供給サイド・需要サイド、双方からのアプローチの必要性

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次の図は日本のＧＤＰと一次エネルギー消費の推移を示したものです。この図は日本のエネルギー関連で仕事をしている方であれば誰でも知っている有名な図書「ＥＤＭＣ　エネルギー・経済統計要覧　日本エネルギー経済研究所計量分析ユニット編」（省エネルギーセンター　２００７年２月）の最新版に掲載されている図です。

この図は明かに、日本の「経済成長（ＧＤＰ）」と「一次エネルギーの消費」の推移が強い相関関係をもっていることを表しています。しかも、日本の１次エネルギー消費費は１９７０年代のオイルショックの時期を除けば確実に増加の一途を辿っていることは明かです。そこで、再び、私の本「いま、環境・エネルギー問題を考える　現実主義の国スウェーデンをとおして」（ダイヤモンド社　１９９２年７月）から「省エネに対する当時の私の考え方」を紹介します。　

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東京大学の平田賢教授が作成された図をもとにして、わが国のエネルギー・フローを見ておきましょう。


この図によりますと、わが国のエネルギー・フローは１９８６年の場合、１００投入されたエネルギーに対し様々なロスにより最終的に使われたエネルギーは３５であったということになります。１９８９年のエネルギー・フローも１９８６年と同じです。「投入されたエネルギーの３５しか利用されていなかった、つまり、６５が捨てられていた」というのであれば、その３５をたとえば５０にすることができれば、投入された１００のうち５０が有効利用されることになります。

総エネルギーの需要量が少々増えても、その分だけエネルギーの供給量を増やさなくてもすむわけです。つまり、エネルギーの供給サイドの研究ばかりでなく、エネルギーの需要サイドの研究開発が今後ますます必要とされるのです。大変残念なことに、わが国のこれまでのエネルギーの研究開発は「供給サイド（サプライ・サイド）」の研究開発がほとんどでした。わが国では１９８９年頃から、ＤＭＳ（Demand Side Management：需要サイドの管理）という言葉がエネルギー関係者の間でも聞かれるようになったことからわかりますように、「需要サイド（デマンド・サイドあるいはエンド・ユースという言葉も用いられます）」の研究開発はその緒についたばかりです。

エネルギー政策の中で、特に環境への配慮、つまり、「環境への負荷の低減」を考えたときには、エネルギーの総供給量が伸びないことが望まれます。わが国では環境への配慮というと「排ガスの処理設備を設置すること」といった認識が定着しておりますが、かならずしも、それだけが環境への配慮ではありません。もっと大切なことは供給エネルギーの総量を抑え、利用可能なエネルギーを増やすことです。つまり、ＤＭＳ・アプローチあるいはエンド・ユース・アプローチと呼ばれる研究開発が重要なのです。　

一方、スウェーデンの一次エネルギーの総供給量ならびに総消費量が過去２０年間ほとんど増えなかったということは、この間に福祉社会を維持するために必要な経済発展があったわけですから、国全体としての省エネルギーが進んでいるのだと思います。





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