こんにちは、院長の町田です。
サブい日が続きますが、たまにはＷｉｌｌからお知らせしたいと思います。
突然ですが、灸頭鍼ってご存知ですか？
体調不良の原因はさまざまありますが、冷えもその一つです。
その冷えによって、肩こりや腰痛、自律神経失調症などなど、挙げればキリがないくらい症状が出てくると思います。
そんな症状に有効な治療に、灸頭鍼があります。
なんとなく、想像がつくかもしれませんが、鍼の効果とお灸の効果を同時に得られる治療法です。
これは、鍼をまず打ちまして、その打った鍼の頭にモグサ（お灸）を丸めて乗っけます。
お灸といっても、熱いお灸ではなくて、温かいお灸ですので、ほどよく気持ち良いんです。
この灸頭鍼によって、血行が良くなり、緊張していた筋肉が柔らかくなり、リラクゼーション効果もあります。
是非、一度お試しください！
こんにちは、院長の町田です。
早いもので、また高校バスケットボールの新人戦の時期になりました。
ということで、今年度も海老名高校女子バスケットボール部をサポートしている関係上、試合の時など、留守にしまして皆様にご迷惑をおかけしてしまうと思います。
申し訳ありませんが、よろしくお願いいたします。
早速でありますが、本日は午後から試合がありますので、午後は臨時休診とさせていただきます。
ご予約のお電話は、042-707-1119までお願いいたします。
こんにちわ、院長の町田です。
今日は、こんな記事がありましたので、ご紹介します。
マッサージや整体を受けて骨折するなどのトラブルが今増えています。被害の相談が５年間で８００件近く寄せられているとして、国民生活センターが注意を呼びかけました。
日々の生活でたまった疲れを癒やすマッサージ。東京都内のある店では、横になって全身の筋肉をほぐしていくコースが人気です。
「腰とか足が痛いので、すごくいい」（客）
このところ、都市部を中心に増加するマッサージを中心としたリラクゼーション・スペース。一方で、トラブルも相次いでいるといいます。
国民生活センターによりますと、マッサージなどを受けて、「ろっ骨が折れた」といった相談や「腰をまっすぐにできないほど痛くなってしまった」という相談が、２００７年度以降で８２５件も寄せられています。その半数近くが整体やカイロプラクティックでの施術だったといいます。
「指圧」や「柔道整復」には国家資格が必要ですが、整体やカイロプラクティックには国家資格がありません。
「危険があるから免許が必要。免許を持たない人がやるのは、より危険」（全日本鍼灸マッサージ師会 杉田久雄 会長）
ただ、国家資格のないマッサージ店でも独自の取り組みをしているところもあります。こちらの店で働くには、３００時間の講習を受けたうえ、民間団体が発行する資格の取得が必要だといいます。
また、定期的な勉強会など独自の取り組みで事故が起こらないよう、技術水準の維持に努めています。しかし、広告や看板だけで利用者が資格のあるなしや店の善し悪しを見極めるのは難しいのが現状です。
国民生活センターでは、国家資格のない整体などについても、業界に対し施術の際のガイドラインを作成するよう求めています。（02日16:17）
このようなニュースがありました。
当然、我々は事故が起きないように細心の注意を払いながら、施術を行っています。
国家資格を取得していれば、事故が絶対にない、というわけではありませんが、少なくとも国家試験を受験するためには、最低3年学校に通う必要があります。
つまり、マッサージ師や鍼灸師、柔道整復師はある一定の水準がありますが、無資格施術に関しては、知識・技術もバラバラなのが現状です。
僕も専門学校での講義の際は、しつこいくらいに事故を起こさないよう、学生に言ってます、言いまくってます、指導しまくってます。
ですから、治療院の選択は十分に気をつけていただきたいと思います。
こんにちは、院長の町田です。
心配なニュースです・・・。
風疹の流行が、首都圏や関西で続いている。
患者の全数調査が始まった２００８年以降、最悪のペースで増えており、厚生労働省は１９日、予防接種の情報提供など対策を進めるよう、全国の自治体に文書で通知した。
風疹は、妊娠初期の女性が感染すると、生まれた子に心疾患や難聴などの障害を引き起こす恐れがある。
国立感染症研究所によると、今年初めから７月１１日までに全国で報告された患者数は５９４人で、昨年１年間の３７１人を大きく上回った。１４６人で最多の兵庫県に大阪府の１２８人、東京都の１１８人、神奈川県の４０人が続き、関西と首都圏での流行が目立つ。
患者全体の約８０％にあたる４６０人が男性で、年齢では２０～４０代の発症が目立つ。女性患者の約７５％は、妊娠・出産の多い１０代後半～４０代だった。
厚労省は自治体への通知で、〈１〉妊娠した人の家族や妊娠の可能性の高い女性らに対する予防接種の情報提供〈２〉妊娠中に感染した可能性のある女性の相談に応じる――などの対策を求めている。
感染研の多屋馨子感染症情報センター室長は「家族や同僚などに妊娠中の人がいる男性や、妊娠を希望している女性は、できるだけ早めにワクチンを接種してほしい」と話している。
（2012年7月20日10時23分 読売新聞）
Willにも、逆子の治療で妊婦さんが来られてます。
心配です。
