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経済ニュース380

経済ニュースを皆様にお届け

東レ、9月出荷分から炭素繊維「トレカ」を値上げ

2008-10-07 16:20:42 | Weblog










炭素繊維“トレカ”の値上げについて


 東レ(株)(本社:東京都中央区、社長:榊原 定征、以下「東レ」)は、炭素繊維“トレカ”およびトレカを使用する中間加工品やコンポジット製品について、全品目・用途・仕向地を対象に、平均10%~20%の値上げを9月出荷分から実施することを決定いたしました。

 近年、炭素繊維の主原料であるアクリルニトリルをはじめとする原燃料価格は、原油高の影響等により高騰が続いております。さらに、鋼材などの資材価格の高騰に伴い、炭素繊維製造設備の建設コストも大幅に上昇しております。当社では、かねてより、コスト削減など自助努力による競争力強化に努めてまいりましたが、今後も継続が予想される原油高、資源高は、これらの努力で吸収できる範囲を超えております。

 つきましては、将来に亘る健全な事業運営を維持し、お客さまへ満足の行く供給を続けるために、今回の値上げ実施を決定いたしました。同様の原燃料価格高騰の影響を受けている海外子会社の製品につきましても、国内同様の価格改定を実施いたします。

 東レは今後とも、事業活動についてお客様にご理解ご支援いただけるよう、品質の向上や新製品の開発、生産能力の増強に向けて、一層努力してまいります。


 記


1.対象商品: 
 (1)“トレカ” 炭素繊維 
 (2)“トレカ” プリプレグ、クロス、ラミネート等の中間加工品 
 (3)炭素繊維を使用した各種コンポジット製品 

2.時期:2008年9月出荷分から 


以上




ハインツ日本、スープボウルやエプロンなどアフタヌーンティーとのコラボグッズを発売

2008-10-06 16:59:11 | Weblog










「スープと雑貨でおいしくときめく朝をむかえる」

ハインツとアフタヌーンティーの コラボグッズ第2弾

今年はハインツの「冷たいスープ」がモチーフ

2008年8月1日(金)より限定販売

 ハインツ日本株式会社(本社:東京都台東区、代表取締役社長:前田英広)は、株式会社アイシーエル(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:勝浦清貴)が展開するブランド「Afternoon Tea」と、昨年に引き続きコラボレーショングッズを発売致します。2008年8月1日(金)より、全国のアフタヌーンティー・リビング店舗にて数量限定販売となります


コンセプトは「スープと雑貨でおいしくときめく朝をむかえる」
 昨年のコラボレーション「たのしいキッチン」は予想以上の人気をあつめ、発売2週間で売り切れとなる商品も続出しました。
 第2弾となる今年は、「スープと雑貨でおいしくときめく朝をむかえる」がコンセプト。健康にもお肌にもよく、頭も一日すっきり冴える”早起き効果”は、最近ますます注目されています。早起きのコツは朝に自分なりの愉しみをみつけること。それを応援するスープボウルやエプロンなどのグッズをコラボレートしました。

商品モチーフはハインツの「冷たいスープ」
 今回のグッズは、ハインツの人気商品「冷たいスープ」シリーズの野菜素材がモチーフ。えんどう豆のグリーン、コーンのイエロー、そしてハインツといえばケチャップの赤をキーカラーとして、約30種類のアイテムを用意しました。
 たとえば、きれいな色が透けて見えるガラス素材でできたスープカップは、「冷たいスープ」1袋がちょうど入る大きさになっています。スープカップの色は、グリーン、イエロー、赤の水玉模様の3種類があり、その日の気分で選べます。また、タオルやキッチンマットなどのキッチングッズに加えて、オフィスグッズなども提供いたします。


【商品紹介】
 (※関連資料参照)


【参考資料】 (※関連資料参照)
●ハインツ「冷たいスープ」シリーズ
 ハインツは日本の冷たいスープ市場の先駆けとして、1996年より「冷たいスープ」シリーズを展開してきました。
 近年夏を中心に、冷やして飲む野菜系のスープが注目を集めています。冷たいスープは暑い夏の朝食にピッタリのアイテム。ハインツの冷たいスープは、野菜の素材感を生かし、のどごしなめらかに仕上げています。

 
お客様からのお問い合わせ先
 ハインツ日本株式会社 お客様相談室
  TEL:0120-370655 WEB:http://heinz.jp(PC・mobile 共通)





住信SBIネット銀行、すばる証券の即時決済サービスの取り扱い開始

2008-10-05 22:51:37 | Weblog










住信SBIネット銀行とすばる証券との決済提携開始のお知らせ

~ すばる証券の即時決済サービスの取扱いを開始 ~


 住信SBIネット銀行株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:田中嘉一、以下「住信SBIネット銀行」という)は、すばる証券株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:當銀雅彦、以下「すばる証券」という)と提携し、平成20年7月31日(木)より、同社が提供するFX(外国為替証拠金取引)オンライン取引サービスへのネット入金に、住信SBIネット銀行の「即時決済サービス」の提供を開始いたします。
 「即時決済サービス」に対応する提携先は今後順次拡大予定です。

【参考情報】
 すばる証券株式会社( http://www.subaru-sec.co.jp/fx/ )

即時決済サービス
 住信SBIネット銀行の「即時決済サービス」とは、提携している加盟店サイトでのサービス利用料や商品購入代金等の支払いの際、振込金額や振込先名等の振込情報が取引画面に自動表示されるため、振込情報の入力の必要が無く、簡単な操作でお客さまの代表口座の円普通預金から即時に振込できるサービスです。

(※)
 ・ 住信SBIネット銀行に口座をお持ちであれば、提携している加盟店サイトからお申込みいただくと、どなたでもご利用いただけます。住信SBIネット銀行に対して事前のお申込みは不要です。(モバイルバンキングでのご利用については、加盟店により異なります。)

 ・ お客さまの振込手数料は無料です。(一部加盟店では、決済にかかる手数料を負担いただく場合があります。)

 ・ 原則24時間365日ご利用可能です。(加盟店の営業日時に準拠しますので詳しくは加盟店へお問合せください。また、住信SBIネット銀行のシステムメンテナンス時間を除きます。)

 住信SBIネット銀行は、今後もさらなる利便性向上に資するサービスの拡大に向けて、様々な検討を行っていくことにより、「顧客中心主義」の徹底に努めてまいります。


以上





森ビル、「自己投資に関する意識調査」結果を発表

2008-10-05 18:15:59 | Weblog










森ビル アカデミーヒルズ調べ
-自己投資に関する意識調査より-
年収アップとともに自己投資への意欲および投資額が上がる女性
「家族と過ごす時間」を大切にする男性


 森ビル株式会社(東京都港区 代表取締役社長 森 稔)が運営するアカデミーヒルズ(六本木ヒルズ森タワー49階 理事長 竹中 平蔵)は、首都圏に住むビジネスパーソンを対象に『自己投資に関する意識調査』を実施しました。


「ビジネスパーソンの自己投資に関する意識調査」
<調査結果のポイント> 
○男女ともに全体の約半数が自己投資を意識した活動を実施
○男性と比較して女性は、年収が上がるにつれ自己投資への意欲が高まる
○男性と比較して自己投資額が多い女性
○年収が上がるにつれ自己投資額も顕著に増える女性
 女性の自己投資額の上限は3万円程度?
○男性は年収が上がる程、「家族と一緒に過ごす」時間を重視 
(参考) 
○アカデミーヒルズメンバーは、一般ビジネスパーソンに比べ、
 自己投資に対する意識が強く、時間・金額ともにより多く投資している


<調査概要> 
調査対象: 
 (1)首都圏在住の有職者(パート・アルバイトを含む)1034名(男性476名 女性588名)
 (2)アカデミーヒルズメールニュース購読者 2420名(男性1,119名 女性1,301名)
調査内容:自己投資に関する意識調査 
調査時期:2008年3月 
調査方法:インターネット調査

 ※詳細は添付資料をご参照下さい。




森ビル、「自己投資に関する意識調査」結果を発表

2008-10-04 17:32:02 | Weblog










森ビル アカデミーヒルズ調べ
-自己投資に関する意識調査より-
年収アップとともに自己投資への意欲および投資額が上がる女性
「家族と過ごす時間」を大切にする男性


 森ビル株式会社(東京都港区 代表取締役社長 森 稔)が運営するアカデミーヒルズ(六本木ヒルズ森タワー49階 理事長 竹中 平蔵)は、首都圏に住むビジネスパーソンを対象に『自己投資に関する意識調査』を実施しました。


「ビジネスパーソンの自己投資に関する意識調査」
<調査結果のポイント> 
○男女ともに全体の約半数が自己投資を意識した活動を実施
○男性と比較して女性は、年収が上がるにつれ自己投資への意欲が高まる
○男性と比較して自己投資額が多い女性
○年収が上がるにつれ自己投資額も顕著に増える女性
 女性の自己投資額の上限は3万円程度?
○男性は年収が上がる程、「家族と一緒に過ごす」時間を重視 
(参考) 
○アカデミーヒルズメンバーは、一般ビジネスパーソンに比べ、
 自己投資に対する意識が強く、時間・金額ともにより多く投資している


<調査概要> 
調査対象: 
 (1)首都圏在住の有職者(パート・アルバイトを含む)1034名(男性476名 女性588名)
 (2)アカデミーヒルズメールニュース購読者 2420名(男性1,119名 女性1,301名)
調査内容:自己投資に関する意識調査 
調査時期:2008年3月 
調査方法:インターネット調査

 ※詳細は添付資料をご参照下さい。




トヨタ、インド「TKM」第2工場の起工式を実施

2008-10-04 12:49:32 | Weblog










トヨタ自動車、インドTKM第2工場の起工式を実施


 トヨタ自動車(株)(以下、トヨタ)は、インドにおける車両生産・販売会社であるToyota Kirloskar Motor Private Ltd.(トヨタ・キルロスカ・モーター 以下TKM)の第2工場の起工式を、現地時間7月31日(木)10時(日本時間同日午後13時30分)、カルナタカ州バンガロール市郊外の工場建設予定地で実施した。

 起工式には、B.S.エディユーラッパ カルナタカ州首相らが出席。式典で挨拶に立ったトヨタの岡部聰(おかべあきら)専務取締役は、「トヨタ生産方式を基本にした生産技術と人材育成をセットにしたモノづくりの文化をここカルナタカに確立し、カルナタカひいてはインドの発展にすこしでもお役に立てることを願っております」と語った。

 TKM第2工場は、年産10万台の生産能力で2010年の操業開始を予定しており、新開発小型車などの乗用車を生産する。また、「自然を活用し、自然と調和する工場づくり」を目指した、「サステイナブル・プラント活動」の考えに基づき、以下の取組みを進めていく。
 - 低CO2生産技術の導入による、使用エネルギー低減
 - 風力、太陽光、バイオ燃料などの再生可能エネルギーの活用
 - 工場の森作り活動などを通じた、地域社会との共生
 - 排水リサイクルシステムや水性塗料の導入、埋め立て廃棄物ゼロ化などを通じた環境への負荷低減

 トヨタは1997年、インドのキルロスカグループとの合弁で、バンガロール郊外に車両生産・販売会社であるTKMを設立。現在TKMでは、カローラとIMVシリーズのミニバンであるイノーバを生産しており、2007年には合わせて5.2万台(前年比118%)を生産した。

 トヨタは、インドでの現地生産の拡大と、魅力ある商品の積極的な投入によって、今後もインドの自動車産業ならびに経済の発展に貢献していく方針である。

 
<ご参考:TKMの概要>
 ※関連資料を参照してください。


以上






コクヨストアクリエーション、商品陳列什器に適した直流電力の給電システムを発売

2008-10-03 16:55:42 | Weblog










~1本の電源から多数の機器へ給電が可能~

業界初・商品陳列什器に好適な給電システムを発売


 コクヨグループのコクヨストアクリエーション株式会社(本社:港区 社長:櫛下利治)は、商品陳列什器に設置する照明器具や電子表示広告機器等に必要なDC(直流)電力の給電システム「Eレール(E RAIL)」を、8月1日に発売します。本システムは、銅線の電極(陰極/陽極)を埋め込んだアルミ製のレール部材、専用電源プラグ、棚板用アタッチメントを中心に構成し、棚板に取り付ける機器のDC電力をレール部材の上下又は長さ方向の任意の場所から給電が可能で、ユーザーが簡単に構築できる業界初の給電システムです。

 店舗用の商品陳列什器は、消費者への適格な広告掲示をするため高度化してきており、電子表示広告機器の設置で、DC電力を必要とする機器が増えています。さらに、店頭レイアウトの変更等による商品陳列什器の移設や組み換えをおこなう際には、電気工事が必要となる場合がありました。
 今回発売する給電システム「Eレール(E RAIL)」は、大掛かりな電気工事を必要とせずに、専用の照明器具の電極や、電子表示広告等と接続した専用プラグの電極を、商品陳列什器の棚板前面に固定したレール部材の銅線の電極に差し込むだけで、自由な位置から使用する機器のDC電力を、簡単に給電することができます。
 さらに、オプションとして、LEDタイプとスリム蛍光灯タイプの2種類の照明器具、販促用LEDPOP照明、12V機器用専用プラグ等を用意し、これらにより、従来の商品陳列什器における消費電力を約32%(当社比)削減することができる環境にやさしい給電システムです。
 なお、今後は商品陳列什器の活用にとどまらず、家庭やオフィスなど場面で、有効な活用方法を検討します。


 写 真:給電システム「Eレール」の構築イメージ

○発売予定:2008年8月1日
○販売予定価格(消費税込):
  標準棚用Eレールセット/9,471円(1セット)~
  ガラス棚用Eレールセット/12,085円(1セット)~
○年間販売目標: 10,000セット(2009年7月末まで)


【 「Eレール」の特長 】

1.簡単に給電が可能!
 レール部材を、アタッチメントを介して棚板前面に取り付けることで、上下又は長さ方向の自由な位置から、照明器具や電子表示広告等への給電が可能です。今まで煩わしかった機器ごとの電気配線を1本化することにより、すっきりと商品陳列什器を設置できます。


2.既存の棚板へ取り付けが可能!
 アタッチメントパーツにより、様々な棚板のメーカを問わず(※)、取り付け可能です。

※対応する棚板については、事前に当社までご確認ください。


3.12Vの機器はそのまま接続が可能!
 既存の電子表示広告機器等は、その本体機器と接続した専用プラグの電極を、レール部材に差し込んで使用できます。機器ごとのアダプターは不要になります。


4.LEDを使用し省電力・長寿命を実現!
 オプションの照明器具やアイキャッチのための販促用POPに高輝度LEDを採用することで、長寿命を実現しました。さらに低消費電力により環境にやさしい給電システムを実現しました。


【 お問い合わせ先 】
 コクヨお客様相談室;0120-201594





ゼイヴェル、10月1日から社名を「ブランディング」に変更

2008-10-02 16:31:44 | Weblog










株式会社ゼイヴェル 社名変更のお知らせ

2008年10月1日(水)より、「株式会社ゼイヴェル」から「株式会社ブランディング」へ


 株式会社ゼイヴェル(本社:東京都港区、社長:大浜史太郎)は、2008年10月1日(水)より社名を「株式会社ブランディング」に変更する運びとなりました。

 「株式会社ゼイヴェル」として築き上げてきたノウハウを「株式会社ブランディング」へ引き継ぎ、提供サービスのさらなる充実とお客様の満足度向上、業界の発展に貢献していきます。また、グループ全体が新たな企業ビジョン「branding JAPAN,branding WORLD」のもと、自社のメディア力を活かしたモノ・サービスのブランディングを通じ、世界に誇れる日本ブランドの価値向上に取組みます。

 これを機に、全社を挙げて一層皆様や社会のお役に立てる企業に成長し、より一層のサービス向上を目指します。





 【新社名】
   株式会社ブランディング(英文名:BRANDING,Inc.)

 【企業理念/企業ビジョン】
   ・企業理念「日本の価値あるブランドを世界へ!!」
   ・企業ビジョン「branding JAPAN, branding WORLD」

 【新URL】
   http://www.branding.jp (2008年10月1日よりオープン)

 【変更日】
   2008年10月1日(水)

 【新コーポレートロゴ】
   (※関連資料参照)

 【株式会社ゼイヴェル】
  設立:1999年11月
  資本金:129百万円
  所在地:東京都港区西麻布1-14-17
  役員:大浜 史太郎
      土佐 弘幸
      小寺 達也
  主な事業領域:
   ●ブランディング
   ●女性向けネットメディアの運営
   ●Web・モバイルプラットフォームの企画、開発、コンサルティング
   ●女性向けファッション、ビューティ市場のリサーチ、マーケティング
   ●eコマース連動型ファッションフェスタ「東京ガールズコレクション」を始めとするファッションイベントのプロデュース
   ●モバイル広告の制作
   ●エリアプロジェクト、実店舗のプロデュース





カネカ、8月21日出荷分から液体苛性ソーダの価格を値上げ

2008-10-01 17:32:27 | Weblog










液体苛性ソーダの価格修正について

8月21日出荷分から。キログラム20円(固形換算)以上


 株式会社カネカ(本社:大阪市、社長:菅原公一)は、液体苛性ソーダの販売価格を平成20年8月21日出荷分から、キログラム当たり20円以上(固形換算)値上げする。

 当社は今年春にキログラム当たり7~8円の価格修正を行ったが、その後も石炭や天然ガス等の燃料価格の上昇が相次ぎ、加えて原油や諸資材の高騰は、運送費の上昇、設備諸資材の高騰をも招き、現時点では採算悪化が再度急速に進んでいる。

 苛性ソーダの国内需要は引き続き堅調に推移している(平成19年度実績3,862千トン、前年比101.8%)。

 世界的にもアルミ需要の急増を背景に苛性ソーダは不足状態にあり、豪州輸出価格は過去最高レベルまで上昇している。

 一方、併産品の塩素の主用途である液化塩素・塩化ビニールの平成19年度の需要は、前年を下回っており、苛性ソーダ需給に大きな影響を及ぼしている。

 当社としては、引き続きコスト吸収努力を実施していくが、かかる状況下、事業の継続並びに安定供給の継続を図るために、製品価格の修正をせざるをえないと判断した。 


以上






計測技術研究所、USB接続対応のマルチシステムDTVモジュレーターを発売

2008-09-30 16:20:49 | Weblog










USB接続対応『マルチシステムDTVモジュレータ TVB595』を販売開始


 株式会社 計測技術研究所(所在地:神奈川県横浜市 代表取締役社長 平野健治)は、USB接続で使用可能なマルチシステムDTVモジュレータ『TVB595』の販売を開始致します。

 本製品は、ホストPCと簡単なUSB接続で使用可能なマルチシステムDTVモジュレータです。世界各国のデジタルTV方式(DTV-T/H/S2, 8VSB, QAM, QPSK, T-DMB, ISDB-T)を、ソフトウェアの切り替え(ライセンスの追加)によりこれ1台でRF出力することができます。
 チューナー、テレビ、ビデオ、カーナビ、STB等のDTV関連機器の開発やデバッグ用はもちろん、小型で軽く、持ち運びが容易でプレゼンテーション用の信号源としてもご利用頂くことができます。
 また、入力されたTS信号をUSBケーブル経由でホストPC内に記録することも可能です(Windows XP/2000対応)。


■特徴
 ・出力周波数はシステムにより55MHz.860MHzと956(1036)MHz.1750MHzで選択可能
 ・最大RF出力レベルが-23dBm(標準)、-6dBm、0dBmより選択可能
 ・モニタリング用に最適なDVB-ASIとSMPTE310M及びIF出力端子を装備
 ・PRBSモードとレベル調整はソフトウェアにて変更可能


■オプションモジュレーション
 ・DVB-T/H(EU地上波)
 ・8VSB(ATSC)
 ・QAM-A/C&B
 ・QPSK
 ・DVB-S2
 ・T-DMB
 ・ISDB-T(1セグ/13セグ)


■主な仕様
 *関連資料参照


■販売開始時期
 2008年8月1日


■予定価格
 ¥388,500



【株式会社 計測技術研究所とは】
 1973年創業、電源検査・評価装置、電子負荷装置、HDTV・デジタル放送関連機器、HD-SDI非圧縮ディスクレコーダの開発・製造・販売を行っています。


以上