在日や韓国系企業以外にも反日や売国企業が日本には沢山存在します。
【住友化学】
TPPに一番熱心な経団連会長を務める米倉弘昌が率いる住友化学、遺伝子組み換え作物の種子で有名なモンサント社と提携しています。
モンサント社は、遺伝子組み換え作物と除草剤をセットにして世界中で売りさばこうとしています。
http://www.sumitomo-chem.co.jp/newsreleases/docs/20101020_3.pdf
この企業は、遺伝子組み換え作物の種の世界シェアが90%で、種を発芽しない「ターミネーター遺伝子」を広めようとしていることで知られています。。これが世界中にバラまかれると、農家は毎年モンサントから種子を買わなければならなくなります。
モンサントの狙いは、世界の農産物の支配で、住友化学はこんなとんでもない企業と提携しているのです。当然、日本への進出も狙っていますが、我国の農業は国によりしっかりガードされていて入れません。そこでTPPに加入させて障壁を取り除こうというわけです。米倉が旗振り役をしているのはこのためで、真に判りやすい構図です。
モンサント社はロックフェラー系の企業で、ベトナム戦争で使われた枯葉剤を製造したことでも知られています。この結果、ベトちゃんドクちゃんのような奇形児がたくさん生まれました。悪魔的な企業で、住友化学も悪魔に魂を売り渡してしまったようです。
住友化学は、「GEヘルスケア」と「日本メジフィジックス」という合弁会社を作っていますが(出資比率は50％ずつ)、この合弁会社が昨年10月にセシウム体内除去剤の販売を開始しています。
このセシウム体内除去剤は、実際に福島第一原発の作業従事者に対して使われています。随分タイミングの良い販売ですが、偶然でしょうか。
GEヘルスケア」はイギリスの企業ですが、あの世界最大のコングロマリット企業ゼネラル・エレクトリック社の構成企業の一社です。福島第一原発で事故を起こした原子炉は、このGE社製でした。
GEは、老朽化した福島第一原発の脆弱性を知悉しています。福島原発の破壊工作が計画されていたことも、恐らく知らされていたことでしょう。そこで手まわしよくセシウム除去剤を販売し、一儲けを企んだのではないでしようか。
東北関東が放射能汚染されれば、日本は農産物の輸入を増やさざるを得なくなります。これでうるさい農家を抑えて、TPPに参加する大義名分ができます。そこで晴れてモンサント社が日本進出を果たす。こうしたシナリオが描かれていたような気がします。
住友化学は、GEとモンサントの動きに絡んでいますので、一部の人間は背後の謀略を知っていた可能性があります。米倉会長は一見好々爺然としていますが、どす黒い面を隠し持っていると見なければなりません。
【花王】
◆中国の反日プロパガンダ映画に俳優の香川が出演したら急にＣＭに採用
◆フィギュアにロッテ・アイフル・マルハン（パチンコ）など反日企業と一緒に広告を出している
◆キムヨナをＣＭに使ったのも花王
◆韓国押しで浅田真央叩きが酷い「特ダネ」の番組スポンサー
◆韓流ドラマばかり意図的に選んでスポンサーになっている
◆Ｋ－ＰＯＰばっかりのHEY！HEY！HEY！ の番組スポンサー
◆捏造番組「あるある大辞典」の番組スポンサー
◆『韓日戦』表記の時のサッカーの試合のメインスポンサー
◆タイで放送された反日ドラマのスポンサー
しかもタイの日本人の抗議運動でも最後までスポンサー降りなかった唯一の日本企業が花王
◆次のフジの日曜９時ドラマの主演は反日女優のキムテヒで、花王の一社単独スポンサー
◆パチンコ屋の景品に多い花王商品
◆花王の年間広告費は８００億円。その内、フジテレビには６００億円
１媒体のそれも１企業に全広告費の８割をつぎ込む・・・あまりにも不自然ですね
（フジから見ても花王は第４位のお得意様）
【電通】
戦後GHQによって情報統制された機関が共同通信と時事通信と同じく電通と博報堂とでありこれらは互いに株を持ち合っています。日本のメディアが現在も外国の反日勢力によって、統制されている実態でもあり、在日社員が多い代表的な企業でもあるのです。
電通とは、世界最大の広告代理店です。
連結売上高は2兆円を超える（2008年3月期決算による）。
国内2位の博報堂の売上高の約2倍、3位のADKの売上高の約4倍。
戦後、GHQは、徹底してスポーツ、セックス、スクリーンの3S政策を推し進めました。
3Sで日本人を全員、パッパラパーにしてしまおう。刃向かってこないように徹底的に馬鹿にしてしまおうという意図でしょう。
東京タワーから流す毒電波の民法 ラジオは電通の吉田秀雄 テレビの方は読売の正力松太郎、そういう分業体制で徹底して洗脳電波を流しまくったのです。
（米国CIA公開済み極秘ファイル参照）
メディアの広告枠を広告主（クライアント、顧客）に売り、手数料（コミッション）を得るというのが基本的企業形態であるが、
その枠に載せる 広告を制作指示するのも広告代理店の業務 です。
制作部門を持つ広告代理店の場合は、制作部門が広告制作会社と共に行います。
また顧客企業の商品開発、顧客企業や取り扱う製品のイメージの構築（CIなど）、イベントのプロデュースあるいは運営を行っています。
日本と海外の広告代理店を比較してよく批判されるのは、
海外の殆どの先進国で見られる「一業種一社制」の原則が日本には見られない ことです。
「一業種一社制」とは1つの広告代理店が同時に2つ以上の競合（同業種他社）会社の広告を担当しないという、社会的モラルも含んだ制度です。
例えば、日本の自動車会社の広告を見ると、電通はホンダやトヨタ自動車やその傘下のダイハツ工業を始めとする大半の競合自動車メーカー、 博報堂も日産自動車、マツダなど、というように 競合他社同士の広告を同時に担当 しており、顧客企業の情報保守、競合メーカーの購買も誘導 しているなどの観点からしばしば問題に上がります。
この結果、同業他社の如何を問わず、様々な業種の大企業を一手に顧客に収める電通や博報堂、ADKなどの主要な広告代理店が 強大な媒体力を保持してしまい（TBWAやG1単体で日本進出をしなかったのもその為）自由競争が損なわれているため、広告代理店の 売上げ順位どころか売上げの比率もほとんど変化しないのです。
媒体露出量に依存し、「一業種一社制」の元で競争が激しい海外市場に目が向かなくなるために、日本の広告代理店が 国際競争力が低いままであることの原因の一つに挙げられます。
例えば電通は単体では世界最大の広告代理店にもかかわらず、全世界的な認知度はほとんど無いのが実状です。
電通と博報堂（民主党の選挙広告担当は博報堂）が競争することはありません。これは同じ目的のために存在していると考えていいのでしょう。実務はできない既得利権集団といえます。電通と博報堂の仕事とは下請けへ仕事をふることが主な仕事なのです。
広告業界で電通や博報堂に逆らえば仕事から干されるために業界人は従わざるを得ない恐怖の独裁体制といえるでしょう。
◆2003年7月にはレコード会社・パイオニアLDCの全株式を、親会社であるパイオニアから譲り受け、同年10月「ジェネオン エンタテインメント」に社名変更。
音楽・映像業界、とりわけ近年、日本を代表する文化の象徴たる「ジャパニメーション」として盛り上がりを見せるアニメ業界において、存在感を高めつつあります。
そして2008年11月に米ユニバーサル・ピクチャーズにジェネオンの株式の大半を譲渡。ユニバーサル・ピクチャーズ・ジャパンと合併する形で、 2009年2月、新たに「ジェネオン・ユニバーサル・エンターテイメントジャパン」が発足。欧米を中心として、全世界においてその影響力を及ぼそうとしているのです。
◆電通はＴＢＳの設立母体の一つであり、電通のドン成田豊が一時期ＴＢＳの役員を兼ねていたのはその為です。
日本がワールドカップの開催を決定していたにもかかわらず、それを日韓共同開催とごり押しし圧力をくわえたのがこの電通でありそのドン成田豊でした。 現在の韓国偏重放送やK-POPの仕掛けとしても、電通抜きには語れない存在と言えます。
◆しかも最悪なのは、政府公報を電通が取り仕切っているという事実です。
【経団連】
最近の彼らの発言は、業界利益団体とはいえすべて自己の利益に誘導的であり 、日本の国益に立脚した発言がなにもありません。
前述した会長の住友化学を始め、製造業の殆どの企業が「日本から出て行かざるを得ない」と（政治家や国民を）恫喝するけれど、現実はもう既に充分すぎるほど海外移転したあとです。
しかも海外投資には政府の援助があり、国内販売で４兆円もの売上げを誇るトヨタ自動車は、「輸出戻し税」制度を使うことで、消費税を１円も納付しないで済んでいるだけではなく、国内販売で納付すべき消費税を差し引いてなお１,３６７億円の消費税還付（＝“合法的な盗み”）を受けているのです。
消費税率のアップを国家の大義であるかのように主張したいのなら、その前に、現行の消費税制度の誤りを正さなければならないでしょう。消費税率がアップすればするほど企業に利益をもたらすというのは本末転倒です。
海外に移転した製造業の利益が日本にはなんら還元されず、最早名前は日本企業であっても、実質は外国企業と言った方が相応しいものです。
企業の存在価値は、国民の生活の糧となり、国が潤うことでまた国民が豊かに成るために存在するのが本来の姿ではないでしょうか。
これらのことは、このPCが普及した時代には、国民が調べようと思えば簡単にその仕組みが分かるはずです。「日本のマスコミが報道しないことは、本来そういう事実が無いからだ」などという「神話」を未だに信じる日本人に未来は無いような気がします。
【伊藤忠商事】
「日本は中華圏の一国として、中国のリーダーシップの下で生きていけばいい」
藤野文晤・伊藤忠商事顧問
伊藤忠商事・常務取締役から同社顧問・伊藤忠中国研究所長に転じ、平成15年より藤野中国研究所代表の藤野文晤(ふじの ふみあき)氏。
丹羽氏の3年先輩に当るが、あの天安門事件後に、「日本政府の（天安門事件に対する）経済制裁はばかげている。日本はかつて中国に散々ひどいことをした」 と述べ、また「文藝春秋」誌上で、「日本も中華世界の一員となる覚悟が必要だ」 と主張していた御仁である。
(もっとも朝日ニュースターのTV番組では、中国では権力者が真夜中に人を呼び出すのは、その人を重用している証拠で、中国では喜んで従うのが慣わしだと自称軍事評論家の田岡俊次氏が言っていたから、日本としては喜ぶべき事なのだろう)。
そのうえで、対中ＯＤＡを打ち切ることは、中国側の批判を受けることになると「警告」したという。
伊藤忠商事は14日、中国の鉄道車両製造大手、中国南車傘下の青島四方機車車両と組み、広州市の地下鉄向けにリニア地下鉄192両を受注したと発表した。受注額は約170億円。今回の契約を含め、伊藤忠は広州の地下鉄車両向けのリニア車両を688両納入しており、受注総額で約700億円に達している。
伊藤忠は、中国を重要市場のひとつと位置づけており、鉄道分野では中国南車と2005年に戦略的協力関係を締結。鉄道車両設計から各種技術提携などを進めており、今後も都市交通案件を中心に協力関係を発展させていく方針だ。
http://www.ecool.jp/news/2011/02/itochu11-1042.html
