「世界革命行動計画」 と 「対策」 ③

「２５ヶ条の世界革命行動計画」５－６

　行動計画第五条
我々の権利は力の中にある。私が見出している新たな権利とは、強者の権利によって攻撃する権利であり、 既存秩序、規律のすべてを粉砕し、既存のすべての制度を再構築する権利であり、 リベラリズムの中で自発的に放棄された権限に対する権利を我々に委ねた人々の主権者となる権利である。

・これは「共産主義革命の正統性」の根拠となる条項ですが、「共産主義の正当性」は示していません。「共産革命」が成功したとしても経済が破綻するのは必定なので、独裁制を維持するにはリベラリズムが忌み嫌う独占資本主義を取り入れる必要が有ります。

・「我々（ＤＳ）」は、リベラルに対する「主権者」の権利は容易に獲得できますが、保守国民（戦後ホシュは除く）は「暴力革命」以外では主権を譲る事は無いので、リベラルを利用して内戦に誘導します。

・古代支那大陸から続く「易姓革命論」は、天命による主権移譲です。一方「世界革命論」では、革命直前の主権は「人民（リベラル）」にある事を認め、民主主義による主権移譲であるとしています。「ナチスドイツ」と「ソ連共産党」が世界革命を計画し失敗に終わり、これが現在でも尾を引いていて「元ナチズム」対「元コミュニズム」の特殊軍事作戦が遂行中で、その勝者が「主権者」となる計画のようです。

　行動計画第六条
我々の富の力は、いかなる狡賢さ、力によっても損なわれないような強さを獲得する時まで、 表面化しないよう保たれなければならない。 戦略計画の基本路線から逸れることは「何世紀にも及ぶ営為」を無にする危険性がある。

・「陰謀論」や「ＳＮＳ］では、その「富の力」が表面化していますが、既存マスメディアは隠している心算のようです。

・この「何世紀にも及ぶ営為」が、「行動計画」が練られる以前の営みなのか、或いはこの「行動計画」が何世紀にも及ぶことを示唆しているのかは判らないのですが、失敗に終わる可能性を認めています。


注）「２５ヶ条の世界革命行動計画」とは、1773年に、初代ロスチャイルド（マイヤー・アムシェル・ロートシルト）が提唱した、世界の富や権力を統一するための行動指針（出所不明・真偽不明・原本不明）。
　
ーー　つづく　ーー