31日までに出そろった大手電機メーカー8社のことし4月から6月までの3か月間の決算によりますと、売り上げが、液晶テレビの販売が伸びた「シャープ」と半導体事業が好調だった「東芝」がともに14%余り前の年の同じ期間を上回るなど、あわせて7社が増収となりました。また、本業のもうけを示す営業利益は、「ソニー」が前の年の3.7倍になるなど7社で増益となりました。これは、デジタル家電など主力事業でヨーロッパやアメリカなど海外での売り上げが好調だったことに加え、為替相場が円安となったことが大きな要因で、このうち「東芝」や「三菱電機」はことし9月の中間決算の予想を上方修正しました。ただ、先行きについては、デジタル家電の急激な価格の下落が続いていることなど不透明な要素もあり、今後の業績は海外経済の行方や為替相場の動向にも左右されることになりそうです。
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