どこの施設や学校でも、緊急対応の治療機器は準備しているはずですが、意外とその大変さに気ずいていない社会認識があります。今少しビジュアルな情報が必要かもしれません。
食物負荷試験（食物アレルギー）
アップロード日: 2010/09/29
食物アレルギーで食べられるかどうかを判断する唯一の方法と言われている。全国的にも実施している施設は少なく、普及が待たれる。
?食物アレルギー -ガイドラインに基づいた治療とは
公開日: 2012/05/14
2012年4月25日（水）放送アピタルアレルギー夜間学校 第1回「アレルギー 積極的に自分で治そう！ ガイドラインに基づいた治療とは」
「②食物アレルギー 」。
先生は、国立病院機構福岡病院 名誉院長／福岡女学院看護大学 学長 西間三馨先生。 日直（司会）は、小林 美幸さん サポート役は「アピタル」編集長の平子 義紀さんです。
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アレルギー対策、子供自身の手で 食物の正確な知識 症状を抑える注射 ：日本経済新聞
東京都調布市の市立小学校で昨年12月、乳製品にアレルギーのある女児が給食後に死亡し、改めてアレルギー事故の危険が浮き彫りになった。学校現場では以前から対策は取られているが、小さなミスでも深刻な事態を招きかねない。関係者は家庭と学校の緊密な情報共有の必要性を強調するとともに、子供自身が身を守れるようにしておくことが重要と指摘している。
文部科学省が2004～05年、全国の公立校約３万６千校を対象に行った調査によると、食物アレルギーを持つ児童生徒の割合は2.6％。高校生が1.9％、中学生2.6％、小学生2.8％と年齢が下がるにつれて高くなっている。
日本スポーツ振興センターが05～08年度の学校管理下の災害共済給付事業を調べた結果、給食によるアナフィラキシーショックやじんましんなどアレルギー事例は804件に上った。
文科省は08年に児童生徒のアレルギーへの対応をまとめた学校向けのガイドラインを作成。アレルギーのある子供については、医師が原因物質や必要な対応を記入した「学校生活管理指導表」を基に、教職員間で情報の共有を徹底するよう求めている。
ただ、学校のアレルギー対応は保護者からの情報提供が前提。保護者の積極的な関わりも欠かせない。
東京都教育庁地域教育支援部の伊藤和彦担当課長は「給食について、保護者、献立を作る栄養士、保健の養護教諭、担任教諭の４者で月に１度は話し合う場を持ってほしい」と呼びかける。アレルギーの原因物質や程度は年齢などで変化することもあるためだ。
子供のアレルギー疾患に詳しい茨城県東海村立東海病院の松井猛彦医師は「教諭が注意するだけでなく、アレルギーを持つ子供自身、給食を配膳する周りの子供たちも含めた２重、３重のチェック体制が必要ではないか」とも指摘する。
「食物アレルギーの子を持つ親の会」（東京都多摩市）の武内澄子代表は「子供が自分の身を自分で守れるようにしておくことが大事」と訴える。「食べられないのはかわいそう」と、アレルギー物質を含む食べ物を子供に見せず、正確な知識を教えない親も少なくないという。
子供はアレルギー症状を抑えるエピペン注射を怖がってためらいやすい。武内さんは「自分で打つ練習をして、緊急時に臆せず使えるようにしておくことも必要」と話している。
▼東京都調布市の死亡事故 調布市の市立小学校で2012年12月20日、乳製品にアレルギーがある５年生の女児（11）が給食で誤ってチーズ入りチヂミを食べた後に死亡した。急性アレルギー反応の「アナフィラキシーショック」が原因の疑いがある。
同市教育委員会によると、女児には通常、アレルギー物質を除いた給食を提供。当日も最初はチーズ抜きのチヂミを提供したが、おかわりの際、教諭がチーズ入りを渡してしまった。女児の「除去食一覧表」を確認せず、女児の家庭が作った「献立表」には食べてはいけない料理を示す印がなかったため安全と判断したという。
iakachan @iakachan
