「陰謀論」の歴史的起源を問う。その１

陰謀論という言葉が大変身近になってきました。主流メディアは体制側に都合の悪い意見を、全てそのように片付ける傾向があります。

 

「コロナウイルスは人工ウイルス」などの陰謀論が巷を騒がしている。

「グローバリズムによる世界政府樹立」など、全くの陰謀論である。

「ワクチンは人口削減が目的」などは根拠のない陰謀論である。

 

などの主張が見受けられます。さて本当にそうなのでしょうか。

 

当方が今まで出会った情報を総合すると, 陰謀論という言葉は1963年11月のケネディ大統領暗殺で定着しました。

ケネディを銃で撃った犯人は、表向きはリー・ハーヴェイ・オズワルドという青年だとｍ当時早い段階で片付けられました。

https://ja.wikipedia.org/wiki/リー・ハーヴェイ・オズワルド

 

しかし暗殺直後から数々の矛盾点が露呈しました。暗殺を狙った銃弾は、大統領の車列が走る沿道近くの教科書倉庫から発せられたことになっていましたが、多くの歓迎市民が別の場所（芝生の小高い丘=Green knoll)から、しかも複数の別々の場所から発射音を聞いています。

そしてオズワルド自身は無実を訴えながらもテレビカメラの前で殺され、真相が闇に葬られることになったのです。

 

これら矛盾点や数々の証拠から、一部メディアやジャーナリストはケネディを抹殺したがっていた勢力が行った犯罪である、と当時から主張してきました。

そして彼らの主張を「陰謀論」と主流メディアや政府が名付けたのです。

 

「陰謀を図る」の英語は to conspire で、con=共に、spire=息をする、つまり複数の人が共に陰謀を企てるということになります。

ケネディ暗殺は、複数の関係勢力が共謀したことは資料からも確実になっています。有力関係者はＣＩＡ（ケネディはＣＩＡと対立）や銀行勢力（ケネディはＦＲＢと別個に紙幣を発行）、軍（ケネディはキューバ危機を回避して戦争を行わなかった）など、その他ジョンソン副大統領の関与も疑われています。

 

ケネディ暗殺の38年後、またもや大きな陰謀論が巻き起こりました。2001年の９１１、同時多発テロ事件です。

ここでは詳細を省きますが、多くの専門家集団が矛盾を指摘しました。例えば、ビル倒壊の原因は飛行機でなく、内部に仕掛けられた爆弾でしかありえない、そして突っ込んだ飛行機の角度は、免許を取り立ての新人では不可能である、ゆえに犯人以外が操縦したか、又は自動操縦・リモート操縦である、などの結論が出ています。

 

これらの主張も陰謀論として一蹴されてきました。

 

次回は18世紀に遡って、ヨーロッパの陰謀論を見てみたいと思います。

ここまで来た,人類への介入。事実は小説より奇なり

今日は地球を支配するエリートが、ＳＤＧ（持続可能な開発目標）の名の下で、人類を改変しようとしている報告です。信じられませんが、実際に検討されていることなのです。

 

ソースはこちら↓

 

https://www.infowars.com/posts/wef-linked-bioethicist-called-for-genetically-modifying-humans-to-induce-meat-intolerance/

このアジア系の面立ちの男性は、ニューヨーク大学の生命倫理学センターのリャオ所長という人だそうです。ある科学セミナーでの氏の発言が物議をかもしています。

 

「人々は肉を食べすぎる。肉の消費を少なくさせたら、地球環境によって良いはずです」

“People eat too much meat. And if they were to cut down on their consumption on meat, then it would actually really help the planet,” Liao said.

「しかし人は肉を食べるのを止めたがらない。止める人もいるかもしれないが、やっぱり肉はおいしいからそれを諦めるのは難しい。　実は私もその一人です。」

“But people are not willing to give up meat. Some people will be willing to, but other people – they may be willing to but they have a weakness of will. They say ‘this steak is just too juicy, I can't do that.’ I'm one of those by the way,” Liao admitted.

そしてアレルギーや不耐性に話が移ります。

「例えば私には牛乳の不耐性があるのです。人によってはザリガニに（甲殻類）不耐性があります。

ですから人間工学を使って、肉やウシ蛋白に耐性が無くなるようにすればいいんです」

“For example I have a milk intolerance. And some people are intolerant to crayfish. So possibly we can use human engineering to make the case that were intolerant to certain kinds of meat, to certain kinds of bovine proteins

「マダニというダニがいて、噛まれると肉アレルギーになります。人間工学でそういうことが可能です。世界の大問題を人間工学で解決することができると思います。」

“There’s this thing called the Lone Star tick where if it bites you, you will become allergic to meat. So that’s something we can do through human engineering. We can possibly address really big world problems through human engineering,” he added.

最後が決定的です！

リャオ氏は地球資源の消費を抑える為（食物消費を減らす為）に優生学やホルモン注射で人間を小さくしたい　と言っている。

Liao also wants to shrink humans through eugenics or hormone injections so they consume less resources.

ちなみに同氏は「世界経済フォーラム」の一員で、同様の論文を発表しています。

このフォーラムやダボス会議はグローバリストのエリート達が集結して、世界の方向を決めるものです。つまり、世界経済フォーラムは国連やＷＨＯなどの現代イルミナティとイコールであると言えます。（当サイト「何故コロナワクチンは危険なのか」参照）

さらに、氏の専門である生命倫理学（バイオエシックス）は優生学（劣った遺伝子は排除すべきであるという、元々は19世紀イギリスで発祥した思想）の一分野です。倫理など何もありません。

このあたりの話は、当方の本「ＥＴが気づかせてくれた地球の真実」―アマゾン、楽天Ｋｏｂｏで販売中―に詳しく書いてあります。

世界の支配勢力は人間のＤＮＡを変えようとしているのは事実です。コロナワクチン、とくにｍＲＮＡは遺伝子の組み換えを目的としています。

ＳＤＧ（持続可能な開発目標）は現代イルミナティが、地球の資源をなるべく人類に使わせず自分たちで独占するための、大がかりな台本なのです。

まともに受け取らないようにしたいものです。

 

②なぜテレビや新聞を信用してはいけないのか

今回、日本の記者クラブについて４つの記事を読みました。それぞれの記事の要点を末尾に挙げてありますので、そこから得た結論（独断ですが）を先にご説明したいと思います。

 

日本の場合、大手マスコミの問題は昔から叫ばれてきました。特に、東日本大震災でその病理が白日の下にさらされることとなりました。

つまり「大本営発表をそのまま流す」体質です。原発の爆発の映像を海外メディアはいち早く報道したにも関わらず、国内では何日も隠ぺいされたままでした。そして放射能の問題、これについては語られつくされた感がありますが、危険性などその真実はいったいどうなっているのでしょうか。

ところで大本営とは、若い世代の方に為に説明しますと、日本が太平洋戦争中設置した日本軍の最高機関です。同機関は、新聞やラジオを通じて（テレビ放送はまだないため）戦時中の日本軍の状況について細かく発表しますが、全て嘘まみれでした。日本軍はアメリカの軍事力に、途中までは健闘しますが、段々敗退していき、ボロ負け状態でした。そのことを

日本国民は一切知らされていなかったのです。

大本営発表は完全に国民を欺きました。

 

さて現代に戻り、記者クラブの件ですが、問題が山積であるのは事実です。下記の要約をお読み頂ければお分かりになるでしょう。しかし、マスコミを信じられない理由は、記者クラブよりも、大本営発表がいまだにまかり通っている現実だと思います。

そして大本営をそのまま流すテレビ・新聞の体質、それを鵜呑みにしてしまう素直な日本国民の特性、真実を追求しようとするジャーナリストが潰されてしまうこと、が問題なのです。

 

前回のアメリカと同じで、日本の大本営発表にも現代イルミナティの「ＣＦＲ」「ビルダーバーグ・グループ」「三極委員会」の意図が大きく影響していることは確実です。

 

このような大手マスコミの病理治癒・改善に関しては、国民が如何に大本営発表に背をそむけるか、ボイコットするか、しかないのではないでしょうか。

 

当方が読んだ記事の要約です。

１．記者クラブとは　　寺澤有　　２０１９年発行　　出版社・インシデンツ

　　国でも地方でも役所という役所に記者クラブがある。記者室に備品が提供され、水道高

　　熱費も役所が払っている。全て税金。

　　記者クラブに属していないフリーランスは記者室を使えない。記者クラブは部屋だけで

　　なく情報も役所から独占する。

　　記者クラブの歴史は１８９０年、第一回帝国議会の開催時が始まり。同クラブは海外で

　　も評判がわるい。

 

２.「新聞記者ドキュメント」が書かなかった記者クラブ　　　寺澤有　２０１９年発行　　出版社・インシデンツ

　　民主党政権になって記者クラブが廃止されようとしたが、役所が独断でフリーランスを

　　排除。役所にとって記者クラブは「便宜供与の場」。

　　便宜供与―役所は、取材対応が国民の知る権利にこたえるための義務とは考えず、自分

　　達に都合がいい報道をしてくれるメディアへの特別なとりはからいをしているつもり。

 

３．記者クラブ問題を総括する　https://webronza.asahi.com/national/articles/2021040200011.html

　　

　　実は2006年以降、日本国内での記者クラブ加盟や記者会見参加は、外国報道機関の外国

　　人記者であろうと、雑誌に寄稿するフリーランスであろうと、ネット・メディアのブロ

　　ガーであろうと、記者会見参加の道は大きく開かれていった。つまり、2009年の民主党

　　政権交代時、記者クラブの多くはすでに開かれた存在であったのだ。

　　民主党政権の記者クラブ解放運動は、実は記者全体のレベルを下げようとするようなも

　　のだった。

　　記者クラブと権力とが結託して、公的な情報流通のアングラ化を加速させ、国民の知る

　　権利を毀損してしまったといえる。戦略も無く、結果も考えずに、大騒ぎしただだけの

　　「記者クラブ開放運動」は皮肉な結果に終わった。」

　　現在は学生でも記者クラブに参加できる。⇒国民の知る権利、憲法21条

 

４．記者クラブ、１０の問題　　　https://webronza.asahi.com/national/articles/2020092700003.html

 

1． 情報への特権的アクセス権。大手・有力マスコミを中心とする記者クラブは、フリー記者らを排除し、情報源へのアクセス権を独占している。 2． メディア同士の談合体質。独自のルールを作って自らを縛るなどして、古い談合体質から抜け出せずにいる。 3． 権力との「二人三脚」。記者クラブ加盟者・社は、とくに警察担当・政治担当において、相手におもねり、情報を「もらう」ことが常態化。ひどい場合は当局者と同じ発想になって二人三脚を組み、その視点からの報道を続けている。 4． 記者個人ではなく「クラブ丸ごと」で権力と一体化。記者クラブ員であってもジャーナリズムの本務である「権力監視」を続ける記者もいるが、記者クラブは全体として権力組織にのみ込まれている。それは今に始まったことではなく、戦前から続いている。 5．「縦割り」の取材体制。役所や警察などの組織配置に沿って、各記者クラブは各地・各所に配置されている。記者クラブ員は担当役所などに常駐。同じ社内でも横の連携は薄いうえ、外部との接触も限られており、タコツボに入ったような状態だ。 6． 記者クラブに「張り付く」ことのマイナス。記者クラブをベースに取材する記者は記者会見や各種発表などへの対応に追われ、なかなか外に出られない。国民の生の声を直接聞く機会も少なく、視野が狭くなる。当局者の示す施策と国民が解決を欲している社会課題との差異に気付きにくい。 7． 男性優位のマスコミを生む環境。記者クラブをベースに取材を続ける記者、とくにマスコミ企業の本流とされる政治担当や警察・司法担当は、早朝から深夜まで働き詰め。介護や子育てなどが必要な記者は、とても付いていけない。家庭を任される傾向の強い女性には、実に不利な職場環境である。 8． 記者会見で勝負しない体質。メディア同士での談合や当局との二人三脚などが進む中、会見の空洞化が進んできた。「本当に聞きたいことは会見ではなく、個別取材で聞け」という長年の”伝統”も影響しており、会見の空洞化は深刻度を増している。 9． 取材プロセスの「非透明化」がさらに進む。取材プロセスの「見える化」はほとんど進んでおらず、なぜこんな記事になったのかを国民は知る術がない。その根底には、会見で聞きたいことを聞かないといった記者クラブ加盟者・社の体質が潜んでいる。　

10. 限りない取材力の劣化

　　

END

 

①なぜテレビや新聞を信用してはいけないのか。

まずアメリカのメディア組織図を見て頂きたいと思います。細かい部分は無視してくださって大丈夫です。

リンク先

https://steemit.com/news/@ddarko28064212/over-90-of-all-mainstream-media-is-controlled-by-council-on-foreign-relations

これはネット上でよく見かける、アメリカのマスコミ組織図となります。

一番上に　The American Empire and its Media　（アメリカ帝国とそのメディア）の見出しがあります。そのすぐ下に Council on Foreign Relations (外交問題評議会)とあります。ＣＦＲと略されます。

そこから枝分かれして、画像左にBilderberg Meetings (ビルダーバーグ会議)、右に　Trilateral Commission（三極委員会）とあります。

下の細かい画像は、大手メディアのロゴや責任者の写真で、日本でも知られているＣＮＮ、ニューヨーク・タイムス、フィナンシャル・タイムス、タイム、ニューズウィーク、ディズニーなどが載っています。

 

この組織図の大元締めにあたるのは　ＣＦＲ、外交問題評議会です。一言で言うと、アメリカだけでなく世界を牛耳り、戦争や経済の大不況などを恣意的に演出してきたグループで、1921年にデビッド・ロックフェラーが設立しました。中核メンバーはズビグニュー・ブレジンスキーとヘンリー・キッシンジャーなどです。目標はグローバリズムです。⇒世界の国家や政府を廃止し、国連が世界を統治する新しい枠組み、現在進行中。　

さらに言うならば、ＣＦＲは現代イルミナティの代表です。当方のブログ、「何故コロナワクチンは危険なのか」でもご説明しましたが、秘密結社イルミナティは1770年代にドイツ・バヴァリア地方で結成されました。有名な１３の家系があり、陰謀論によく登場するロスチャイルドやロックフェラーはその中に入っています。これらについては全て資料があります。

イルミナティ家系のロックフェラーが設立したＣＦＲや国連は、ずばり、イルミナティに属しているのです。

 

また、ビルダーバーグ会議は同じように世界を操作する、元々は秘密会議でした。これもロックフェラーが提唱した会議です。しかしジャーナリストに暴露され、いまやホームページもあります。毎年一回、主に欧米の実力者が集まって会議をします。日本からは、元ＩＥＡ（国際エネルギー機関）事務局長の田中伸男氏が参加したことがあるようです。

 

右の三極委員会は1973年にやはりロックフェラーが設立した、欧・米・日の３つから代表者が選ばれてグローバリズムを推進する組織です。今は中国人が圧倒的に増えましたが、日本人メンバーは39人います。（下記追記参照）

 

アメリカの主流メディア９０％はこれら現代イルミナティに支配されていますから、体制に都合の悪いことは報道しないのは自明の理なのです。例えばコロナが生物兵器であり、ワクチンも「百害あって一利なし」であることなどです。

翻って日本はどうでしょうか。日本も完全にＣＦＲに首根っこを押さえられていますから、支配体制のプロパガンダ器官である、テレビや新聞などの主流メディアは信用できないのは当然です。

勿論、嘘ばかり報道しているわけではありません。気象情報、交通情報、事故情報。事実も沢山あり、中には勉強になる記事や番組もあります。

正義感に燃えた記者も沢山いることでしょう。しかし、マスコミというシステムに問題があるのです。

 

次回は日本の記者クラブについて調べて書きたいと思います。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

追記

三極委員会の2020年1月時点での日本人メンバーを全部調べました。（英語ホームページから引用）

田中明彦（三極委員会役員、政策研究大学院学長）：長谷川閑史（同委員会アジアパシフィック地域議長、武田薬品相談役）：勝又秀子（同委員会アジアパシフィックディレクター、中部電力社外取締役、NHK経営委員）：朝田照男（丸紅会長）：藤井卓也（下中記念財団理事長）：藤崎一郎（前駐米大使）：船橋洋一（元朝日新聞主筆）：平野信行（三菱東京UFJ銀行専務）：堀井昭成（キヤノングローバル戦略研究所 理事特別顧問）：柏木茂介（シュローダー投資顧問代表取締役社長）：勝栄二郎（インターネットイニシアティブ代表取締役社長）；川本裕子（早稲田大学教授）：川名浩一（日揮副会長）：小林栄三（伊藤忠商事特別理事）：小林いずみ（元メリルリンチ証券社長）：小泉光臣（日本たばこ社長）：小島明（日本経済研究センター参与）：國部毅（三井住友フィナンシャルグループ会長）：永井浩二（野村ホールディングス会長）：中村邦晴（住友商事会長）：中西宏明（日立製作所会長）：西浦完司（三菱商事常務）：大河原昭夫（日本国際交流センター理事長）：櫻田謙悟（SOMPOホールディングス社長）：佐藤孝義（一般財団法人MRAハウス）：佐藤康博（みずほフィナンシャルグループ会長）：塩崎恭久（政治家）：杉崎重光（ゴールドマン・サックス証券副会長）：高原昭夫（東京大学教授）：武見敬三（政治家）：田中均（元外務省）：田中直樹（国際公共政策研究センター）：田中伸男（笹川平和財団理事長）：田代桂子（大和証券副社長）：津川清（あおぞら証券取締役）：辻慎吾（森ビル社長）：津谷正明（ブリジストン会長）：渡邊 博史（国際通貨研究所理事長）：山田唯人（マッキンゼーアンドカンパニー　パートナー）

 

陰謀論でないー新型コロナは生物兵器

陰謀論と片付けられないように慎重に書かせて頂きます。

 

ここ数日、米独立系メディアでは「Gain-of-function research」=機能獲得研究について騒いでいます。

 

ます「機能獲得実験」の説明が大阪大学大学院生命機能研究科の研究者によって書かれています。

https://bsd.neuroinf.jp/wiki/機能獲得実験

 

　ある遺伝子の機能を調べる際にその遺伝子の機能や発現量を増強させることで機能を類推する実験手法を機能獲得実験という。

 

またアメリカの医学サイトでドクターが説明しているところによると

https://www.news-medical.net/health/What-is-Gain-of-Function-Research.aspx

 

Gain-of-function studies are most usually applied in virology and have revealed many details regarding the biological mechanisms behind virus transmission and replication.

機能獲得研究は、殆どの場合ウイルス学に応用されており、ウイルス感染や複製（感染者の体内でウイルスが複製される）に関して多くの事実を提供してきた。

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この機能獲得研究が中国の武漢ウイルス学研究所で、オバマ政権によって秘密裡に2014年から行われてきたということと、その研究の関係者にアンソニー・ファウチ米疾病予防研究所長官がいた、ということが明らかになってきています。ファウチの地位は非常に高く、日本での尾身茂氏の立場に相当します。

さてこの機能獲得研究は何の機能を獲得させるのか、ということが問題です。ウイルスが早いスピードで複製・増殖する機能なのか。それとも感染を少なくさせる機能なのか。

つまり良い機能なのか、悪い機能なのかということですが、良い機能であれば機密研究にする必要はないはずです。

少しずつ真実が明らかにされてきています。勿論、主流マスコミは必死に打ち消そうとしていますが、コロナが陰謀であった可能性は日を増すごとに強くなっています。

少なくとも武漢のサルやコウモリは無罪になりそうです（笑）。