福島第１原発事故後、世界が注目する地熱発電を支えるのは、日本の技術だ。三菱重工は世界の地熱発電所の約４分の１にタービン発電機を供給し、世界トップシェアを誇る。
「地熱発電は初期投資が高くつく。１０～２０年単位の使用に耐えられるかが重要だが、三菱のタービンは十分対応できる」。同地熱発電所を運営するレイキャビク・エネルギーの現場責任者ヘルギ・レイフソン氏は太鼓判を押す。
発電量は火力や原子力に比べてはるかに少ない地熱に世界がわくのは、設備投資を除けば発電コストを抑えられる上、同じ自然エネルギーの太陽光や風力より安定的に電力を供給できるからだ。
※ 観光客 温泉客減 呼び込もう 温泉客と 温泉熱・地熱発電施設観光を ・・・ 時代は自然エネルギー
八幡平市と日本重化学工業、ＪＦＥエンジニアリング（東京）、地熱エンジニアリング（滝沢村）の３社は１１日、地熱発電の事業化に向け具体的な検討に入ることで合意し、協定を結んだと発表した。同市の松尾八幡平地域に出力７千キロワット級の発電設備を建設し、２０１５年の送電開始を目指す。事業化すれば県内では３カ所目。福島第１原発事故で再生可能エネルギーが一層注目される中、実現への期待が高まる。
同地域では国の地熱開発促進調査事業で、０６～０８年度と１０年度に市と企業がプロジェクトチームを組み開発調査を実施。今年２月に、同チームが▽少なくとも１万キロワットの発電ができる地熱資源が期待される▽売電単価が１キロワット時当たり２０円以上の場合に事業採算が取れる－などの報告をまとめており、発電可能と判断した。
今後事業主体や建設地などを検討し、総事業費は未定。市によると同地域は休止中の八幡平スキー場周辺も含め国有林のため、本年度は利用許可など関係機関との調整を実施。来年度以降に井戸の掘削を目指す。
