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側弯症(側わん症/側湾症/そくわん)治療に関する資料と情報を発信するためのブログです

過疎地あるいは人口が少ない地方ゆえの特性を最大に生かして新型コロナウイルスに勝つ

2020-05-08 11:20:49 | 新型コロナウイルスについて考える


自粛生活をしている老人のたわごとと聞いて下さい。 このブログにアクセスしていただいている多くの皆さんにとりまして側弯とは無関係の新型コロナウイルスに対する記載ばかりを続けていて、誠に申し訳ございません。

しかし、新型コロナウイルス対策をしっかりと取りませんと、それは側弯症手術を含めた全ての医療とは無関係ではありませんので、やはり、引き続き意見を書き述べさせていただきたいと思います。

思いつくままにアップしているので、脈略がないように見えることをお許し願いたいと思います。
全体についてはカテゴリー 「新型コロナウイルスについて考える」 を続けてお読みいただければと思います。

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休業要請を解除していく県が増えているわけですが、さりとて人々の警戒感 (恐怖心) が溶けるまでにはまだまだ時間がかかります。 恐怖にともない医療従事者(そのこども等を含む)に対する差別などの問題も多発しています。 恐怖心は「本能」からくるものですから、道徳とか倫理観とかそういう理屈で簡単に解消するものではありません。 また恐怖心がある限り、外食したり、遊園地で遊ぶといった気持ちにもなかなかなれるものではありません。 

私は社会学者でも、また疫学研究者でもありませんので、専門的な用語やデータを用いて自分の意見を学術的に述べる能力はありません。また、ここに書く内容も、かなり偏見に満ちたものになると思います。 

新型コロナウイルスについて考える、というカテゴリーで書き始めて以降、つねに頭にあるのは、「移動制限」ということです。 ウイルスはヒトが運んできます。 ですから、その運んでくるヒトをどこかで遮断することで感染拡大は防ぐことができます。 

いま、国内には、大多数の国民の自制心により、感染拡大が制御できている県・地域が生まれました。

しかし、その県内・地域内においても、やはり警戒心・恐怖心は解消しません。 それはなぜか?

① PCR検査などで確認されたものではないから

   ②よその地域から、もしかしたらウイルスを持った不顕性のヒトが (この地域に)入ってくることを   
   いまの法律では制限することができないから


大きくふたつの要因をあげるとすれば、上記①と②ではないでしょうか


そしてこれらに対しては、次の方法で対応することができると思います。

①に対しては、 いわゆる「向こう三軒両隣」という相互確認体制を受容すること。 相互監視と相互確認には
実質として差はないかもしれませんが、監視ではなく、あえて“相互確認” という言葉を用いました。
過疎地であればあるほど、人口がすくなければ少ない程、この「向こう三軒両隣」はすでに現存する、といってもいいのではないでしょうか。 地方.....いわゆる田舎は、良かれあしかれ、こういう感覚はいまでも存在します。
21世紀において、いわば「悪しき風習」「悪しき慣習」「悪しき制度」をあえて復活させることは抵抗・反発があると思いますが、このシステムをうまく活用できれば、私達の警戒感・恐怖心のひとつの要素は解消することができます。 家族単位、向こう三軒両隣単位の小さなセルから始まり、それを繋げていき、地域のコア単位にまでもっていきます。 いまだ新規感染者がセロではない大都会や首都圏ではこの方法は無効ですが、地方であるがゆえに、PCR検査に頼らなくても、このシステムは機能すると考えます。
セルからコアに、コアからゾーンに、それがやがて地方単位でのグリーンゾーンへと繋がっていきます。


そして、①を成立させうる最も重要な要素が ②の移動制限です。 これについても、お願いベースと、自粛警察的な動きによって、ジワジワと空気が働いているわけですが、それだけでは私達の警戒感・恐怖心を取り除くことにはほど遠いと言わざるえません。 ここに法を裏付けとする公的(警察を含む県や市の公務員など)監視と制御体制を構築することにより、状況は一気に変わってきます。 


多くの言葉を費やさなくとも、このスキームにより生まれるメリットは理解していただけると思います。

お互いの顔を知っている田舎だからこそできるスキームであり、その小さな単位での安全の確立を地域の保健所あるいは市町村の担当者が再確認し、それを下から少しづつ積み上げていくことで、エリアは拡大していきます。 その裏付けとなる「移動制限」さえ法的に実施できれば このスキームは開始することができます。

最後まで残るのは、首都圏 ⇒ 東京近郊 ⇒ 23区 ということになると思いますが、 この方法は、決してここに住む人々を自宅に隔離するものではなく、あくまでも現状と同じ8割削減の中での生活が続くだけのことです。 ただその8割削減の期間が地方よりも長くなるというだけの差になります。 その間の休業や失職による補償は政府・東京都政が担うことで担保することができると思います。 

日本という国全体を沈没させることから救い、復活させるためには、過去とは逆方向での活動を行うことが必須だと考えました。 

取り急ぎのアップになります

august03


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