日本の著名な経済評論家 経済ジャーナリスト マスコミのたちの言っていることは、いかに 嘘で デタラメか。
藤巻健史氏
2014年に 2016年には超円安になる 1ドル 1000円もありうる。だから米ドルのMMFの購入を薦めた。
浅井 隆
円 崩壊―1ドル=200円に!
2年以内に 単行本 – 2015/2/14
浅井 隆 (著)
この経済評論家たちの言葉や本を読んで 米ドルMMFに 投資した人は 大損しただろう。
米ドルは120円から現在103円に下がった。超円高である。
実際は逆で、円安でなく、円高になったのだ。
経済学者の言うことをきくと 大損しますよ。
また、2014年に、こうも言ってる、
消費税を10%にあげなかったら、超円安になり、1ドル=1000円になりうる、ハイパーインフレがくる、と。
しかし、消費税は10%に あげなかったが、経済学者の言っていた円安にはならず、まったくの逆でした。超円高だ。
さらに、ハイパーインフレどころか、真逆のデフレ
だった。
著名経済評論家 経済ジャーナリストとか言ってる奴は、デタラメ。
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(参考)
藤巻 健史（ふじまき たけし、1950年6月3日 - ）は、日本の債券・為替・株式トレーダー、経済評論家、政治家。
フジマキ・ジャパン社長、一橋大学経済学部非常勤講師
超円安、ハイパーインフレの到来近づく！
実質破綻状態の日本は、国債暴落が必至
――藤巻健史氏（参議院議員）
「ダイヤモンドＱ」編集部
【第1回】 2014年12月2日
消費税率を10％に上げられなかった場合も危険です。
「日本政府は税率を上げられる」ことが幻想だったと思われて、円が下落しかねません。
当然、国債の入札で応札額が募集額に達しない「未達」が発生することも、引き金になり得るでしょう。
不動産も一時的に急落する可能性があります。
財政破綻に備えるには
「円資産を外貨建て資産に変えてリスクを回避すべき」ということに尽きる。
外貨の中でも米ドルが最も強いと思う。
具体的には米ドルのＭＭＦがいいでしょう。日本の証券会社や銀行で簡単に買えます。15年12月までは譲渡益が非課税であり、それ以降も20％の申告分離課税です。
日本が未来永劫に駄目なら、海外移住しかないが、それこそ
1ドル＝1000円の円安になれば、国際競争力を取り戻し日本経済は大回復する。
その過程で明治維新クラスのガラガラポンが起こる
http://diamond.jp/articles/-/62818
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円 崩壊―1ドル=200円に!
単行本 – 2015/2/14
浅井 隆 (著)
今からおよそ二年後のその日から、この国の経済のインフラであり私たちの経済生活のすべてを支え続けてきた「円」(為替)、「国債」(金利)、「株」(企業価値)の三つが制御不能の大混乱に陥る。
そうなると、もう誰にもその流れを止めることはできない。したがって、その日がやってくる前に一刻も早くあなたの財産を安全な場所に避難させなければならない。そう、
残された時間は「あと二年」なのだ。
著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
浅井/隆
経済ジャーナリスト。1954年東京都生まれ。
あと2年―国家破産へのカウントダウンが始まった! 単行本 – 2014/12
浅井 隆 (著)
国も企業も個人も今はドルを買え! (PHPビジネス新書) 新書 – 2015/10/17
藤巻 健史 (著)
