昨夜というより、今朝未明に及川幸久氏のtweet通知でふんどしretweetをしたので挿入したい。。
実は、不肖Kazan、2020年の武漢ウィルス発症が表ざたになった頃、同年の春先あたりから、ネット空間では、ウィルス発症源国が国際協定である、国際機関への発症通報義務違反の責任追及するをという当時に動きと、賠償として中国に対し、民事賠償責任追及をするべしという内容のものだったと記憶する。
その基本的なフレームには発展途上国が中国に対して持つ債務額は、中国から支払らわれる損害賠償金から相当額を相殺できる仕組みが組みこまれていた。
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当時、すでにスリランカ政府は中国の債務の罠で、主要港の99年の無償賃貸を強いられていたほどで、一帯一路-プロジェクトのターゲットになったアフリカ、中央アジア、島嶼国家の多くは、中国による債務の罠にひっかている現実があった。
もし、この損害賠償請求が現実のものになれば、どうだろう? 債務国の借金んは賠償金から相殺され、残額の賠償請求額手に入れることができる仕組みだ。つまり借金はチャラになり、さらに賠償金を手にすることができるという、借金国には願っても無い内容になっていた。
しかも賠償額の単位は「京円」で、2020年の4月頃で3京円、その後2か月も経過すると5京円、さらに数カ月に8京円と。。。、今積算すればおそらく、10京円超えは固い。
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仮にも件の非人権国家と異なり、原告が理性的で道徳的な民主国家である以上、モンスターチャイナをエスニッククレンジングする訳にはいかないだろうから、こうした合理的なペナルティーを科すのが最も平和的で有効な手立てになるはずだ。
国家なら、金が無ければ、悪さもできなくなるのが世の常だ。それでも悪さをするなら、相応の制裁は含み入だ。
コロナの被害が無かった国は世界中どこにもないのが常識だ。 その時、世界中はまとまり、中国と対峙する構図は容易に構築できるだろう。
勝負は明白だ。 勝ち組の世界各国が、かの国の広大な土地を利用し合う草刈り場にすることができるのだ。 その草刈り場が公害で汚染されつくされた環境であることは承知だが、それはそれで最悪、国際的な汚物処理場所は必要になるのが普通だろうから、それには最適な条環境件だろう。
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そんな意味合いが思考の片隅に潜んでいたのを思い出したのトリガーになってのふんどしリツになってしまったデス。
🚨バイデンが今秋に新ワクチンを全米国人に推奨、強制か, についてYouTubeで解説しました:
— 及川幸久 YUKI OIKAWA💎 (@oikawa_yukihisa) August 30, 2023
再びワクチンという一つの選択肢を強制する流れがやってきそう。バイデンは、コロナの新しいブースター接種について議会に資金提供を要請したと述べた。… pic.twitter.com/3ObtFyDfLb
秋口にバイデン氏が新しい〇〇チ〇で予想されるパンデ〇ッ〇に備えることを発信してるのが、及川幸久氏が動画配信で紹介。
— kazan/mimura★いらないN共朝毎・四メディア (@asanai106) August 31, 2023
予想が事実なら、発症源国に2020年以降の民事損害請求が世界規模で実現するなら、2回、3回の接種に抵抗は無い。(続く)
発症原国は完全に将来に渡り立ち行かなくなり、公言している台湾侵攻も、世界覇権確立も霧散する。
— kazan/mimura★いらないN共朝毎・四メディア (@asanai106) August 31, 2023
途上国の債務は、相殺してもそれ以上のプラスが生じるのは確実だ。
暴走を回避する最も有効で平和的手法だろう。
実現でかの国は草刈り場だ。
ソース元への配慮から、youtube検索は、本記事を参考に。
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参考 「京円の世界イメージ」