分かり易いと言えば分かり易い。MicrosoftがSaaS向けのアドレスをmicrosoft.comから.microsoftに集約するそうである。トップレベルドメインは規則に基づいた国別の割当制から申告制に移行しており、大手企業では自前のTDLを持っている所が少なくない。AppleやGoogleやIBMも取得しており、今後その方向に進む事も予想される。またUnicodeであればどの言語でも利用可能であり日本語のTDLも存在する。しかし実際には国際的に通用しないからか英字のTDLが殆どであり、「.さいたま」の様な誰も得をしない申請は行われていない模様である（.日本は様子見らしい）。何よりシステム管理者でもなければ、URLをそんなに意識する機会もそうそうあるまい。取得・維持もタダでは無いのだから、企業のCI活動でも無い限り費用対効果が悪いと云う側面も有ろう。しかし現状、中国語やヒンディー語やアラビア語のURLがネット上を飛び交っているのであり、取り敢えず読めないリンクは踏まないと云う慎重さは求められるのである。
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