使い方が多くてまだ使いきれないフォトショップ、私には・・

フォトショップという画像加工ソフトには、昔から興味があったが、使いこなせないだろうと購入を避けていた。

しかし少し前にビジネスの関係でパワーポイントに取り込む画像をきれいに仕上げる必要があり、ついに手を出してしまった。

導入したバージョンの月額使用料は1,400円程度。一番初心者用だと思う。

簡単な練習をしてみた。まず写真左上の人物と看板が邪魔なので消すことにした。

結果はこのとおり。

仕上げは粗いが人物・看板は消え背景が表に出ている。この作業はそれほど複雑ではない。ただし「不要な部分を消す」方法にも何通りかやり方がある。ウエッブの説明書を読むと一長一短あるようだが、それぞれ試すのには時間がかかる。また一つ一つ覚えるのは大変だ。

色調を変える機能もある。この写真は普通に撮影したものだが、お昼の日差しに緑がくすんでいる。

そこでフィルター機能を使って緑色を加えてみた。

そうするとかなり鮮やか写真になった。

なお撮影時にカメラ（オリンパス）のカラークリエイター機能で緑色を強調した写真を撮ってみた。それが下の写真だ。

カラークリエイターで撮影した方が鮮やかだと思うが、フォトショップのフィルターでも同様の写真を作ることができる（当然慣れた人が加工するともっと美しいだろう）

それにしても奥の深いソフトだと思う。同じような効果を得るために、複数のやり方があるので、一通りマスターするのは大変だと思う。

また微妙な画像操作には器用さや美的センスが求められる。

残念なことに器用さにも美的センスにもあまり縁がない私はフォトショップを使い続けるべきかどうか悩み始めている。

そもそも写真とは「真実の姿を映すものではなかったのか？」「どこまで画像を加工して良いものなのか？」などと哲学的？な疑問もわいてくる次第。

ところで目に見える真実って何なのだろう。意外に我々は目から取り込んで頭の中で合成した画像（不要なものを切り落とし画像など）を真実の画像と思っているのかもしれない。だから心して撮影しないと不要なものを写しこんでしまう場合もあるのだ。

良い印象を見る人に与えるためには、画像の加工もある程度許されるのだろうか？・・・

それにしてもフォトショップは奥が深い。世に出回っているパソコンソフトは操作を簡単にするためにあると思うのだが、これは操作を複雑にするためにあるのではないか？と疑ってしまう。

写真好きの人には使い応えのあるソフトのようだ。さてチャレンジを続けるかどうか？

私の写真に対する本気度が試されているような気がする・・・

梅雨の晴れ間の水生植物園

梅雨入り宣言後、東京ではカラッとした日が続いています。

今日はクロスバイクで水生植物園へ。水生植物園は神代植物園に付属しているのですが、こちらだけに入るなら無料です。

ハナショウブが盛りで水彩画を描いているシニアの方が多かったです。

アジサイは盛りを過ぎて色あせているので、カラークリエイターで少し青みを加えてお化粧をしました。

日陰のガクアジサイはそのままで美しい。

桑の実のような赤い実がなっていました。

シオカラトンボが飛んでいます（飛んでいるところは撮りにくいので止まっているところです）

夏が近いですね。もっともその前には沢山雨が降るでしょうが。

連銀、年内追加利上げとバランスシート縮小を発表。ただし市場には違和感残る

昨日（6月14日）2日間のFOMCの後、連銀は政策金利の0.25％の引き上げを発表した（ターゲット金利は1.00％～1.25％）。これはほぼ完全に市場が予想していたレベル。

また連銀は最近の弱気の経済データは一時的なものとして、年内1回の追加利上げとバランスシート削減案を示した。

バランスシート削減は期日の到来する債券の再投資を削減することで実施される。国債については月額60億ドルを上限に、モーゲージ債については40億ドルを上限に再投資額を削減し、削減額を3カ月ごとに増加させ、最終的には削減額の月額上限を国債300億ドル、モーゲージ債200億ドルに引き上げる予定だ。

連銀は今年度のインフレ予想率については、3月時点の1.9％から1.7％に引き下げたが、2018年待つまでに、連銀がターゲットとする年率２％のインフレを達成できるという見方を示した。

一方足元の経済データは連銀の予想と逆の方向を示した。昨日朝労働省が発表した5月の消費者物価指数は前月比0.1％低下した。また商務省が発表した5月の小売業売上は、前月比0.3％減少した。

これらの弱い経済指標を材料に10年国債は買われ、一時利回りは昨年11月以降の最低レベルに達した。連銀の声明発表後若干利回りは上昇したが、債券投資家の間には、米国のインフレは連銀が示唆するほど進行するのかどうか懸念が残っている。

経済と物価上昇に対する連銀の強気と投資家の懐疑的な見方が交差している。