バフェット以来の名著と出会ったので、このブログをノート代わりに使います。
この人「バリュー投資」を完全に否定してますな 笑 ＾＾；
人それぞれの投資哲学なので、そのへんは留意しときたいところ。
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【CAN－SLIM手法】
・『C』Curent Quarterly Earnings-当期四半期の１株当たり利益。最低18～20％は上昇していること。
・『A』Annual Earnings Increases-年間の収益増加。過去５年間に意味のある成長が認められること
・『N』New－新製品を発表、経営陣の入れ替え、あるいはその属する業種に重大な変化があったこと。そして最も重要なのは、最初の大きな株価上昇のあった株を買うこと（低位株にはそれ相応の理由があるので買わない）
・『S』Supply and Demand-需要と供給。発行済株式数が少ない、あるいは適切であること。総資本が大きく歴史が古い企業は選ばない。また株価が上昇するときに出来高も増えること。
・『L』Leaders－相場をけん引する銘柄を選び、停滞銘柄は選ばない。
・『I』Institutional Sponsorship-機関投資家による保有。最低でも数社の、平均以上の収益を上げている機関投資家による投資があること。
・『M』The general market -株式市場の動向。これが投資結果の明暗を分けるので、株価と出来高の変化を含む日々の相場全体の指標と、個々の相場主導銘柄の値動きを読み解き、マーケット全体の方向性に関する結論を下せるようにする。
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■.C－当期四半期の１株当たりの利益
・前年同期比で１株当たり当期四半期収益が大きな増加率（少なくとも20～50％以上）を示した銘柄を選ばなければならない。
（※公表内容を事前に予測：公表予定日から何週間か経過しても収益報告を行わない企業の株には警戒が必要。）
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■.A－意味ある成長が認められる銘柄を探す
・過去5年間の年間１株利益が、それぞれ対前年で増加していなければならない。（もし収益低下した年が１年あっても、その翌年すぐに高水準に収益が回復すれば、投資対象に含めても良い）
・傑出した株式と呼ぶには、過去数年間にわたり安定した成長率を維持してきているだけでなく、直近数四半期においても力強い当期収益を上げてきている必要がある。これらの２つの重大要素という最強の組み合わせを実現している銘柄は、どちらか一方の要素が飛び抜けて素晴らしいものよりさらに優れた銘柄であり、少なくとも真の成功が高い確率で見込める銘柄である。
・各相場サイクルにおける勝ち銘柄に関する事実に基づいた分析の結果、PERからではある銘柄が買いなのかどうかがほとんど見分けられない
・調査の結果、PERは強気相場の局面では高くなる傾向があった。景気循環的な銘柄を除き、弱気相場の局面ではPERは低下した。
単にPERが低いからという理由で株を買ってはいけない。
・過去5年の年間収益に著しい成長がみられた銘柄に投資を集中させる。
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■.N－適切なタイミングで買う
・1953年～93年までの期間において最大の株価成長を遂げたアメリカの銘柄を研究することで、度肝をぬくような大成功を収めた企業の95％以上は、主要な新製品か新サービスを有していたか、あるいは属する業界の状況に重大な好ましい変化が見られたという共通点がある
・大多数の投資家にとって株価が高すぎてハイリスクにみえる銘柄は多くの場合さらに値上がりし、株価が低く割安にみえる銘柄はさらに値下がりする。
※最良の買い時
株価は修正局面および底入れを経た後、過去最高値に近づいたり実際に高値を更新したりするものだ。株価の底入れ期間はたいてい、7,8週間～15ヶ月程度続く。
（もし適切な買いのタイミングを逃して、5～10％以上底値から上昇してしまったら、その株は見送るべきである。）
・あなたのすべきことは、一般的な投資家の大多数が高いと感じるときにその株を買い、それが相当値上がりしてついには大衆投資家の一部がその魅力に気づきはじめたころに売ることである。
【結】カギとなる新製品や新サービスを有する企業、あるいは経営陣に交替があったり、業界内の状況に変化があった企業を探すこと。
最も重要なのは、株価が底入れを終えて新たな高値圏に向かっている、あるいは実際にその域に達した企業の多くは、あなたにとっての最良の投資銘柄候補。
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■.S-株式の需要と供給
・ウォール街のアナリストたちの意見よりも、需給の法則のほうが重要である
・もしもあなたが、発行済み株式数１０００万株と６０００万株の２銘柄のうち、どちらを選ぶか迷っているとすれば、他の条件が同じなら発行済株式数が少ない銘柄はより大きな株価変動が起きる可能性が高い
「浮動株」は要チェック。
経営陣による保有比率の高い株式が、一般的には最良の投資対象。
（「浮動株」：企業の経営陣による安定保有株式数を除外した、市場に出回る普通株のこと）
・調査対象銘柄の95％は、素晴らしい収益成長と株価上昇を見せた時期の発行済株式数が2500万株以下であった。
1970～82年までの間に目覚しい株価上昇を遂げた上場銘柄は、発行済み株式数の平均が1180万株。これら企業の株価急騰時の発行済株式数で最も多かったパターンは、460万株であった。
・１株利益の成長率は、傑出した銘柄の株価押し上げの大きな要因
・長期の負債および社債がその企業の総資本に対して何％になるか確かめるとよい。一般的には、負債の比率が低い方が安全。
（※注：負債比率の高い企業の１株利益は、高金利の状況下では大きな打撃を受ける可能性がある。）
・反対に。過去２，３年で負債額および負債比率を低下させた企業は、投資対象として検討すべき価値あり。
【結】発行済株式数が適切あるいは少ない銘柄は、その他の条件が同様であれば、歴史が古く大資本を有する企業よりも概して株価成長率が高い
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■.L－主導銘柄か、停滞銘柄か
・１９５３年～９３年までの各年の値上がり上位５００銘柄が、実際に大きな株価上昇を始める直前の相対株価評価は、平均で８７となった。
このことが示すマーケットの勝者になるための大原則とは、停滞株や共振株を避け、「真の主導株を探す」ことである。
・損切りは常に早く：値動きの振るわない株は真っ先に売り、最良の値動きをしている株は長めに保有するよう心がけるべきだ。
・プロも間違いを犯す：市場が発する警告を無視するものは、たいてい手ひどい損失を被ることになる。
・停滞株に手を出せば、それがどんなに安かろうとその後の値動きに期待を持てないということだ。マーケットを牽引できる銘柄を探すことが重要である。
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■.I－機関投資家による保有
・供給が増加するには、大きな需要が必要。
株式に対する最大の需要を創出するのは機関投資家による買いである。１企業が必ずしも数多くの機関投資家を株主に抱える必要はないが、少なくとも数社はそうした株主がいたほうがよい。もっとずっと多い企業もあるだろうが、最低限３社～１０社程度のミューチュアルファンドが株主にいる状態が適当。
（※機関投資家とは：投資信託、企業年金基金、保険会社、大規模な投資顧問会社、ヘッジファンド、銀行の信託部門、慈善団体や教育団体など）
・機関投資家による保有率が非常に高い株は、潜在的にリスクが高く惨めな投資結果を生む可能性がある。
・何社が保有しているかということが重要になるのは：
最近の四半期のトレンドーその銘柄を保有する機関投資家が増えているか減っているのかーを知りたいときだけである。
・あなたがすべきことは、賢明かつ洗練された機関投資家による買い銘柄と、誤った判断による平凡な買い銘柄とをえり分けることである。
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■.M－マーケットの天井と底を見極める
・マーケットの方向性を見極める最良の方法は、毎日のマーケットの全体平均を把握し、それを理解することである。
・マーケット全般について、日々の株価と出来高のチャートを読めるようにすべきだ。それができれば、マーケットを見失う必要はない。トレンドの逆を張るつもりでないなら、それ以外にあまりする必要はないのである。
・マーケットがいつ天井に達したか、あるいは底を打ったかを見極めることが、この複雑なゲームの５０％を占める。またそれは投資手法のカギであり、プロも素人も含めたきわめて数多くの投資家に欠落しているものである。
・過去におけるマーケットの転換点は、ダウ平均が新たな高値圏に入り、出来高の増加が始まって３日目から９日目間にほとんどが起きている。新高値では普段のチャートの足よりも長い足をつける。マーケットが天井をつけるときの状況はそれぞれ類似しているようである。
▽天井を見極める
上昇トレンド中の１日に、マーケット全体の出来高が前日よりさらに大きくなる日があるだろうが、ダウ終値平均は頭打ちとなり、上昇傾向は過去数日間よりも目に見えて緩やかになるだろう。
▽最初の株価回復が続かない理由
・最初の回復の兆しが出て、上昇が３，４、５日と続く中で、前日比で出来高が減っていく場合、あるいは前日の値上がりに比べて株価の上昇幅が少ない場合、また、日中につけた直近の高値から安値へと下落した値幅の半分も回復しない場合、回復の動きはぜい弱で、もみ合うことになる。
・下落トレンドの初期に起きる最初の上昇が突然ダマシになるのはよくあることだ。回復の初日に続いて２日目も相場は強く寄り付くだろうが、引けにかけて急落する。最初の株価回復の動きが突然途絶えると、恐らく、さらなる売りが浴びせられる。
・株価下落の始まりには出来高が減少することがある。
（ここでテクニカル分析に従う大半の投資家は騙される）
・マーケットが転換する可能性がある時点では、いくつかのマーケット指標をチェックし、それらの間に大きな食い違いがないかを確かめるべきである。例えば、ダウ平均が１０ポイント上がった日に、より多様な銘柄を網羅しているS&P指数がダウ平均の２ポイント相当しか上がっていないとしたら、相場の反発は思ったより範囲が狭く、力強さにも書けるということである。
・ほとんどの投資家は「底にいる魚を釣る」のが大好きである。彼らは底を離れた銘柄を買い始め、個人投資家を巻き込むのに十分なほどの相場の上昇を作り出す。個人投資家は現金を保持して株式相場を傍観し、弱気相場の最初の期間に起きる短期的なダマシの反発には首をつっこまないほうが身のためだ。
・FRB（連邦準備制度理事会）による公定歩合および株式委託証拠金水準の変更は、重要な指標である。
・公定歩合が連続的に３回引き上げられると弱気相場と景気後退がはじまり、その後ついに公定歩合が下げられると弱気相場終結の兆しが出るというパターンが、過去に数多く起きている。
▽弱気相場のその他の特徴
・弱気相場のマーケットは、高く寄り付き、安く引ける日が多い。強気相場の間は、値を下げてはじまり、日中に値を戻して高く引ける傾向がある。
・こういう時に停滞株が力強い動きを見せる。株価も質も低い銘柄のいくつかが強含んでいる場合、それは上昇相場が終わりに近づいている可能性を示す大きなシグナルとなる。
・弱気相場における特有の特徴は、主力株の一部が相場下降局面でも値を下げないことであり、それが真の強さを誇示しているような印象を与えるが、この認識は誤りであり、マーケットの崩壊を先送りにしているにすぎない。
・株式市場が今後どう進むか知る必要はない。マーケットで実際何が起きてきたかだけを知っていればよい。
・毎日の平均株価の次に大切な市場の重要な変化を示す指標は、ずばり、主導株の値動きである。
▽底入れを感知する
・マーケット下落後初めての短期的な上昇が、３～１０日間連続するときが注目すべきときである。株価回復の動きが出ても、１日や２日目では相場が本当に反転したのか見極めがつかないので、私はその後の上昇に神経を集中させることにしている。
上昇が数日続いたところで目を光らせるべきことは、ダウ平均かS&P指数が１日で１％以上上昇し、かつ相場全体の出来高が前日比で増加していることである。
・相場が底入れするとき、個人投資家は相場の反転を２度確認してから大きな買いに転じたほうがよい。
大きな下落後最初に上昇した日というのは、相場の底入れを示す最初のシグナルである場合が多い。出来高も日々増加するような形が、通常は反転が始まって４～７日目に見られる。これが二つめの、買いシグナルである。１０日以上かかってしまえば、その相場は弱いと判断する目安となる。
・究極のところ、新たな弱気相場が始まったときに実際になし得ることはひとつしかない。それは機転を利かせ、持ち株を売ってマーケットを離れるか、空売りするかである。
▽投資家心理の指標
・弱気相場の底が近づくと、投資顧問のニュースレターは弱気になり、天井に近づくと大多数は強気になる。言い換えれば、投資顧問の大多数は正しくあるべき重要なときに、ほとんどいつも間違っている（笑…納得）
・最大の稼ぎ時は、通常の新たな強気相場の上昇過程における最初の１，２年目である。この上昇サイクルが終わりに近づくと、平均株価は上下動を繰り返し、その後に弱気相場へとつながっていく。
・皮肉なことに、大がかりな強気相場が始まるのは機関投資家のキャッシュポジションが通常より高いときにあり、強気相場が頭打ちとなるのはたいてい彼らのキャッシュポジションが通常より低いときである。
