「大東亜戦争調査会」叢書１-（ＧＨＱ焚書図書開封 第101回）

ＧＨＱ焚書図書開封 第101回【2016.2.3】
-「大東亜戦争調査会」叢書１-
「米英の東亜制覇政策」
　1946年3月17日、ＧＨＱから日本帝国政府に没収を命じた１０冊の宣伝用刊行物。その中の「米英の東亜制覇政策」の中に記された５人の帝国主義者の国務長官。
①Daniel Webster（1782-1852）,タイラー、フィルモア・・・（1841-1843）
②William Seward（1801-1872）,リンカーン、ジョンソン・・・（1861-1869）
③John Hay（1838-1905）,マッキンリー、セオドア・ルーズベルト・・・（1898-1905）
④Evans Hughes（1862-1948）,バーディング、クーリッジ・・・（1921-1925）
⑤Henry Stimson（1867-1950）,フーバー（1921-1933）、ルーズベルト・・・（1940～）　
　Daniel Webster(1841-1852)の時代は、太平洋に出て植民地を獲得しようとしても、アメリカの国力も弱く、大国イギリスの便乗外交をするのが精いっぱいであった。　
　アメリカの太平洋、アジア、中南米への覇権意思は、William Seward(1861-1869)の時代に表面化し、この時から一極構造の覇権主義への歩みが始まった。
南北戦争（1861-1865）から学んだ戦争方法及び力強くなった国力を背景に国外侵略へと目が向いていった。そして、米西戦争（1898年）の勝利で、キューバ、プエルトリコ、グアム、フィリッピンををスペインから横領した。その後、アメリカがフィリッピンの独立の約束を反故にしたことから米比戦争がおこり、アーサー・マッカーサーによって少なくとも10万人以上のフィリッピン人の大虐殺が行われた。
　1899年　John Hay(1898-1905)は中国侵略を目前にして、アメリカの入る余地のないことを知り、支那を尊重するがごとく見える「門戸開放、機会均等、支那の領土保全」の美名を掲げ、これまでの武力侵略から支那全体の文化的、経済的勢力下に置く資本侵略方法に政策転換した。
　日露戦争は、ロシアの南下を制止し、支那における米英の権益、地位を守るための代理戦争であった。そのために、英国の画策により事前に日英同盟が結ばれた。番兵役の日本がロシアに勝利すると、その講和調停役をアメリカが引き受けた。
　ロシアの脅威がなくなると、米英は、協力して今度は日本を支那から排斥する政策に転換した。そして、日露戦争で勝利し、ロシアに代わって太平洋の覇権をもった日本を威圧するため、アメリカは世界一周の白船作戦を実行し、1908年横浜に寄航することになる。グレート・ホワイト・フリート（Great White Fleet）
米国の東アジア進出外交三回の危機
　第1回目の危機
　　John　Hay国務長官
　　門戸開放宣言（1899年）
　　アリューシャン、シベリアから満州へ
　第2回目の危機
　　Evans　Hughes国務長官
　　第一次世界大戦後、支那大陸中心部（上海）へ文化介入
　第3回目の危機
　　Henry　Stimson国務長官
　　満州事変、日米開戦
　　英・米・豪と共同して南方から日本を包囲

参考文献：「米英の東亜制覇政策」「米英の東亜攪乱」「米国の世界侵略」「大東亜の建設」「米英挑戦の真相」大東亜戦争調査会