NTT電報のイメージ概要

NTTの電報サービスは別名D-MAILとも呼ばれ、皆さんに利用されています。

今回は、実際に電報ってどんなイメージなの？ということについて書きたいと思います。


電報を頼むと、電報メッセージは台紙の中に入れて配達されます。メッセージの文字数によって決められたメッセージ文字数料金と台紙の料金の合計が実際に電報でかかる料金ということになります。この料金については今度詳しくご紹介するとして、今回はあくまで概要のお話です。


【電報内容】

電報は横書きか縦書きかを選択することができます。横書きのフォントは「明朝体」となり、縦書きのフォントは「毛筆体」となります。通常はお祝い・一般用は横書き、お悔やみの電報は縦書きを選ぶことがベターとされています。
電報用紙はA5用紙（148 × 210 ミリ）となっております。通常、この電報用紙をさらに紙の台紙に入れて送られますが、オプションによりぬいぐるみ等を選ぶと、ぬいぐるみに付属の筒の中に入った状態で配達されます。

電報内容は以下の4つの項目から構成されます。
1.表題　2.宛先　3.メッセージ　4.差出人


『表題』とはいわば電報のタイトルとも言えます。慶事においては、「お祝い」、「激励」、「お礼」、「お見舞い」、「（表題なし）」の5種類となり、弔事においては、「お悔やみ」、「法要」、「慰霊祭」の3種類となります。

『宛先』はそのままの意味で、電報を配達する先の住所とお名前になります。

『メッセージ』は実際にお届けする内容になりますが、ご自分で作成することも可能ですし、約1,000種類ある例文の中から選ぶこともできます。

『差出人』は電報をお送りする側の方のお名前になります。個人のお名前はもちろん法人名や団体名、さらには連名を記載することもできます。また、差出人の方の住所や電話番号も記載しておくと、受け取る側の方にとっても親切で、その後のご連絡などもスムーズになるでしょう。

NTTの電報の種類

電報の種類はいくつかあって、電報サービス契約約款第5条によって定められています。

今回はNTT東日本とNTT西日本による国内電報の種類についてご紹介します。


【通常電報】

－通常電報とは？
かな・数字・記号の文字等を使用するかな電報と常用漢字及び人名用漢字も使用できる漢字電報の2種類があります。慶弔扱い・配達日指定扱い等の特別取扱いが可能となっています。

－概要は？
通常電報はその配達日の1か月前から申込が可能となっています。申込み日の翌日以降の午前・午後に配達を指定できます。お急ぎの際（例：弔電）は、AM8時からPM7時までの受付で当日中の配達、PM7時からPM10時までの受付分が翌日AM8時以降に配達が可能となっています。


【緊急定文電報】

－緊急定文電報とは？
かな・数字・記号の文字等を用いて定型文を使用する電報のことです。夜間配達や・翌朝配達などの特別取り扱いも割増料金となりますが可能となっています。

－概要は？
現在では、「死亡の通知」、「危篤の通知」、「病気の通知」、「怪我の通知」、「入院の通知」、「事故の通知」、「被災の通知」、「その他の緊急連絡」の8つの区分が設けられています。区分ごとに数種類の定型文が用意されている。定型文を使用するが、その前後20文字以内で任意の文を付すことができる。
PM7時からPM10時までの受付は、当日中に配達が可能で、PM10時からAM6時までの受付分は、翌日（当日）AM6時からAM8時が可能です。



【無線電報】

－無線電報とは？
かな・数字・記号の文字等を使用する電報で、船舶電報サービス取扱所において送受信される電報、また、船舶託送発受設備において発信・受信電報のことです。和文無線電報・欧文無線電報の2種類があり、事前に登録された沿岸船舶との間で発信・受信されます。24時間の受付・伝送が可能です。

電報を利用しますか？

「皆さんは電報を利用しますか？」

郵便などよりも断然早く届くので、古くは肉親の危篤などの緊急連絡手段として用いられてきましたが、電話の普及によってその使途はほとんどなくなりました。

今現在では、携帯電話やメールの普及により、そのような利用機会は皆無に等しいのではないでしょうか。


しかし、結婚式での祝電、葬式での弔電など冠婚葬祭で利用されるツールとして今も尚、一定の頻度で利用されています。

日本では電報はＮＴＴ独占のものと思われている方もいるかもしれません。実際に電気通信事業法附則第5条では電報の事業を電気通信役務とみなし、これに係る業務のうち受付及び配達の業務については、NTT東日本とNTT西日本、実は他にもKDDI株式会社のみが行うことができると定められています。

しかし、2003年信書便法施行以降、上記3社のほかにも民間業者12社が管轄の総務省より特定信書送達事業の許可を取得し、同様のサービスを行っております。
つまり、電報サービスは必ずしも管轄のＮＴＴに依頼しなければならないというわけではありません。

これは少し意外な事実かもしれませんね。


今後、このブログでは各事業者の電報サービスについてもご紹介していこうかと思っています。