名経営者が、なぜ失敗するのか？（シドニー・フィンケルシュタイン 日経BP社）

株式投資で資産を築くためには、勉強が必要。

でも、株式投資に関する勉強をたくさんしても勝てるようにはなりません。


今回は、「名経営者が、なぜ失敗するのか？」（シドニー・フィンケルシュタイン　日経BP社）をご紹介します。

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「優秀企業の大失敗は、トップの「名経営」が原因だった！」という帯につられ、思わず手にとってしまった書籍。

中身は、手放すことのできない、濃いものに仕上がっていました。


日米欧韓60社の失敗ケーススタディを、6年間かけてフィールド調査しています。


得てして、日本では、京セラ稲盛和夫名誉会長、日本電産永守重信社長など、成功した経営者のビジネス書が売れる傾向にあるようです。

でも、失敗から学ぶことは極めて多い。


特に、第5章「M&Aの矛盾　有名企業の合併は、なぜシナジーも統合も生み出さなかったのか？」には、大変示唆される内容が盛り込まれています。

最近話題となった、ソニー出井CEOの退任、ライブドアのフジテレビ買収問題など、これからの行く末を占う内容となっています。


M&Aはほとんどが失敗だ、という思い切った内容となっており、その失敗例を、多角的な分析で理論武装しています。

そして、最終結論として、失敗の原因はシナジーが生み出されないM&Aが多い、とバッサリ。


今、ライブドアがフジテレビを買収するかどうか、市場、マスコミは注目しています。

でも、果たして、シナジーは生み出されるのでしょうか？


2005年3月20日、日経7面の特集「フジ買収」見えぬ融合、には、日経の良識ある意見が述べられています。

3月17日、当ブログ「ライブドア　フジ株買い増し検討」において、記載した内容に近いものとなっています。


関連ブログ「毎日1分！日経新聞」

　→http://blog.goo.ne.jp/rsquare/d/20050317



投資において、最も重要なのは、経営者もしくは、会社のビジョンです。


関連ブログ「プロだけが知っている上がる株の物語」

→http://blog.livedoor.jp/rsquare1/archives/16148289.html


ビジョンなき会社に投資をしても、儲かる可能性は低い。

そのことを「名経営者が、なぜ失敗するのか？」を読むことで、確信を高めることができました。


失敗例を知っておくことで、株式投資の確信度が高まること間違いなしです。

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「プロだけが知っている上がる株の物語」　→　http://blog.livedoor.jp/rsquare1/

日本経済新聞は信用できるか（東谷暁 PHP研究所）

株式投資で資産を築くためには、勉強が必要。

でも、株式投資に関する勉強をたくさんしても勝てるようにはなりません。


経済、企業、お金、生き方、様々な事柄について、貪欲に知識を吸収していこうとする好奇心が必要です。

勉強する楽しさを見つける必要があります。

そして、負けん気が必要です。


そうした気持ちを持って株式投資に望んだとき、助けてくれるのは、先人の教え。

先人の教えが凝縮されている書籍、が中心になります。


学生時代から現在にいたるまで、読んだ本は1,000冊を超えていると思います。

そして、今でも月に20冊程度の書籍を購入し続けています。


こんなに安い値段で、先人の教えを受けることができる書籍のありがたさを痛感することは本当に多いです。


にもかかわらず、活字離れが叫ばれて久しい。


株式投資において、こんなチャンスはありません。

勉強する人としない人の差は圧倒的です。


特に、日経新聞については、読み方が重要です。

活字になると、無条件に信じてしまうことが多い。

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日経新聞は、自他共に認める、すばらしい経済新聞であることは疑いがありません。

ただし、疑ってかかる場合も、あります。


日経新聞が、毎日算出している日経平均株価。


日経平均株価とは、日経新聞を発行している日本経済新聞社が、日本を代表していると考えている225社を選び、算出された指数。

　→http://www.nomura.co.jp/terms/index.html

2000年4月24日に日本経済新聞社は、その代表銘柄を大幅に入れ替えました。


入れ替える際に除外した銘柄数は30銘柄。

　→http://www.nikkei.co.jp/nkave/about/history.html

しかし、そのうち、2005年2月28日現在、2000月4月24日に比べて、株価が上昇したのは、なんと27銘柄。


2000年4月24日の日経平均株価は、18,480円。現在、そこから約4割下落しているわけです。

にもかかわらず、入れ替え時に除外した銘柄は上昇しています。


こうした判断を下したのは、日本経済新聞社ですから、その発行媒体である日経新聞にこうした事実がのることは、ほとんどありえないでしょう。

だから、ほとんどの人がこうした事実を知りません。


日経新聞だからといって信じてしまうと痛い目にあう場合もあります。


だからこそ、勉強して、自分の意見を持ち、株式投資に臨む必要があります。

勉強していれば、逆にチャンスが飛び込んでくるようになります。



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