前回のブログ「再エネ＋省エネに加えCO2削減に必要なものは？」でCO2削減を日本が実現するためには、再エネ＋省エネに加え、世界最低レベルの農村人口率を欧州主要国並みに引き上げることが必要だと述べました。
そのためには、日本の農村人口率を１０％程度引き上げることが必要となり、1000万人程度農村人口を増やすことが必要になります。
こんなことが本当に可能かどうかを判断するために、欧州の主要国（イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン）と日本の農村人口率の推移を調べてみました。
なお、データはGraphToChartの各国における農村人口と総人口データを基に、
農村人口率（％）＝農村人口／総人口×１００
として計算しました。
その結果は、以下の図の通りです。
この図をみると、2000年頃までは日本の農村人口率は欧州主要国とほとんど変わりません。
現在の農村人口率の大きな差は、2000年以降に日本の農村人口率が急低下したことが原因であることがわかります。
ということは、日本の農業人口率を１０％上げた状況とは、1900～2000年頃の日本のイメージになります。
当時を状況を私なりに振り返ってみると、日本はバブルの頃で世界を席巻する経済力があり、農村でも人口が多過ぎるということはなかったと思います。
日本の農業人口率を１０％（約1000万人）上げるのは、かなり無理があると勝手に感じていたのですが、2000年の状況に戻すだけでよいのであれば、ハードルはそれ程高くないと思います。
日本は、再エネ＋省エネ＋農村回帰でCO2削減目標を達成できる気がしてきました！
