第二次世界大戦終了後の1949年に、中国人民共和国は誕生しました。（つまり、中国と日本は戦っていないということです。日本が戦ったのは、台湾に逃げた中華民国の国民党です。）
初代主席である毛沢東が権力掌握していくために、中国共産党に都合の良い考え方をするように子供たちを洗脳していきます。
どんな教育をしたかと言えば、「権力悪」です。
地方にはびこる権力を持つ者はみんな悪だとして、それを打倒していけば、良い社会になると子供に洗脳教育をさせ、子供を兵にして、大人たちを殺戮させました。。
その結果、3000万人以上が餓死するなどの悲惨な世の中になりました。
そして、日本は戦後教育を真面目に受け入れて勉強していった学生ほど、盲目的に権力と戦う構図に繋がっていきました。
それが60年安保という事件に発展したのですが、まるで中国のように思えてきます。
実際、戦後の日本はコミンテルン天国で、戦時中は絶滅に瀕していた共産党員（コミンテルン）たちがGHQの意向によって、街に飛び出していきました。
さらに、その人たちの考え方で教科書を作り一般化されていくことになりました。
結局、この教育を受けた人たちが、60年安保へと突き進んでいったのです。
60年安保と70年安保もいわゆるエリートと呼ばれる学生層が中心になって行われたのですが、この人たちは、一流企業に就職できず、新聞社やマスコミに入社することになりました。そこから偏向報道が始まったようです。
この団塊の年代が左がかっているのは、全盛期の日教組の先生方に擦り込まれたからです。
今の左翼と言われている人が９条改定には反対で「日の丸、君が代」が嫌いだという理由は洗脳教育です。
憲法９条は「武力攻撃を受けても絶対に反撃してはいけない、防ぐのみ」とされているからです。
これでは国民を守ることはできませんと言い切っている憲法をなぜ国民が守らなければならないのでしょう。
中国と韓国は何をしても日本から攻めてくることはないし、戦争をこちらが仕掛けるまでは日本は守ることしかできない、日本海域を侵略しても自衛隊は守るだけで襲ってはこない。
中国と韓国としては願ったり叶ったりの憲法です。
改正に反対していのは中国・朝鮮の傀儡勢力です。
日本が強くなれば侵略できなくなるからです。
日本国民による日本の憲法を今年こそ議論すべきだと思います。
スパイ防止法のない日本、スパイ天国日本
政治家も経済界も教育も反日が多いのはあちこちに多くいる諜報員のせいだと思います。
世界の対外諜報機関トップ10
１０．オーストラリア ＡＳＩＳ エイサス
オーストラリア・シークレット・インテリジェンス・サービス。対外情報の収集、分析、諜報・防諜活動（スパイ活動）を担っている。主にアジア・太平洋地域にエージェントを駐留させさまざまな情報を集めている。国内の防諜組織としてＡＳＩＯ（エイジオ）があり、こちらの方が知名度は高い。
９．インド ＲＡＷ
リサーチ・アンド・アナリシス・ウイング。インドにもいくつかの情報機関があるがＲＡＷが最強の特務機関と言われている。その機構、編成、予算、定員は、国家秘密であり議会からも秘匿されている。対外情報機関であるがその主な敵はパキスタンであろう。パキスタン国内に３万５千人のエージェントが送り込まれているといわれている。
８．フランス ＤＧＳＥ 対外治安総局
Direction Générale de la Sécurité Extérieure。フランスの対外諜報・情報機関である。１９８５年、フランスの核実験に抗議するグリーンピース（環境保護ＮＧＯ）の帆船レインボー・ウォーリア号を爆破した事件はＤＧＳＥによるものといわれている。
７．ロシア ＦＳＢ ロシア連邦保安庁
冷戦時代にアメリカＣＩＡと双璧をなす最強の諜報機関であったＫＧＢは世界的に有名である。そのＫＧＢがソ連崩壊とともに解体されＦＳＢに権限が移行された。もとＫＧＢの諜報員で現ロシア大統領のウラジミール・プーチンは第４代ＦＳＢ長官である。ＫＧＢのような伝説的な事柄はまだほとんど知られていないが、おそらくその能力は物凄いものであろう。
６．ドイツ ＢＤＮ ドイツ連邦情報局
1955年、第二次世界大戦中の対ソ情報機関であるゲーレン機関を基に創設された。７０００人を超える職員がおり２０００人が国外に派遣され諜報情報活動に従事している。その情報収集能力をはじめとした総合的な実力は今やＣＩＡをしのぐともいわれており、アメリカの情報局はことあるごとにＢＤＷに情報提供を求めるようだ。
５．中国 ＭＳＳ 中国国家安全部
ＭＳＳは国内の安全保障にも関与している組織であるがその対外諜報活動もかなり活動的で、近年ますます影響力を増しているという。特に力を入れているのが海外の最先端技術の情報を盗む活動だという。企業は普通、国家に依存せずビジネス戦略を展開するものだが、中国の企業は国家の情報機関と密接に関係しているという。スパイ活動はもっとも手っ取り早く海外の先端技術を盗む手段と考えているのだろう。世界の企業や政府がサイバー攻撃を受けた事例はあとをたたない。
４．イスラエル モサド イスラエル諜報特務庁
一部では世界最強・最恐の諜報機関とまでいわれている。世界各国に存在するユダヤ人から情報を得られることがすでに強みであるが、それ以上にモサドの局員は優秀であり諜報のスペシャリストが揃っている事が最大の強みであろう。採用の基準は厳重で高く、３～４年の期間をかけて心身の強者を見分けているようだ。暗殺工作員（キドン）に息の根を止められた人物は何人に登るだろうか。「黒い九月」に対する報復作戦が有名。また、ドイツ人戦犯の逃亡者を探し出し誘拐することでも有名（アイヒマン誘拐事件）である。
３．パキスタン ＩＳＩ パキスタン軍統合情報局
Inter-Services Intelligence。アフガニスタン紛争のころからその暗躍が注目されている。ソ連のパキスタンへの侵攻をゆるさず、またアフガニスタンのイスラム義勇兵を協力にサポートした。その後もタリバンやアルカイダの後ろ盾となり訓練や育成を行い、いくつものジハード（自爆テロ）を指示しているとの疑いがもたれている。中東情勢、イスラム原理主義者たちの動きにはＩＳＩの関与が大きいのは間違いないようだ。
２．イギリス ＭＩ６（軍情報部第6） 正式にはＳＩＳ・情報局秘密情報部
Military Intelligence section 6。『００７』の作者イアン・フレミングは元ＭＩ６の諜報員であった。ジェームズ・ボンドによってＭＩ６の名は世界的に有名であろう。第二次大戦期にはドイツのＳＳやゲシュタポと渡り合い、諜報戦を制したといえる。冷戦以降はソ連ＫＧＢとの熾烈な諜報合戦を繰り広げた。ソ連のダブルスパイには相当な打撃を受けもした。現在はＣＩＡと協力し中東での諜報活動が活発である。
１．アメリカ ＣＩＡ 中央情報局
Central Intelligence Agency。諜報機関の代名詞とも言える組織である。アメリカには情報機関が多数ありインテリジェンス・コミュティーを形成しているが、その頂点でもある。エージェントは報道関係者以外のあらゆる職種に組み込み全世界に配置しているといわれている。各国の親米政権の樹立工作や、要人暗殺の例は枚挙に暇がない。世に知られていないでＣＩＡが関与している事件は相当にあるだろう。近年ではイラク戦争では大量破壊兵器の存在を主張して戦争に持ち込んだりといった失態もある。一方ウサマ・ビン・ラディンの潜伏先をみごと特定する成果を挙げている。
日本も憲法改正して先進国並みの軍と武器を持つことが平和の為に必要なのだと考えます。
「日本人はブタ野郎」の韓国で使われているポーズをとる大村知事と津田大介、こういうことを問題にしないオールドメディア、はっきり言って愛知トリエンナーレは日本に対するヘイトそのものです。
そうしてこういう人たちが都合が悪いとすぐにヘイト・人種差別と声を上げるのです。何をしても何を言っても反日は許される、逆に都合の悪いことには逆ギレする人たちです。
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どんな教育をしたかと言えば、「権力悪」です。
地方にはびこる権力を持つ者はみんな悪だとして、それを打倒していけば、良い社会になると子供に洗脳教育をさせ、子供を兵にして、大人たちを殺戮させました。。
その結果、3000万人以上が餓死するなどの悲惨な世の中になりました。
そして、日本は戦後教育を真面目に受け入れて勉強していった学生ほど、盲目的に権力と戦う構図に繋がっていきました。
それが60年安保という事件に発展したのですが、まるで中国のように思えてきます。
実際、戦後の日本はコミンテルン天国で、戦時中は絶滅に瀕していた共産党員（コミンテルン）たちがGHQの意向によって、街に飛び出していきました。
さらに、その人たちの考え方で教科書を作り一般化されていくことになりました。
結局、この教育を受けた人たちが、60年安保へと突き進んでいったのです。
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この団塊の年代が左がかっているのは、全盛期の日教組の先生方に擦り込まれたからです。
今の左翼と言われている人が９条改定には反対で「日の丸、君が代」が嫌いだという理由は洗脳教育です。
憲法９条は「武力攻撃を受けても絶対に反撃してはいけない、防ぐのみ」とされているからです。
これでは国民を守ることはできませんと言い切っている憲法をなぜ国民が守らなければならないのでしょう。
中国と韓国は何をしても日本から攻めてくることはないし、戦争をこちらが仕掛けるまでは日本は守ることしかできない、日本海域を侵略しても自衛隊は守るだけで襲ってはこない。
中国と韓国としては願ったり叶ったりの憲法です。
改正に反対していのは中国・朝鮮の傀儡勢力です。
日本が強くなれば侵略できなくなるからです。
日本国民による日本の憲法を今年こそ議論すべきだと思います。
スパイ防止法のない日本、スパイ天国日本
政治家も経済界も教育も反日が多いのはあちこちに多くいる諜報員のせいだと思います。
世界の対外諜報機関トップ10
１０．オーストラリア ＡＳＩＳ エイサス
オーストラリア・シークレット・インテリジェンス・サービス。対外情報の収集、分析、諜報・防諜活動（スパイ活動）を担っている。主にアジア・太平洋地域にエージェントを駐留させさまざまな情報を集めている。国内の防諜組織としてＡＳＩＯ（エイジオ）があり、こちらの方が知名度は高い。
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Direction Générale de la Sécurité Extérieure。フランスの対外諜報・情報機関である。１９８５年、フランスの核実験に抗議するグリーンピース（環境保護ＮＧＯ）の帆船レインボー・ウォーリア号を爆破した事件はＤＧＳＥによるものといわれている。
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冷戦時代にアメリカＣＩＡと双璧をなす最強の諜報機関であったＫＧＢは世界的に有名である。そのＫＧＢがソ連崩壊とともに解体されＦＳＢに権限が移行された。もとＫＧＢの諜報員で現ロシア大統領のウラジミール・プーチンは第４代ＦＳＢ長官である。ＫＧＢのような伝説的な事柄はまだほとんど知られていないが、おそらくその能力は物凄いものであろう。
６．ドイツ ＢＤＮ ドイツ連邦情報局
1955年、第二次世界大戦中の対ソ情報機関であるゲーレン機関を基に創設された。７０００人を超える職員がおり２０００人が国外に派遣され諜報情報活動に従事している。その情報収集能力をはじめとした総合的な実力は今やＣＩＡをしのぐともいわれており、アメリカの情報局はことあるごとにＢＤＷに情報提供を求めるようだ。
５．中国 ＭＳＳ 中国国家安全部
ＭＳＳは国内の安全保障にも関与している組織であるがその対外諜報活動もかなり活動的で、近年ますます影響力を増しているという。特に力を入れているのが海外の最先端技術の情報を盗む活動だという。企業は普通、国家に依存せずビジネス戦略を展開するものだが、中国の企業は国家の情報機関と密接に関係しているという。スパイ活動はもっとも手っ取り早く海外の先端技術を盗む手段と考えているのだろう。世界の企業や政府がサイバー攻撃を受けた事例はあとをたたない。
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一部では世界最強・最恐の諜報機関とまでいわれている。世界各国に存在するユダヤ人から情報を得られることがすでに強みであるが、それ以上にモサドの局員は優秀であり諜報のスペシャリストが揃っている事が最大の強みであろう。採用の基準は厳重で高く、３～４年の期間をかけて心身の強者を見分けているようだ。暗殺工作員（キドン）に息の根を止められた人物は何人に登るだろうか。「黒い九月」に対する報復作戦が有名。また、ドイツ人戦犯の逃亡者を探し出し誘拐することでも有名（アイヒマン誘拐事件）である。
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２．イギリス ＭＩ６（軍情報部第6） 正式にはＳＩＳ・情報局秘密情報部
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