世界の40％のCO21・二酸化炭素を排出する国が、パリ協定に加盟ししてないが、大風呂敷千畳のリップサービスで、国際機関のリベラルを、援護射撃している。
ちなみに中国が2020年12月に発信したのが
『中国主席はＣＯ２排出量を30年までに05年比65％余り削減する』
記憶が正しければ、主要国は、
英国『ジョンソン英首相は、30年までに排出量を1990年比で「少なくとも」68％削減する目標を掲げた。来年のＣＯＰ26の主催国である英国が、今後さらなる削減計画を発表する見通しを示唆する可能性もある 』
バイデン・アメリカでは、脱炭素社会へナンチャラと言うことだから、仮に中国一国を数年内に「ゼロ」か「限りなくゼロ」に持っていければ、30年を待つまでもなく、SDG'sのカラフルなバッジを付けたオッサンの目ン玉黒い内に達成可能な手立てが無いわけでもない。
極めて高確度の手順、手立ては、対中世界大戦で勝利すれば容易に実現だろう。
戦勝時点で、中国への徹底的な手枷、足枷でもって、産業、エネルギーベースの産出量をゼロにするのが最も実現性が高く、近道のはず。
手枷、足枷の手順と手法は、米国や英国、つまりアングロサクソン系の両国が70余年前のとある戦争での戦勝体験とその史実を考察し、イージーな、その模倣だけで事足りるはず。
それ故に、「ポリ袋の有料化でセクシー」とほざくアホ大臣の首を即刻すげ替えて、80年前に、大東亜戦争を煽りに煽った朝日、毎日（当時は東日）の発信の再現で、戦争遂行内閣を組閣させて、脱炭素社会実現への国家投資分を、軍事費に振替るだけで、現在の防衛費の3倍、四倍は確実。
産業界は軍需景気に活気付き、失われた25年間の退潮機運は一気にV字型に変身可能だ。 あのミラクル・バイデン・ジャンプ同様の反転も夢ではない。 それで、日本社会は一変する。
こんな簡単な構図をホラまがい、嘘まがいにでも、発信し、街宣するコテコテ右翼やエセ右翼がいてくれるなら、頻繁に「虎ノ門ニュース」開演中に、アメ大前の日本財団トライアングルでの街宣騒音位は我慢もできるやもしれない。。
日本は激変するはず。
