P-3 哨戒機
本家のアメリカ海軍では約200機を世界の主要海域に展開していることに対して、
海上自衛隊が、日本周辺海域だけを対象にしている
にもかかわらず約100機も運用していた。
これは日本列島が、大陸から太平洋に出る出口に位置する要衝であるからであり、冷戦時代から対ソ・対中戦略の最前線として海自が機能していた。また、日本は第二次世界大戦時に、連合国の潜水艦や機雷に海上輸送路を破壊され、戦略的に追い詰められた経験を持つことも哨戒機を重視する姿勢につながっている。
導入時の演習では、ローファーブイ/ダイファーブイ（受信専用のソノブイ）による広域哨戒で、次々と潜水艦の探知に成功し、演習相手の海上自衛隊の潜水艦部隊に「P-3Cショック」と呼ばれるほどの脅威を与えた。しかしその後は海自潜水艦の静粛性が格段に向上し、ローファーブイでの対応が困難になってきたため、ダイキャスブイ（探信音付きソノブイ）を使用したアクティブ戦を交える戦術を採るようになった。現在では赤外線暗視装置と逆合成開口レーダーによってシュノーケル航走中の潜水艦探知で成果をあげている。
冷戦終結による哨戒作戦の減少に伴い、20機程度が実働任務から削減されることになり、そのうち5機が画像情報収集機 OP3C に独自改造された。また、1991年（平成3年）から1998年（平成10年）にかけて、P-3Cをベースにした電子戦機 EP-3 電子偵察機 に5機が、1994年（平成6年）に装備試験機 UP-3C に1機が、1998年から2000年（平成12年）にかけて電子戦訓練支援機UP-3Dに3機が改造製造された。
海上自衛隊では1998年（平成10年）頃からP-3Cの機種呼称を 「対潜哨戒機」 から 「哨戒機」 へと変更しており、対潜水艦一辺倒だった体制を改善し、不審船対策や東シナ海ガス田に対する監視強化も主要任務に挙げられている。また、2000年（平成12年）からはそれまでの白と灰色の二色塗り分けの塗装を改め、明灰色単色の低視認性塗装が適用された。
2013年 3月末時点の
海上自衛隊の
P-3C 保有数は
75機である。
また、余剰機を改修して転用し、老朽化の進むYS-11の各種任務型を置き換える計画も進められている。機齢延伸措置を行い、6年程度延伸する計画を予定している。
( P-3 Wikipedia )
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