ず起こると警告しています。
これは、多額の補助金で成り立っている風力や太陽光発電が、この侭の再エネシステムでは従来の安定的な発電システムに取って代わることは、出来ないことを実証しています。
スペインが石炭の火力発電所や原子力発電所を廃止し、天候に左右され発電量の変動が激しく不安定で、信頼できない太陽光や風力を主力に選択したため、スペインの送電網は砂上の楼閣となり、最初の兆候が見られた時点で崩壊しました。
エンジニアらは何年も前から、風力と太陽光発電は天候次第で発電量の増減が左右されて、従来の既存する回転運動の「同期発電機」が持つ発電に比べて慣性がないため、周波数と電圧と電力量は不安定性が増大すると警告していました。
これに関連して、2023-01-21「太陽光発電の設置で持続可能な電気エネルギーを活用と蓄電池式 1/2」で紹介しました事柄が参考になります。
最近の電力計スマートメーターには電力会社の中央給電司令所より、ネットを通じて遠隔操作で電力回路を遮断する機能も付いています。
そして、必要に応じて大地震などで建物の倒壊時には正方向の回路を遮断したり、反対に供給の過剰になって太陽光発電は発電供給の制限があれば、逆方向の回路を遮断することも出来ると説明があります。
電力計のスマートメーターで30分毎とか1時間毎に計測が行われるのは、電力量に対する需要と供給のバランスが必要であり過不足が起きて不安定となり、需要の大消費で電圧の過低下とか供給の過剰で過電圧が発生して、バランスが崩れて保護装置が動作して、結果的にブラックアウトになり兼ねないからです。
太陽光発電のAC100Vインバーター(パワコン)出力の電力供給は、既存の商用電力網と自動で追従して同期し、少し高い電圧に設定して接続され発電供給が行われますから、大規模な太陽光発電施設の付近にある電力網は少し高めの電圧になります。
電気は消費と発電がほぼ同時に行われるため、これらを常に一致させて需給の過不足を許容範囲内に収める必要があるからです。
30分毎とか1時間毎と言う、短時間のきめ細かい計測で発電し供給する電力量と、消費し需要する電力量の把握から、1日の時間帯に於ける需要と供給の予想・予測が30分毎とか1時間毎に可能となり、高低の許容値を越えた異常な電圧の変動を抑えて電力の安定需給を目指しています。
電気は供給と需要のバランスが崩れると大規模な停電を引き起こす恐れがあり、送配電会社が天気予報などの情報を勘案して電力会社の中央給電司令所より、再生型自然エネルギーを利用する太陽光発電の大規模発電事業者に、出力制御として発電し供給する電力量を一時的に停止・遮断する指示をしているのです。
つまり、発電量が需要量を上回る需給の計測・解析と予想で 、調整できる範囲を超えそうな場合は、再エネの発電を一時的に制限する「出力制御」が行われる訳です。
ここで、2022/2/26「災害時の大停電時に切り札は「地域のマイクログリッド構築」にあり」」で紹介しました事柄から、エネルギーのシステムが中央集権型システムで、電気が安定して一括供給されている従来の送配電ネットワークから、リスク分散が期待できる「分散型エネルギー」の方法があります。
これは従来の大規模・集中型エネルギーとは違い、集中型エネルギーを使いつつも各地域の特徴・地の利も踏まえ、再生型自然エネルギーを利用する小規模かつ、様々な方法や地域からの分散型エネルギーも上手に活用することで、「電力レジリエンス強化」をすることが出来るのです。
分散型エネルギーは地域の発電エネルギーを、その地域で消費することによる省エネ効果(送電ロス)を見込まれます。
そのために国が推進しているのが「地域マイクログリッド」で、大災害とか電力需給の逼迫により大規模な停電被害が発生する、停電危機の“インフラ断絶“を予防したり抑制・軽減したり出来ると言われ、持続可能な電気エネルギーシステムの再構築が必要になり、様々な取り組みが始まっています。
一方で、スマホ依存する今の若者を始め現代人の生き様を眺めると、本当に私たちは電気を必要としない生活は考えられなく、豊かさと贅沢で便利と楽で快適な電気と電化製品があるのが当たり前で、電気とは無縁で暑さや寒さに耐えて我慢したり苦労して生きる、難儀な昔のライフスタイルに戻るには無理があります。
関連した事柄として、太陽の表面で起きる爆発現象「太陽フレア」の問題があります。
太陽フレアが中規模でも発生し地球を掠めれば最悪の場合、電波を使用する携帯電話が通信障害を起こして2週間は使えなくなるといった、被害想定を総務省が公表しています。
特に、極大期の2025年に大規模な太陽フレアが起こると、私たちは電気と電波と通信を利用する、文明の利器に囲まれた生活に様々な影響が現れるといい、私たちの生活は一変する事態が起きて来ます。
大規模な太陽フレアX数十クラス以上が地球を直撃すれば、世界規模に及ぶ“大停電”の可能性もあります。
スマホ、GPSが使用不能に陥りカーナビが繋がらなく不通になるとか、世界のインターネットはコンピューターネットワークが破壊されて、ブラックアウトが起きたりして、日常の生活は失われる状況を余儀なくされます。
それでATMでお金を下ろせなかったり、クレジットカード、電子マネーも使えなくなったり、電子記録、電子決済は使えなくなったり、為替とか株式とか、仮想通貨とかも使えなくなったりします。
政府や省庁や自治体の行政とか教育機関を始め、工場の操業や商業活動とか医療施設とか交通や物流も影響が生じて、社会インフラとしての大規模な障害と大混乱が生じることになります。
最悪の場合、稼働中のコンピューターは記録された電子情報が全部吹っ飛んで、消失する可能性もあります。
