部局長向け遠隔会議システム (3/5)

システムの導入に向けて各部局からの見積依頼が続いている一方，財務部からも問い合わせの電話が入りました．いま指定されている型式と他の型式を比較した場合にどのようなトレードオフがあるかということなのですが，これはどのようなセッションを張るかによって評価が違ってきます．

カメラなどを内蔵した専用ディスプレイを備えた製品はデスクトップに置いて生活環境と一体化させる個人用途に適していますが，これを会議室などに移動させて少人数の打ち合わせに使おうとすると画面サイズやカメラの性能に不足が出てくるでしょう．さらに PA 機器などを必要とするような広い部屋へ転用することを考えると，汎用性が高い外部インタフェースを十分に備えた型式を選択しておく必要があります．もちろん汎用性が高い製品は高価になりがちですから，コストパフォーマンスも考慮する必要があるでしょう．

いずれにしてもまずは遠隔会議システム整備のロードマップを策定し，それに沿った整備のファーストステップとして各部局に機器を導入すべきです．場当たり的な整備では，当初導入された機器が使われることなく死蔵されるといった無駄を生じる心配があります．

財務部にはこういったことも説明し，まずは主管すべき機構に相談をされてはどうですかとお勧めしたのですが，まだその段階ではないとのことでした．何が支障となっているのか，どのようなステークホルダーが存在するのか分かりませんが，できるだけ早い段階で適切な体制がとられることを期待しています．