2014からの原油暴落
飯田 亨先生の見事な予測的中、
陰陽自然学「地球核力激震10年」2006年1月初版58P
これぞ九数十年期型のなせるわざ。
2014からの原油暴落
米国大統領選、飯田 亨先生予想
2015年10月28日校了のライフガイドの予想通り、ヒラリーは完敗し、勝利のトランプは[5] 型生れでした。
＊米国新大統領
本命外の [2]型、[5]型、[8]型生まれが突出する傾向。ヒラリー夫人（[1]型生まれ）なら世界の激変対応が困難。
オハイオ州とフロリダ州もトランプが制した。
上院下院共に共和党が制した。
今回、注目するべきは、米国マスコミの殆どがクリントンを支持、
トランプの悪口雑言、攻撃報道をしたが効果なかった。
[5]型十年期 [4]型十年期
最近、世界的に、マスコミの、力の消失現象が顕著ですが、
[5]型十年期から[4]型十年期に変わるとき、一番影響を
受けるのはマスコミの事象[9]型で、南頂上の定位から、反対の北の底、
定位の反対の対極位置に移るためで、
[9]型が著しく力を失うのは[4]型十年期の顕著な現象です。
気候も世の中も、最近はすべて異常が当たり前で、ブログ書き込みの興味を失っていたが、久しぶりに・・・
首相を逮捕したり、はるか雲の上の存在で、泣く子も黙る検察の特捜主任が証拠隠滅で逮捕され、さらに特捜部長、副部長が逮捕と、地検もそこらの警察と変わらぬことが証明され、威厳も信頼もまったく失った。
これぞ[6]型の権威失墜の事象そのものである。
特高みたいな密室での強引な捜査機関の廃止解体の動きがでても不思議ではないのである。
世の中には快哉と思っている人も多いことだろうナァ～。
2005年執筆の書で自民党完敗と鳩山新政権の出現を予測、
・・・世界潮流は2008～2009年に劇的変化・・・
「日本の政界では遅ればせながら・・・最終的に[5]型を中心とするグループと、[4]型を中心とするグル－プとで二極化した新政党に生まれ変わるだろう」
[5]型とは鳩山氏（1947/2/11亥[8]年寅[2]月[5]型）
[4]型とは岡田氏（1953/7/14巳[2]年未[6]月[4]型）
「地球核力激震10年」 (2005年執筆2006年一月初版）
P.55
日本自民党解体・新生
ポスト小泉は・・・
誰が立っても力不足で2008年の激変に埋没して「自由民主党」の名すら問い直されることになるだろう。
2008年を契機に、戦後を一貫して統治してきた自民党が解体して新生する。
なお日本政界が当座落ち着くときは2011年である。
日本の政界では遅ればせながら、[5]型十年期（2004～2013）を背負う「時の人」が2007年五月から頭角をあらわしはじめ、最終的に[5]型を中心とする[8]型、[2]型生まれのグループと、[4]型を中とする[7]型、[1]型生まれのグループとで二極化した新政党に生まれ変わるだろう。
「陰陽自然学人生ガイド Vol.85」
P.13
自公の提携は麻生・大田をもって終焉する。六月に明確化する。
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中央政府の機能は縮小
2009年を堺に中央政府への集中化の動きは終わる。
帰一統合から分裂解体に向かうのである。
これまで、グローバル化した経済では地方は無視される傾向があった。
最近になって、赤字の地方自治体への圧力が高まり、都道府県、
市町村の政治自立、合併、機能縮小などを中央政府が要求しているが
一向に好転はしないだろう。
一方、地方自治体への圧力の反動として、地方から中央への要求も
高まり、中央の小さい政府を要求し、都道府県の首長が日本政府の
運営に直接関与するうごき、つまり地方の発言力が俄然高まる。
(地球核力激震10年 70Pで予測）
今回は長文になったが、要するに、地方からの
中央への発言力が俄然高まる機運の時代に
なったと言いたいのです。
最近の動き
2007年ころから最初は国への負担金が財政難で払えないことにより
不払い運動が起きたが、2009年になって「負担金支払い拒否」で
地方自治体が中央のお上にたてつく風潮が全国に広がった。
最近は全国知事会でも地方の発言力を高める運動が組織的になりだした。
＜記＞
2007年4月滋賀県議会選挙で自民席が27議席から16議席に減少、議会は
南びわ湖駅建設に反対、2007年10月31日新駅建設凍結となる。
橋下大阪知事が2007年2-3月に滋賀、京都、三重の３府県知事と共同で
大戸川ダム計画に反対を表明し3月31日建設凍結となる。
2009年2月整備新幹線の建設費負担で、新潟県の泉田裕彦知事は負担増を拒否。
2月佐賀県の古川康知事も増額を拒否、
2月熊本県の知事も増額を拒否、
2月福岡県の麻生渡知事も増額に反対を表明。
7月11日橋下大阪知事、中田横浜市長、東宮崎知事らが政党のマニフェストを
要求、
7月12日橋下知事が14日の全国知事会へ地方分権の強化と衆議選の公約により
支持政党を決定する案を発議
自民党が東宮崎県知事の衆議立候補を要請するが、知事は総裁選出馬を条件
付けて話題となる。
7月14日の全国知事会会議では、国が行う公共事業の直轄負担金制度について、
維持管理費や国の職員の退職金など、事業と直接関係ない費用は今年度分の
支払いを凍結することを確認。来年度から廃止したうえで、できるだけ早い時期に
制度そのものを廃止するよう、国に求めていくことで一致。自民・民主・公明各党の
政権公約に点数をつけて知事会の特別委員会が評価することでも一致。
また現在、５％のうち１％相当分が地方財源に充てられている消費税について、
税率の引き上げを念頭に、地方分を拡充する方向で意見集約を目指すとした。
2009年3月からの変化
すべての崩壊と新生の準備が完成し、
あらゆる分野が、その直前までの帰一統合力に逆転して
分裂解体新生に向かい始める。
九月までにその道筋が確定するが、
これは新しい九十年潮流のスタートである。
次の2098～2099年までの
あらたな長い旅路の出発となる。
(地球核力激震10年 23Ｐで予測）
衆議選が八月末に決まった。
日本の政治も九月から民間人の新しい潮流が
ほとばしりこれから大きく変化することになろう。
「胡錦濤、アフマニネジャドは
反対派の増幅する反政府運動で
苦難の極」
（人生ガイド vol 85 13Pで予測）
名立たる世界宰相の中で、本年国家的反動に苦慮する運命下にあるのは、この二人のみであり、二人が共通して反体制に苦慮するであろうと注目していた。
胡 錦濤はG8サミットに出席していたが、ウルムチで起きた暴動で、途中で帰国せねばならぬ誠に不名誉な出来事で、大弾圧で当面を乗り切っても火種は消えぬ。
アフマニネジャドは権力で自信満々で臨んだ選挙であったが、予想以上の反撃に会い困窮を深めていると思われる。
＊中国の新疆ウイグル自治区の中心都市ウルムチで7/5夜に起きた暴動
1400人を超える容疑者を逮捕
＊イランでは、6/12に大統領選挙が実施され、即日開票の結果、
翌13日より、不正な投票・集計が行われたと大規模な抗議デモ
（10人以上死亡 24人の記者が逮捕と報道）
[2009年の世界と日本・
飯田 亨のずばり予測]
アフマディネジャドは
反対派の増幅する反政府
運動で苦難の極。
(陰陽自然学 人生ガイド Vol.85 13P)
6月21日（以下NHKオンラインよりの引用）
イラン 再衝突で１０人死亡か大統領選挙をめぐって混乱が続くイランで、国営テレビは、２０日の衝突で１０人が死亡し、１００人以上がけがをしたと伝えました。一方、選挙のやり直しを求めている改革派のムサビ元首相は声明を発表し、支持者に対して、抗議行動を続けるよう呼びかけました。イランでは、２０日、大統領選挙に不正があったと訴える改革派のムサビ元首相の支持者が、最高指導者ハメネイ師の警告を無視して抗議デモを続けようと、首都テヘランの広場に集まり、治安部隊と衝突しました。この衝突について、イランの国営テレビは、１０人が死亡、１００人以上がけがをしたと伝えました。ただ、死亡した人が改革派の支持者なのか、警察官など当局側なのかなど、詳しいことは明らかにしていません。衝突から一夜明けた２１日、改革派のムサビ元首相は、声明を発表し、支持者に対して「今後も、憲法が保障する自由と非暴力の原則にのっとって社会的な行動を続けてほしい」と呼びかけ、抗議行動を続ける考えを示しました。声明でムサビ元首相は、イスラム体制に反抗する意思はないとしていますが、選挙に不正はなかったとする最高指導者のハメネイ師に真っ向から反論しているだけに、改革派と体制側の保守派との対立が収まる見通しは立っていません。
[2009年事変事故 予想]
新型インフルエンザの猛威、三月が口火となって2011年十月に終息へ
(陰陽自然学 人生ガイド Vol.85 14P)
豚インフルエンザ
3月にメキシコのラグロリアの養豚場で豚のインフルエンザが人から人に感染するウイルスに突然変異、WHOは4月29日警戒レベルをフェーズ5に上げた。
豚は死んでいないため養豚業者が警戒を怠り、発見と初動が遅れて5月2日現在17カ国640人感染へと広がった。
飯田亨先生の予想では、今回は、五月～六月に感染が広がり、七月は嘘のように下火となるでしょうが、このインフルエンザが徐々に驚異になるのは、
本年十二月、2010年二月、2010年十一月を経て、2011年三月～九月が最大の脅威と予想されます。これを超えなければ峠は越しません。
くれぐれも油断なくお過ごし下さい。
政治家の世襲が崩壊に向かう
社会不安と激動は、権力構造の形態変化に拍車をかけることになるだろう。
もっとも衆目の及ぶ領域は国政である。
国際政治、地方政治、債務残高、社会保険、経済面などで行き詰まりが深刻になると、それぞれの分野で有能な適任者をおかないと解決できない大問題が続発し、世襲や派閥などの名目だけの政治家は選出されなくなる。
すなわち世襲とそれに寄生する特権階級は必ず崩壊する。
世襲の崩壊を拒むものが拒まれる。（地球核力激震10年 68P）
こういうことが野党から提起されたとしても、今までなら一笑に付されるだけだったが、
民意の方が、過去の延長では新時代には対応できないと強く感じ始め、
有能なリーダーを求めるならば「もはや世襲では無理」へと変りつつある。
世界の政治経済が根本からの出直しをしなければならない。
そういう風潮が世界へ感染を始める。
4月27日 16時11分 NHKオンラインより
民主 公約に世襲制限盛り込み
民主党は政治改革推進本部の総会を開き、国会議員の世襲を制限するため、３親等以内の親族が同じ選挙区から連続して立候補することや、資金管理団体の代表者を引き継ぐことを禁止し、衆議院選挙の政権公約＝マニフェストに盛り込むことを決めました。
4月27日 17時14分 NHKオンラインより
自民会合 世襲に一定の制限を自民党の中川元幹事長と菅選挙対策副委員長が党内の中堅・若手議員も交えて会合を開き、出席者からは、国会議員の世襲には一定の制限が必要だという意見が相次ぎました。