「二類感染症」 と 「無症状感染者」

　少し前に「ワクチン効果 とＳＤＧｓ」で、米ファイザーのmRNAワクチン「イルミナティ・・・もとい、コミナティの９５％の有効性」の治験をイギリスで2020年9月に開始した場合は「５４日間」かかり、日本で同様の結果を得るためには、2020年3月に開始したとしても2021年の11月まで「２０ヶ月」かかると書きました。この件の詳しい情報が「コミナティ筋注＊2021年 3月改訂 ( 第3版 )」に書かれていました。それによると、

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4. 効能又は効果：SARS-CoV-2による感染症の予防
5. 効能又は効果に関連する注意：本剤の予防効果の持続期間は確立していない。
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17. 臨床成績：VE1及びVE2の2回目接種後の追跡期間（中央値）はそれぞれ57日と55日であった。
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と、書いてあり「感染症」の予防はしても「感染」そのものを予防するとは書かれていないので、「ＰＣＲ陽性確認数」は変わらない可能性が示唆されています。つまり、「ワクチン接種者」が平気な顔をしてそばにいる場合は、周囲の人は「接種の有無に拘わらず」気が付かないうちに被感染者になっている可能性が有るという事になり、「ワクチンパスポート」を所持している人には「未接種者」は近づかない方が良いかもしれません。と言うのも、「無症状感染者の多い30歳以下からの感染拡大が起っている」と真しやかに報道されている事から考えると、ワクチン接種者が感染した場合「感染症」が予防されているだけで、「無症状感染者の若者」と同じ状態と言えるからです。しかも「有効率９５％」ならば２０倍の「無症状感染者」を生み出す事になります。

　「17.」の説明から、この「臨床追跡期間」は以前「ワクチン効果 とＳＤＧｓ」に書いた「治験期間５４日」に近かったようですが、この治験によると「感染症確定例数」なので、現在検査測定されている「ＰＣＲ陽性確認数」と比べると、かなり少ない値になると思われ、また、「無症状感染者」が「感染症」に含まれないと仮定すると、治験の実施場所は、想像以上に「PCR陽性確認数」が多い地域である可能性があります。

　つまり、日本で独自にワクチンを開発しようとしても、「実際の感染者の少ない日本」では治験すらできない事になります。若しも、日本が「感染者数」の多い外国で治験をすると「外国人を利用して人体実験をした！」と騒がれ、大東亜戦争での「７３１部隊（正式名：関東軍防疫給水部本部）」の二の舞になります。

　当時の「満州（満蒙地域）」は疫病が多い為、衛生的な給水体制を整備する為に研究機関を配置したのですが、敗戦後、その研究成果を奪う為に「毒ガス・細菌部隊」と汚名を着せられ、研究資料が没収されました。この「研究資料」は「米中ソ」の争奪戦にあい、陰謀めいた話が大量に出ましたが、実際に訴追された人は誰一人無く現在に至ります。

　恐らくですが、「コミナティの治験」はイギリスよりも人口密度が高く、感染者が多い割には「致死率や死亡率」が低い国（例えばイスラエルなど）で行われたと思われます。若しも日本の感染者数が多ければ、当初から日本人を「人体実験」に使って「ワクチン接種先進国」の仲間入りを果たせたかもしれません。「白人（実際には白くない）」が人体実験をした場合は正義で、「黄色人種（実際は黄色くない、はだいろ）」が治験をした場合は「人道上の罪」に問われます。

　それは兎も角、「ＣＯＶＩＤ－１９専門病棟」を除いて、診療所や一般病棟では「武漢肺炎禍」で看護師が過剰気味のようです。現在離職中で看護師免許を持っている人たちが、直ちに不足気味な専門病棟に就くのも難しそうですし、「コロナ患者」以外に対応できる看護師の職場が有れば生活が楽になると思います。

　これは、日本では例年の「インフルエンザ患者数」を、少なくとも超える事のない「コロナ陽性者数」をもって「ＣＯＶＩＤ－１９を二類感染症に指定」しているからです。

　「二類感染症で実施できる措置など」では、

対人：入院（都道府県知事などが認める時）等
対物：消毒等の措置

と書かれていますが、感染が確認された場所の「公的な消毒作業」を見た事が有りません。実際には「食中毒」の発生場所の消毒や徹底的な原因調査と同様に行われているの知れませんが、報道されないので分かりません。また、食中毒は発生源と認定された関係者が処罰を受けますが、「武漢肺炎」は実際の発生国・発生源・発生場所については強制措置は行われずに、被害者である被感染者（陽性判断が下された人）が「自主隔離の強制措置」の対象になります。

　また、陽性判断されていない人でも「強制的に自粛要請」をされますが、これは「等」に含まれるようです。