危機の時代、どうする日本 スウェーデン型社会という解答（２）

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昨日のブログで次のように書きました。　

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藤井さんのお考えの大きな変化に基づくこの「スウェーデン型社会という解答」という論文は、閉塞感に充ち溢れ混迷が続く「現在の日本社会への解答」であると同時に、私が長年疑問視してきた「スウェーデン社会に対する日本の経済学者やエコノミスト、評論家などのもっともらしいが、あやしげな言説」への明確な解答とも言えるものでした。
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今日は過去に日本の経済学者・エコノミストや評論家からどのような批判が出されていたのか確認しておきましょう。

「高福祉・高負担」が成り立つためには、高い経済水準が維持される必要があります。スウェーデンの国民一人当たりのＧＤＰは１９６０年には世界３位（日本２２位）で、スウェーデンはこの時点で、すでに世界の最貧国から十分に豊かな国に変身していました。７０年は２位（日本１８位）、８０年は３位（日本１７位）、９０年は５位（日本８位）、２００３年は８位（日本９位）となっています。そして、最新の状況は次のとおりです。　

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日本の一人当たりＧＤＰ　ＯＥＣＤ３０カ国中１８位（２００７－１２－２７）　


高負担に耐えながら、２０世紀のスウェーデンはこのように、高い経済水準を維持してきたのです。しかし、いつも順風満帆であったわけではなく、７０年代には、「旧スウェーデン・モデル」に対する批判が相次ぎました。早稲田大学社会学部の岡沢憲芙さん　は、『スウェーデンの政治――デモクラシーの実験室』（共著、早稲田大学出版部、１９９４年）で、批判は次のように要約される、と分析しています。




これらの批判は、藤井さんが「スウェーデン型社会という解答」で例示した批判と見事に重なっています。　


そして、私が２０００年に出した結論は次のようなものでした。

この結論は８年経った２００８年１２月の今現在でも変わりませんが、奇しくも藤井さんの最新の論文「スウェーデン型社会という解答」が、私の疑問へ解答を与えてくださったということなのです。