-開戦の根本原因はアメリカ経済封鎖以外にない「大東亜戦争調査会」叢書１７-(ＧＨＱ焚書図書開封 第122回)

ＧＨＱ焚書図書開封 第122回
-開戦の根本原因はアメリカ経済封鎖以外にない「大東亜戦争調査会」叢書１７-

「英米挑戦の真相」第３章　彼らの執った経済圧迫の諸相　第１節～第２節　鉄と屑鉄の問題
　悪辣な米英蘭による対日石油圧迫の資源戦争のすさまじい様相。石油資源のない日本は消費節約、備蓄している潤滑油、重油の資源割り当て、代用品燃料での対応に苦心惨憺した。
　石油備蓄が無くなることは敗北を意味していたため、枯渇する前に南方に石油を求めざるを得なくなっていた（この場合、欧米の植民地支配を排除し、現地人との直接貿易により購入する方法を考えていた・・・大東亜共栄圏建設）。
　米英に屈服か、立ち上がるかの二者選択を迫られていたわけである。欧米からのアジア植民地解放を提言していた日本は立ち上がるほうを選択した。それが、日本の正義であった。
　米英は、日本の省エネ技術、石油消費規制の中での窮乏生活に耐える国民性、供出による鉄資源の再利用への協力などの効果を甘く見ていた。
　当時、戦闘機による軍艦撃沈は不可能というのが軍事の常識と考えられていた。日本は、その常識を覆し、プリンス・オブ・ウェールズ、レパルスを戦闘機攻撃で撃沈させ、開戦早々、イギリス海軍を壊滅させてしまった。
　日英の戦いぶりを横目で眺めていたアメリカは海から空への戦術転換の必要性にいち早く気づき、その後、航空機産業に力を注ぎ、ミッドウェー海戦で勝利を得ることになる。終戦後、アメリカはドイツと日本の航空技術の進展を恐れ、両国に対しては、航空機産業への参入を許さない状況が続いている。
　昭和１４年、アメリカはスクラップ製鋼法に使用するくず鉄、石油、飛行機、工作機械の輸出禁止をした。ユダヤ人の経営する宣伝本部が、アメリカ全土で、無知なアメリカ人や支那人に報酬を払い、反日デモに参加させていた。その根っこには、アメリカの対日侮蔑感があった。
ハーバード大学法学部教授16名連名の声明書
（１）日本に対し貿易部門全般に亘る禁輸をすべし
（２）支那に対し金融及び軍需資材の全幅的支援をなすべし
（３）米・英・蘭三国の東洋海軍基地共同使用に関し取極めをなすべし
（４）日本の仏印、泰、蘭印に対する南進政策に備え、日本船舶の海路を遮断せしむるに有効なる如く米海軍の配備をなすべし
上記理由
（１）日本に対しこの際、断乎として禁輸政策を採らなければ米国は絶えず日本の脅威を受くると共に、英国及び豪州の東洋派遣軍は現場に釘つけとなる。
（２）支那事変以来、日本は疲労困憊の極にあり、もし米国が毅然として窒息政策を行動に移せば日本を服従せしめること容易なりと信ずる。
（３）万一、日本が好んで事を構えるとも、大して恐るべき敵ではないことは海軍一致せる意見で、米国は日本を叩きたる後、悠々と大西洋の枢軸陣を膺懲し得べく一方この結果、国内論は結束され、生産増強に貢献するとして、却って大なるものあるべし。
（４）対日経済圧迫政策の具体化は、支那四億民衆を日本の毒牙より救ふことに役立つだけでなく、これを以て中南米諸国の牽制策に利用し得べし。
　アメリカの「自由」「平等」は名ばかりで偽善である。人種差別も激しく、黒人は靴磨き、日本人は皿洗い、支那人は洗濯屋というのが当たり前だった。
　経済封鎖、経済制裁は戦争行為であり、第二次世界大戦の仕掛け人は連合国であり、東京裁判は誤りであった（ウィリアム・ローガン日本側弁護人）
参考文献：「米国の世界侵略」「米英挑戦の真相」
2016/11/9に公開