どうでしょうかね。
安倍首相の靖国参拝を、さも大問題のように連日報道しているのは、むしろ日本の左翼メディアの方でしょう。ことさら批判する海外メディアを取り上げて、自らの正当性を訴えようとしていますが、自国のメディアとしてはあまりにも不自然ですね。
結果的にこの戦後の国内反日勢力が諸悪の根源の一つである事があぶり出されてきた言えるでしょう。
戦後日本の中で、ＧＨＱによるウォー・ギルト・インフォメーションプログラムという「戦争への贖罪感情」を植え付けるマインドコントロールと国内左翼工作と海外からの反日工作が見事に融合しました。
安倍首相がやった事は、もう何回も言っていますが、これら日本の戦後レジームへの挑戦であり、その意味では「一線を超えた」わけです。
この戦後レジームとは、第二次世界大戦の戦勝連合国側を正義として称えて、東京裁判で一方的に裁かれた日本を悪とする考え方です。
よく東京裁判史観とも言われますが、私に言わせれば、それは第二次世界大戦の「戦勝連合国史観」＝「国連安保理常任理事国史観」なわけです。
だからこそ米国が「失望した」と言いますし、追随する豪州が「オウンゴール」と言ったりするのですし、特に太平洋戦争と呼ばれる日米戦争の本質が、日本による「大東亜戦争」と言う名の欧米列強によるアジアの植民地支配からの解放戦争だったと知っているアジア諸国は批判しないわけです。
韓国も靖国参拝を批判していますが、靖国神社には日本と同じく戦犯韓国軍兵士も合祀されているのですから、批判するのは矛盾極まりなく、論理破たんしていますから相手にする必要はありません。
では中国はどうでているのか？
当然、政府広報誌であり、大本営発令情報である国内新聞各紙は批判していますが、不気味なまでに北京中央政府は国内の反日勢力の抑え込みに躍起になっています。
たとえ事由が「反日」であっても「政府に対する抗議行動」そのものがタブー視されていますから、現時点で「官製デモ」を仕組まない、もしくは仕組めない理由があるとみて間違いないでしょう。
ではそれはなぜか？
本日12月29日産経新聞報道でもありますように、北京中央政府は、国際的に人権侵害の温床と批判される「労働教養」という強制労働制度の廃止を決定したようです。
まもなく拘束されていた数万人にも及ぶ中国公民が釈放されるようですが、強制労働の対象者が法輪功や反政府組織のメンバーが多かっただけに、釈放された後に、この集団を巻き込む反政府運動の広がりを恐れている事はほぼ間違いありません。
だからこの意味でも、「中国が動けない時期」として、この年末を狙って靖国神社に参拝した安倍首相の戦略は成功したと言えます。
だからこそことさら中国高官が「失敗した」と言っているんですね。この強がりの裏に明らかに焦りが見えています。（出来ない、もしくはしないと高をくくっていたようですね。）
と言う事で、日本国内の真正保守の皆様、今、日本国内で「安倍首相靖国参拝批判」しているメディア（朝日新聞、毎日新聞、東京新聞他）に対して強烈なカウンターを浴びせかけましょう！今が絶好のチャンスですよ！泣き寝入りしてはいけませんよ！このような新聞社を消費増税時の軽減税率の対象業種にしてはいけませんよ！
ちょっとでもおかしい新聞記事や抗議デモに在日勢力が絡んでいる実態があるなら、ネットを介してどんどんあぶり出しましょう！
安倍首相の靖国参拝を、さも大問題のように連日報道しているのは、むしろ日本の左翼メディアの方でしょう。ことさら批判する海外メディアを取り上げて、自らの正当性を訴えようとしていますが、自国のメディアとしてはあまりにも不自然ですね。
結果的にこの戦後の国内反日勢力が諸悪の根源の一つである事があぶり出されてきた言えるでしょう。
戦後日本の中で、ＧＨＱによるウォー・ギルト・インフォメーションプログラムという「戦争への贖罪感情」を植え付けるマインドコントロールと国内左翼工作と海外からの反日工作が見事に融合しました。
安倍首相がやった事は、もう何回も言っていますが、これら日本の戦後レジームへの挑戦であり、その意味では「一線を超えた」わけです。
この戦後レジームとは、第二次世界大戦の戦勝連合国側を正義として称えて、東京裁判で一方的に裁かれた日本を悪とする考え方です。
よく東京裁判史観とも言われますが、私に言わせれば、それは第二次世界大戦の「戦勝連合国史観」＝「国連安保理常任理事国史観」なわけです。
だからこそ米国が「失望した」と言いますし、追随する豪州が「オウンゴール」と言ったりするのですし、特に太平洋戦争と呼ばれる日米戦争の本質が、日本による「大東亜戦争」と言う名の欧米列強によるアジアの植民地支配からの解放戦争だったと知っているアジア諸国は批判しないわけです。
韓国も靖国参拝を批判していますが、靖国神社には日本と同じく戦犯韓国軍兵士も合祀されているのですから、批判するのは矛盾極まりなく、論理破たんしていますから相手にする必要はありません。
では中国はどうでているのか？
当然、政府広報誌であり、大本営発令情報である国内新聞各紙は批判していますが、不気味なまでに北京中央政府は国内の反日勢力の抑え込みに躍起になっています。
たとえ事由が「反日」であっても「政府に対する抗議行動」そのものがタブー視されていますから、現時点で「官製デモ」を仕組まない、もしくは仕組めない理由があるとみて間違いないでしょう。
ではそれはなぜか？
本日12月29日産経新聞報道でもありますように、北京中央政府は、国際的に人権侵害の温床と批判される「労働教養」という強制労働制度の廃止を決定したようです。
まもなく拘束されていた数万人にも及ぶ中国公民が釈放されるようですが、強制労働の対象者が法輪功や反政府組織のメンバーが多かっただけに、釈放された後に、この集団を巻き込む反政府運動の広がりを恐れている事はほぼ間違いありません。
だからこの意味でも、「中国が動けない時期」として、この年末を狙って靖国神社に参拝した安倍首相の戦略は成功したと言えます。
だからこそことさら中国高官が「失敗した」と言っているんですね。この強がりの裏に明らかに焦りが見えています。（出来ない、もしくはしないと高をくくっていたようですね。）
と言う事で、日本国内の真正保守の皆様、今、日本国内で「安倍首相靖国参拝批判」しているメディア（朝日新聞、毎日新聞、東京新聞他）に対して強烈なカウンターを浴びせかけましょう！今が絶好のチャンスですよ！泣き寝入りしてはいけませんよ！このような新聞社を消費増税時の軽減税率の対象業種にしてはいけませんよ！
ちょっとでもおかしい新聞記事や抗議デモに在日勢力が絡んでいる実態があるなら、ネットを介してどんどんあぶり出しましょう！
