◎食品添加物Food additives しょくひんてんかぶつ
食品の安全性に対する高まりが感じられます。食を預かっている女性、健康について関心度の高い高齢者にとっては、食品添加物に対する関心も強いのではないでしょうか。加工食品の氾濫とともに食品添加物も数を増してきました。国内の生産量から判断して日本人は平均して11g/1日、種類にして70～80種、年間4kgの食品添加物を摂取(昭和44年[1969年]科学技術庁調査)しているといわれています。食品添加物の市場は2010年で、数量は333万トン程度です。加工食品の中には廃棄、輸出輸入しています。製造工程で失われるものなどを含めて、半分は廃棄していると考えられ1人当たり1日約36.5g、年間約13.5kgも食べていることになります。
戦前からのネガティブ方式からポジティブ方式(使用して良い化学的合成添加物)に変わり(1948年)そして平成7年(1995年)には、化学的合成添加物以外、天然添加物でも今後新たに使われる添加物については、指定されたもの以外使用できなくなっています。平成３１年(2019年)3月31日現在では指定添加物４５５品目、天然添加物(既存添加物)３６５品目、天然香料が約６００品目例示、一般飲食物添加物１００品目例示が食品添加物として認められています。
輸入食品の増大により、その食品添加物の基準は国によって異なり、日本では認められていない使用できない添加物を検出しています。厚生労働省では国際的な整合、適合性を押し進めています。
その使用のための安全性基準は、
慢性毒性試験として動物実験などから最大無作用量(人が一生涯食べつづけても影響を受けないと推定される量)に安全係数の1/100にして一日摂取許容量ADI(Acceptable Daily Intake)を推定しこの数値(国民栄養調査)を下回るように定められいいます。
急性毒性試験として動物実験等で経口投与摂取によってLD50(lethal dose50%の致死量)毒性の量を求めてその食品添加物のおよその毒性に達する量を知ることができます。
突然変異性、遺伝子毒性、催奇形性、発ガン性試験などが行われています。
一日に最大に摂取しても可能であろうとした量MTDI(maximum torerable daily intake)一日の最大耐用摂取量は、食品添加物として必須の栄養素、栄養強化(例:酸化マグネシュウム・吸着剤、炭酸マグネシュウム・膨張剤)の目的も含め使用される添加物の種類、量、方法を制限していす。
食品添加物の定義として食品衛生法で「食品の製造の過程において又は食品の加工若しくは保存の目的で、食品に添加、混和、浸潤その他の方法によって使用するものをいう」しております。安全で、適正な表示、有用である使用目的等に規制をしているとしています。
表示について免除される場合もあります。原則としては使用したすべての食品添加物の表示義務があります。
免除される場合は、
加工助剤として製造過程で使われるが出来上がりの食品にほとんど残っていなくその食品の成分に影響を与えない物。例・豆腐、茹で麺の消泡剤:みかん缶詰の塩酸、水酸化ナトリウム:数の子漂白の過酸化水素
キャリーオーバーとして加工食品そのものを使って製造されたもの。例:すり身(リン酸塩混入)を使用して製造のかまぼこ:マーガリン(酸化防止剤混入)を使用して製造のビスケット
栄養強化剤は目的によって栄養改善法での表示で添加物としての表示は特に規制を受けていない。
ばら売りの食品一部かんきつ類やバナナに防かび剤として使用されるイマザリル、オルトフェニルフェノール、ジフェニル及びチアベンダゾールと、甘味料のサッカリン及びサッカリンナトリウムについては、バラ売りであっても売り場に表示をしなければなりません。
一括名で表示されるものもあります。一般に微量の添加物を複数組み合わせて機能し多く表示するその必要性が低いと考えられるもの、食品中に含まれている添加物は、一括名、用途名により表示してよいとされています。かん水、膨張剤、ガムベース、軟化剤、苦味料、光沢剤、香料、酸味料、調味料、凝固剤、乳化剤、ph調節剤です。
用途と物質名の併記される食品添加物は８種になります。１甘味料、２着色料、３保存料、４糊料（ゲル化剤・増粘剤・安定剤）５酸化防止剤、６発色剤、７漂白剤、８防かび剤です。
例 甘味料[ｱｽﾊﾟﾙﾃｰﾑ]､着色料[ﾍﾞﾆﾊﾞﾅ色素]、保存料[ｿﾙﾋﾞﾝ酸ｶﾘｳﾑ]
天然香料および一般に食品として飲食に供されているものについては、従来どおり、して指定制の対象外とされています。
今までに使用してきた天然添加物は、既存添加物として名簿に記載し指定制適用外としていますが、これらについても必要に応じて毒性試験等を行い国際機関をも参考にして基本的な安全性の確認、見直しをしています。しかし安全性は、単品で行なわれているのが殆どで混合で使用したときの検査はあまり行なわれていないのが現状のようです。数多くの食品添加物が使われるようになったのは、戦後で７５年が経過しています。
２００２年４月よりアレルギーを特に起こしやすい物質の表示が製造、加工、輸入された加工食品及び添加物に義務付けられています。「卵、乳、小麦、そば、落花生」の五品目ですが、卵・乳(牛乳、乳製品)・小麦は症例が多いもの、そば・落花生は症状が重篤であり生命への危険性があり留意する必要ありとしてこの五品目については、加工助剤(製造に使われるが最終製品残存しないか、微量の添加物)、キャリーオーバー(加工食品の原料にもともと含まれていた添加物がそのまま完成品に成分が残っている)の食品についても表示が義務付けられました。しかし容器包装された加工食品だけでばら売りは対象外となっています。あわび、いか、いくら、えび、オレンジ、かに、キウイフルーツ、牛肉、くるみ、さけ、さば、大豆、鶏肉、豚肉、まつたけ、もも、やまいも、りんご、ゼラチンの19種は、症例が少なく、化学的知見が少ないとして「表示奨励」にとどめています。可能性の表示は、PL法(製造物責任法)で企業防衛として安易に利用されることも予想し又選択の幅を狭めることにもなり禁止しています。
厚生労働大臣の諮問機関である食品衛生調査会では、指定を受けていたものでも最新の化学技術によって安全性、必要性が検討され安全性に疑惑がもたれたものは削除、指定の取り消しをしています。しかし、実際にはより以上の加工食品から食品添加物の過剰摂取で、味覚障害、アトピー、骨折しやすいなどが問題視されております。
食品添加物の80%が食品製造用で酸、アルカリで占められ、残りが殺菌料、着色料、調味料、甘味料、酸味料の20%となっています。製品別だと60%強、調味料(人工甘味料・酸味料・呈味料<ていみりょう>)に使用、他には、膨潤剤、強化剤、糊料、着香料、発色剤、合成保存料、酸化防止剤、漂白料、乳化剤、結着剤です。
企業優先から経済成長を経て消費者にやっと目が向けられるようになったとはいえ、私達消費者はまだまだ安心して食生活を送れる状態ではありません。表示への不信感がつのっています。
日本の食品添加物に対する規制が諸外国で使用が認められている添加物でもわが国では規制を受けているものもあり、厳しいとも言われますが、新しい添加物については、メーカー側で安全性を確認して申請し、指定を受けなければ使えない為国連で指定されていても日本の現状では申請がなければ使用できないため輸入品が多く市場に出回るようになってそれとのギャップも指摘されるようになり調整が行われているようです。
主に輸入品のフルーツ類に、収穫後に農薬の散布が行なわれるポスト(後)ハーベスト(収穫)が、アメリカからの輸入品に多く、貯蔵や、輸送に際して害虫、カビなどの発生による損失を防ぐことで、食品添加物という名目で入っています。日本ではポストハーベストといわれる収穫後に使用される農薬は、規制を受け、保管の為のくん蒸以外許可していません。
決して添加物すべてが悪いわけではありません。加工食品が多く出回ったことにより食生活がより豊かになったことは、大変喜ばしいことでした。より安全性を考慮した利用の仕方をすることが大切なことです。食品添加物を少しでも少なくする方法としては、よく水で洗い流す、茹でこぼしたり、加熱処理で食パンはトーストが効果的といわれます。緑黄食野菜の油炒めで食物繊維、ビタミンA、C、Eが摂取でき抗がん作用に効果的ですね。よく噛むことによって唾液の中の消化酵素オキシターゼの分泌がよくなり、この酵素には、発ガン抑制、解毒作用があります。
自分自身で冷凍食品を作ってみるのもいいかもしれません。市販の冷凍食品のなかには、里芋のように真っ白に漂白したものもあります。素材の冷凍加工されたものさえ添加物で処理しているものも多々あるのが現状です。
消費者にできることは、不必要な添加物の入っている製品を買わないことに尽きるわけですが、そのためにも法律、規制だけに頼ることなく、自己責任の元でかしこい消費者、でなければなりません。
*付・農薬使用基準
農薬残留基準(厚生労働省)、農薬登録保留基準(環境省)、農薬安全使用基準(農林水産省)の3省の協力で行っています。残留農薬基準は、農薬の1日摂取許容量(ADI)等一生食べつづけても影響ないと考えられる残留量を定めています。
