地震は予知できない[熊本地震を予測、警告を発した学者は皆無]・地震学者たちの311震災トラウマ

地震予知失敗、100回中99回　南海トラフで学者回答
2019/5/19(日)共同通信

アンケート結果を説明する関西大の林能成教授＝5/14日(大阪府高槻市)

南海トラフ巨大地震について、事前に発生する時や場所、規模を正確に言い当てる直前予知を100回試みても99回程度は失敗すると日本の地震学者が考えていることが、林能成関西大教授(地震学)が行ったアンケートで19日、分かった。

観測データを基に危険性を判断するのが地震学者で、予知の実用化が不可能に近いことを改めて示す結果となった。

林教授は、予知の難しさが市民や行政担当者に正しく伝わっていないと指摘。
「突然の地震でも被害を少なくする防災を進めるのが先。予知を防災の前提としてきた過ちを繰り返さないようにすべきだ」としている。
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「地震予知はムダ。いますぐやめたほうがいい」ロバートゲラー東大地球物理学者の警告
2016年4月21日現代ビジネス

■地震予知は害悪ですらある

「地震は予知できない」著書を通じて、あるいは学会の場で情報発信を続ける人がいる。
ロバート・ゲラー東京大学理学系教授。

専門は地球物理学で、地震は地球の内部構造を理解する一分野として研究してきたが、「予知できる」という前提のもと、国から年間平均で約100億円の予算を獲得してきた「地震村」のなかで、そう発言し続けるゲラーは「異端の人」である。

だが、異端が正論であることが、今回(熊本地震)も裏付けられた。
熊本地震を予測、警告を発した学者は皆無だった。

しかも
政府の地震調査研究推進本部が公開した全国地震動予測地図(ハザードマップ)では、
[熊本県は]
▼「30年以内に震度6弱以上の揺れ」が起きる確率は8％▼で、
横浜市の78％、千葉市の73％、高知市の70％などと比べると、極端に低かった。

いうまでもないが、正論が判明したところで、喜べる話ではない。
ゲラーが率直に話す。
「熊本地震が起きてしまい、多くの方が被災されたのは本当に残念です。予知できない以上、いたずらに人を惑わすハザードマップは廃止すべきだし、研究者は国民と政府に、特定の地域に言及することなく、全国で『想定外のリスクに備えること』を、勧告すべきでしょう」

ハザードマップは、地震発生確率の高い地区ほど濃い色で塗りつぶされており、
地震学の粋を集めて作成されたということだが、
熊本地震がそうであるように、役に立ったためしがない。

過去の大地震といえば、
▼83年の日本海中部地震、
▼93年の北海道南西沖地震、
▼95年の阪神・淡路大震災、
▼07年の新潟県中越沖地震、そして
▼11年の東日本大震災だが、

今回(16年熊本地震)と同じく、ことごとく予知できなかったし、
ハザードマップで震源はいずれも色が薄く確率が低いとされた地区だった。

確率が8％なら92％は安心と受け止める人がいるかも知れない。
そうなるとハザードマップという名の予知は「害悪ですらある」(ゲラー)という。

■予知に疑問を持つ地震学者も

そもそも、なぜ地震学者は予知できないのか。ゲラーが続ける。

「地震予知学者は、特定の断層において、エネルギーの蓄積と解放が、同じ間隔と規模で周期的に地震が繰り返される、という周期説をもとに予測モデルを打ち立てています。しかし、現実には自然界のどういう現象が地震につながるかわかっていません。その客観的な基準を知ることなく、周期説を唱えても無意味なのです」

それにしても、熊本地震を予知できなかった地震学者への落胆は大きい。

「大震災の前には、なんらかの前兆があるのではないか」と、2万人近い尊い命が奪われた東日本大震災の後には、地震調査関係の政府予算が急増した。9年度から11年度までの予算が100億円内外だったのに、12年度は350億円に達し、13年度も250億円を超えた。

地震学者にすがるように期待した。だが、それは逆に学者にとっては負担となったのかもしれない。

▼2012年10月16日北海道函館市で日本地震学会の特別シンポジウムが開かれた。
「ブループリント(青写真)50周年地震研究の歩みと今後」と題し、予知を含めて今後の地震研究はどうあるべきかが、本音で話し合われ、ゲラーも「避けて通れない予知研究の総括」という特別講演を行った。

印象的だったのは、討論の初めに若手学者が放った次の一言だった。
「(予知できない地震があるのは)地震学者なら誰だってわかっている。
そんな状態で『予知絡み』の予算を取るのはもうやめましょう」

この過激発言を長老格の学者が諌(イサ)めた。
「(予算取りに予知を使うことは)ズルいといわれるかも知れないが、意味がないわけじゃない。防災の観測が予算化され、それが予知に役立つこともある。柔軟に考え、有効活用すればいいじゃないか」

■異端に耳を傾けよ

地震予知とは、「いつ、どこで、どの程度の地震が起きるか」という3条件を満たすものだ。その「短期予測」が可能になれば、過去、多くの人が犠牲になった「震災の被害」から逃れることができる。

その研究のために、62年当時の著名な地震学者らが発起人となり、発表された地震予知へのロードマップが「ブループリント」だった。
正式名称は「地震予知―現状とその推進計画」ここから予知研究は開始され、
当初は、10年後には実用化の道筋が得られるとされた。

ブループリント推進の過程で東海地震の予知の可能性が叫ばれるようになり、
東大理学部助手が書いた「駿河湾地震の可能性」というレポートが話題となった。
その内容は「いつ地震が始まってもおかしくない」という切迫したものだったので、国会で取りあげられ、
78年「大規模地震対策特別措置法(大震法)」が成立した。

未だに東海地震は発生していないが、
「予知は可能」を前提とした法律があるために、
地震研究も予知が重んじられ、予知に関係があるように申請すれば、
研究予算がついた時代が続いた。

しかし、未だに予知できない。
3年半前のシンポジウムは、予知を前提とした地震研究の在り方を問い直そうとするものだったが、結局、結論は出ないまま予知を柱とする体制は変わることなく続き、
14年版ハザードマップも作成された。

「予知できる」という“夢”と余分な研究が地道な基礎研究をおろそかにし、確率の低い地区の住民の油断を生むようなことがあるなら、「異端の学者」であるゲラーの提言に、もう一度耳を傾けるべきではないだろうか。

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ロバート・ゲラー(Robert J. Geller、1952年生～2016現在64歳)は、
アメリカ合衆国の地震学者。東京大学大学院理学系研究科教授。

アメリカ・ニューヨーク州生まれ。カリフォルニア工科大学地球物理学科卒。
1977年同大学地球惑星科学研究科博士課程修了(博士号修得)。同研究科特別研究員、
スタンフォード大学地球物理学科助教授を経て、1984年東京大学大学院の初の任期無し外国人教官(助教授)として採用され、
1999年から東京大学大学院教授。

主要研究テーマは、
地震波動論及び数値シミュレーション、地球の3次元内部構造、地震予知の可能性の有無。
論文では地震予知研究の問題点を指摘し続けている。
2011年8月日本語による初めての一般書『日本人は知らない「地震予知」の正体』を出版。

論文
・「ゆらぐ日本の地震予知」『ネイチャー』（1991年7月25日発行）
・「地震予知はできない」『サイエンス』（1997年3月14日発行）
・「日本の地震学、改革の時」『ネイチャー』（2011年4月28日発行）
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《地震学者たちの311震災トラウマ》
記事＝毎日新聞八田浩輔(東京科学環境部)

◇思い込み排し「不確かさ」共有を

マグニチュードM９.0という未曽有の規模となった東日本大震災。
これを日本の地震学は「想定外」と呼ぶしかなかった。
地震学者たちは「反省」「敗北」という異例の表現で、これまでの研究や防災への姿勢を問い直している。

そもそも「今後３０年以内に地震が起きる確率は５０％」というような発生予測には不確かさがつきまとう。社会が地震学に寄せた期待を受け止めきれず、
結果として裏切ってしまったことに彼らの苦悩の本質がある。

◇予知への期待に及ばない実力
「地震学の現状を社会に正しく伝えて、社会の期待と実力のアンバランスを解消しなければいけない」。
東北地方の地震を専門とする松沢暢・東北大教授は、
先月(2011/10)開かれた日本地震学会の特別シンポジウムでこう語った。
科学者が公開の場で自己批判すること自体珍しいが、
今回の超巨大地震の可能性を事前に示せなかったという現実がある。
国は地震や津波の被害を防ぐため、彼らの研究に多額の予算をつぎ込んできた。


この期待と実力のズレは、どのように生じたのか。
国の地震調査研究推進本部（推本）は、過去の地震記録などを基に、
これから東北地方で起きる地震は最大でＭ８級と考えてきた。
代表例が「宮城県沖地震」だ。過去２００年間は、約４０年ごとにＭ７～８の地震が起きたため、
推本(地震調査研究推進本部)は同規模(Ｍ７～８)の地震が３０年以内に起きる確率を「９９％」と見積もり、自治体もこの規模に応じた防災対策を講じた。

■しかし、起きたのは予測規模(Ｍ７～８)の１５０倍以上に及ぶＭ９。
■震源も、予測段階では同時に動くと考えていなかった六つの領域にわたった。
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『　150倍　』?
E=地震エネルギー　と　M=マグニチュードとの関係。
Mが0.2増えるごとに、E=地震エネルギーが2倍になる。

Mが1増えると、0.2が5個分なので、
2×2×2×2×2=32倍の地震エネルギー
Mが1.4増えると、0.2が7個分なので、
2×2×2×2×2×2×2=128倍の地震エネルギー

予測規模(Ｍ７～８)よりも、Mが1.4程度大きかった。

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見えてきたのはいくつかの「思い込み」だ。

例えば、
①地震が頻繁に起きる東北沖は、地殻のひずみが小出しに解放されるから巨大地震は起きない、という考え方はくつがえされた。
②同規模(Ｍ７～８)の地震が同じ場所で繰り返すという「アスペリティーモデル」にも疑問符が付いた。
大震災が起きたことで、もともと想定(Ｍ７～８)していた宮城県沖地震が、
近く起きるのかどうかさえ分からなくなった。

■宮城県沖地震の予測に関わった松沢教授(松沢暢・東北大教授)は、
モデルが破綻したとは考えていない。
だが「『こういう地震もある』という話がいつの間にか、すべてそうであるかのように錯覚した」と自省する。
●震源域を細分することで研究が進んだ半面、
●「もしも同時に動いたら」という大局的な議論は停滞し、
福島県のような津波防災の空白域も生まれた。

１０年前の推本(地震調査研究推進本部)の資料に
「現在の科学技術の水準では、場所、規模についてはある程度の予測が可能」との記述がある。口を開けば「敗北」「反省」の現状とは対照的だ。
思い込みに縛られた予測が、権威を通じ、揺るぎない「科学的根拠」として社会に伝えられた。

推本(地震調査研究推進本部)や原発の耐震性評価に関与してきた、
東京大の纐纈（こうけつ）一起教授は、
「地震という現象は複雑でデータにも乏しい。予測はできるが、ばらつきの大きいことしか言えない。ところが我々はばらつきを言わず、防災に役立つように成果を語ってきた」と振り返った。

大震災で科学の限界に直面した纐纈一起教授は、
「分かっていること」だけでなく「分かっていないこと」を社会に伝える重要性を痛感している。

ただ、アンバランスの原因は一方だけにあるわけではない。
受け手である社会にも、地震学への「誤解」があったのではないか。
国民が地震学に期待することは、突き詰めれば「いつどこで、どんな地震が起きるかを事前に正確に予知する」ことだろう。
だが現状は纐纈一起教授も言うように、期待に応えられる水準にはない。

◇データ蓄積し、萎縮せず研究を
地震学者たちの311震災トラウマは、
発生から８カ月近くたっても続いている。
地震や火山噴火などの地球科学は、皮肉なことだが、
大きな事象を経験することでデータが蓄積され、研究が進んできた歴史がある。

■東京大の井出哲・准教授は、
従来の地震学を批判する一方で、社会にも意識改革を促す。
「何でも『０か１か』で済む社会でないことは、
（福島原発事故後に安全か危険か即断できない）放射能の問題で分かった。
０か１か判断できないとしても（科学者が）情報を発信したら受け止められる社会を期待したい」

次に来る巨大地震を「震災」にしないための努力を、科学者と社会とが思い込み抜きで始めるべきだ。
分かっていることの外側には、それ以上に分かっていないことがある。
「最大級」に備えた防災対策を選択する中、こうした不確かさを受け止められるかが問われている。

毎日新聞八田浩輔(東京科学環境部)
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